CSIRT（英語:Computer Security Incident Response Team、シーサート）とは、コンピュータセキュリティに関わる監視と、インシデント（事故や事案）が発生した際に、被害を最小限に食い止め、迅速に復旧させ、原因解析や影響範囲を調査する専門組織の総称である。
従来のセキュリティ対策は壁を作って脅威の侵入を防ぐ境界防御が主流であったが、現在は高度なサイバー攻撃（ランサムウェアや標的型攻撃など）を100%防ぐことは不可能であるというゼロトラスト・セキュリティモデルの考え方にシフトしている。万が一突破された際、対応が遅れると情報漏洩、業務停止、損害賠償といった被害が致命的に拡大するため、平常時から有事に備え、インシデントの検知、封じ込め、復旧、事後対応を行うCSIRTの重要性が高まっている。
CSIRTはCyber Security Incident Response Teamの略として用いられることもある。似た用語にCIRT（Cyber Incident Response Team）、CERT（Computer emergency response teamもしくはComputer Emergency Readiness Team）などが存在する。
1988年のインターネット上のモリスワームによるインシデントの際に、米国カーネギーメロン大学内にCERT/CCが設置された。その後、世界各地に「CERT」を含むチームが設置された。しかし、カーネギーメロン大学の登録商標との関係から別の呼称が求められ、「CSIRT（computer security incident response team）」が広く採用されるようになってきた。CSIRTの国際的な連合体としてはFIRST（Forum of Incident Response and Security Teams）がある。
日本では1996年にJPCERTコーディネーションセンター (JPCERT/CC) が発足した 。 2001年頃から国内により多くのCSIRTの設置を促す活動が行われるようになった。2002年4月に内閣官房情報セキュリティ対策推進室内で発足したNIRT（National Incident Response Team）もCSIRTのひとつであった。日本国内の連合体としては2007年に発足した日本シーサート協議会（NCA：Nippon CSIRT Association）がある。
一般にCSIRTと総称される組織は、実際の担当業務によって6種類に分けられる。通常は以下の6タイプが挙げられるが、1つのCSIRTが複数のタイプの機能を持っていることも多い。
CSIRTはインシデントが起きた時だけ動くわけではない。アメリカ国立標準技術研究所（NIST）のガイドライン等に準拠し、主に以下の4フェーズで活動する。
インシデント発生時においては、全社的な危機管理対応となるため、CSIRTは以下のような役割を持つ。