AN/ALQ-126は、軍用機向けのマルチモード電力管理型再プログラム可能な防御電子妨害(DECM)システムである。
本システムは、ポッド形式で機外に搭載することも、航空機内部に搭載することも可能である。これは元々、サンダース・アソシエイツ社によって、アメリカ海軍(USN)および海兵隊がF/A-18 ホーネット戦闘攻撃機とその派生型に搭載するために開発されたものである。長年にわたる合併・買収の結果、このシステムは最終的に1991年までロッキード社の子会社であるサンダース社によって製造され、現在はBAEシステムズ社によってサポートされている。
軍用電子機器型式命名規則(JETDS)によれば、AN/ALQ-126という名称は、航空機搭載型対抗措置特殊/複合システム用のアメリカ陸軍・海軍共同電子機器の126番目の設計を表す。JETDは現在、アメリカ国防総省および一部のNATOの電子システムに名前を付けるためにも使用されている。
航空機のレーダー警報受信機(RWR)と接続されたALQ-126は、2~18GHz(15.0~1.7cm)の無線周波数(RF)信号を受信および処理することができる。信号を処理した上で、最も効果的な対抗手段を選択し、チャンネルあたり最大1kWのジャミング信号を放射することで脅威を無力化する。このシステムは、逆円錐走査(ICS)、レンジ ゲート プルオフ(RGPO)、速度ゲート プルオフ(VGPO)、スイープ方形波(SSW)、メインローブブランキング(MLB)など、さまざまな妨害技術を備えている。
1969年にUSNのチャージャーブルー計画の一環としてサンダース社によって開発されたこのシステムは、AN/ALQ-100を基に開発されたものである。ALQ-100は、一部の搭乗員から信頼性に欠けると見なされていた。ALQ-126Aは、欺瞞技術の近代化に加え、構造や冷却機構の改善が図られており、旧来のALQ-100から進歩したものであった。もっとも、すべての搭乗員がその評価に同意していたわけではない。
1975年に改良型AN/ALQ-126Bの開発が開始され、1981年10月に運用が承認された。ALQ-126Bの最初の生産契約は翌年8月に締結されたが、生産は1983年9月まで延期された。このシステムは、1969年からサンダース社が1991年11月26日に最後の納入を行うまで、USN向けに生産された。生産期間中、ALQ-126はオーストラリア、カナダ、デンマーク、クウェート、マレーシア、スペインなど複数の国に対外有償軍事援助(FMS)され、F-16 ファイティングファルコン、F/A-18 ホーネット、F-35 ライトニングIIの各派生型に搭載された。AV-8B ハリアーII向けにも、ALQ-126のポッド搭載型が開発され、AN/ALQ-162 連続波(CW)妨害システムとともにポッドに搭載され、AN/ALQ-164(V)と命名された。
2005年2月24日のプレスリリースで、海軍航空システム・コマンド(NAVAIR)は、既存のAN/ALQ-126Bの保守サービスに関するBAEシステムズとの新たな契約を発表した。BAE社は、かつてサンダース・グループを買収していた。同グループは1986年にロッキード社と合併し、1995年のロッキード社とマーティン・マリエッタ社の合併を経て、ロッキード・マーティン・エアロスペース・エレクトロニック・システムズ(AES)となっていた。2000年、ロッキード社はAESをBAEシステムズに売却し、BAEシステムズはそれをBAEシステムズ情報電子戦システムズ(IEWS)と改名した。2005年までには、同部門はロッキード・マーティン・コントロール・システムズと統合され、BAEシステムズ・エレクトロニック・システムズとなった。同年2月に締結された5年間の商用サービス契約(CSA)は、1,100万米ドル規模のものであった。BAE社は当時すでに、米海軍在庫管理拠点フィラデルフィア(NAVICP-P)との間で、艦隊向けにALQ-126Bシステムを提供する性能ベース兵站(PBL)契約を締結済みであった。
システム構成要素には、デジタル瞬時周波数測定受信機、分散型マイクロプロセッサ、および固体マイクロ波増幅器が含まれる。これらシステム構成要素の全体的な特性は以下の通りである。
ALQ-126は、以下型式の航空機に搭載されてきた。