フィナンシャル・タイムズ

創刊とピンクの紙面

FTは1888年1月9日、『ロンドン・フィナンシャル・ガイド』（London Financial Guide）として創刊され、同年2月13日に現在の題号に改めた。創刊者はジェームズ・シェリダンとその兄弟で、最初の1年ほどは企業の発起人として知られたホレイショ・ボトムリー（英語版）も経営に関わった。主な読者はシティの金融関係者だった。

シティにはすでに、1884年創刊の金融紙『フィナンシャル・ニュース（英語版）』があった。FTは1893年から、この競合紙と売り場で見分けやすくするため、紙面を薄いピンク色にした。漂白しない再生紙を使うことで、費用を抑える狙いもあった。この紙面の色から、「ピンク・アン」（Pink 'Un）の愛称で呼ばれることもある。

合併と戦後の拡充

1919年、ベリー兄弟（のちの初代カムローズ子爵と初代ケムズリー子爵）がFTを買収した。1945年には、フィナンシャル・ニュースを率いていたブレンダン・ブラッケン（英語版）がFTを買い取り、同年10月1日に両紙を合併した。題号には部数の多かったFTの名が残った。

戦後のFTの性格を形づくったのは、1949年から1973年まで編集長を務めたゴードン・ニュートン（英語版）である。ニュートンは、ビジネス、金融、公共政策の分野で意思決定をする人々とそれに影響を与えようとする人々を読者として想定し、世界各地に特派員を置く体制をつくった。

ピアソン傘下での国際化

1957年、出版などを手がける英国のピアソンがFTを買収した。ニュートンが築いた特派員の体制を土台に、FTはピアソンのもとで英国外へ販路を広げていった。

国外での印刷は1979年1月1日、フランクフルトで欧州版を刷ったことに始まる。のちに編集長を務めたライオネル・バーバー（英語版）は、この決定の主な動機は、当時ロンドンの新聞発行を左右していた印刷労組の影響から逃れることだったと書いている。1985年に米国での印刷を始め、1997年には米国版を創刊した。1998年には、英国外での販売部数が英国内を上回った。

国外展開には撤退した例もある。ドイツ語版の『フィナンシャル・タイムズ・ドイチュラント（ドイツ語版）』は2000年に合弁事業として創刊されたが、FT側は2008年に持ち分を合弁相手のグルーナー・ウント・ヤール（ドイツ語版）に売却し、同紙は2012年12月7日の号を最後に廃刊した。

電子版と有料購読

FTは1995年にウェブサイトFT.comを開設し、2002年に有料化した。2007年には、一定本数の記事を無料で読ませ、それを超えると購読を求める「メーター制」を導入した。2012年には、デジタル版の購読者数が初めて紙の新聞の発行部数を上回った。その後も有料読者は増え続けている。

日本経済新聞社の傘下で

2015年7月23日、ピアソンはFTグループを日本経済新聞社に8億4400万ポンド（約1600億円）で売却することで合意した。買収は同年11月30日に完了した。ピアソンが持っていた『エコノミスト』誌の株式とワン・サザーク・ブリッジの社屋は、売却の対象に含まれなかった。

売却の条件には、編集の独立を保証する文言がなかった。このため、FTの記者が加入する全国ジャーナリスト組合（英語版）（NUJ）の支部は、日経に書面での保証を求めた。英米の報道機関などからは、日本の企業社会との距離が近いとされる日経のもとで、FTの批判的な報道が保たれるかを疑問視する声も出た。これに対し日経会長の喜多恒雄と社長の岡田直敏は、編集の独立を維持し、経営陣と編集幹部を交代させず、人員削減もしないと約束した。一方で、日経はFTの最高経営責任者と編集長の任命権、および企業買収の承認権を持っている。両社は共同の取材拠点の開設や人材の交流などで協業を進めている。

FTは1989年に本社をブラッケン・ハウスからテムズ川南岸のサザーク区にあるワン・サザーク・ブリッジへ移していたが、2019年5月、約30年ぶりにブラッケン・ハウスへ戻った。2020年1月には、2006年から編集長を務めたバーバーに代わってルーラ・ハラフが就任した。FTの歴史で初めての女性編集長である。

扱う分野

FTは企業と金融のニュースを専門とする新聞で、国際政治や経済政策も扱う。金融市場については、2006年に始めた無料のブログ「FTアルファヴィル（英語版）」でもニュースと論評を伝えている。2010年代の終わりからは、関心が高まった分野ごとに専用の欄やニュースレターを設けている。2019年にESG投資を扱う「Moral Money」、2021年に気候変動を扱う「Climate Capital」、2022年に暗号資産を扱う「Cryptofinance」を始めた。

論評とコラム

FTは報道記事とあわせて論評も載せており、国際経済についての論評では、マーティン・ウルフ（英語版）がその代表的な書き手とされる。

FTが看板コラムと位置づけるのが「Lex」である。企業や市場のニュースを、投資家の視点から短く分析する。名前は、英国の記者ハーグリーヴズ・パーキンソン（英語版）が1932年ごろから使っていた筆名に由来する。ラテン語で「法」を意味する語だが、なぜこの名が選ばれたのかははっきりしていない。

Lexの記事に執筆者の署名はない。ロンドン、ニューヨーク、サンフランシスコ、香港の記者がチームとして書いているためである。「先のことは時間が経たないとわからない」式の結論は禁じられており、書き手は売るか買うかの判断を示すことを求められる。

週末版と別冊

土曜日には週末版『FT Weekend』を発行し、2003年からは雑誌『FT Magazine』を付けている。高級品や旅行を扱う別冊『How To Spend It』は1994年から新聞に付録されるようになり、2022年に『HTSI』へ改名した。著名人と食事をしながら話を聞く連載「Lunch with the FT」は1994年に始まった。

ランキングと賞

FTは、ビジネススクールや企業を順位づける表を発表してきた。MBA課程などビジネススクールの順位表は毎年発表しており、かつては世界の企業を株式時価総額で順位づける「FTグローバル500」も毎年出していた。

書籍や人物を選ぶ企画もある。2005年からはその年の最も優れたビジネス書を選ぶ賞を主催しており、年末にはその年に大きな影響を与えた人物を「パーソン・オブ・ザ・イヤー」に選んでいる。

オリンパスの元社長の証言

2011年10月14日、オリンパスの社長を解任されたマイケル・ウッドフォードは、FTの取材に応じた。ウッドフォードは、過去の企業買収に伴う巨額の支払いを問いただしたことが解任の理由だと考えていると語った。

プレジデンツ・クラブの慈善夕食会

2018年1月24日、FTは、男性だけが出席する慈善団体「プレジデンツ・クラブ」の夕食会で、雇われた女性の接客係が体を触られるなどの被害にあっていたと報じた。FTは2人を接客係として潜入させ、記者も会場に入って取材した。夕食会には実業界や政界などから約360人が出席し、130人の接客係が働いていた。

報道を受けて団体は解散を発表し、寄付を受けていた小児病院は寄付金を返すと表明した。英国の慈善委員会は同年7月、団体の理事に重大な義務違反があったと結論づけた。

ワイヤーカードの不正会計

2019年1月から、FTの記者ダン・マクラム（英語版）らは、ドイツの決済企業ワイヤーカードがシンガポールの事業などで売上を水増ししている疑いを報じた。ワイヤーカードは報道を否定した。同社の株価が急落すると、ドイツの金融監督機関である連邦金融監督庁（BaFin）は2019年2月、同社株の新たな空売りを2か月間禁止した。個別の銘柄に空売り禁止を課したのは、ドイツの株式市場の歴史で初めてだった。BaFinは同年4月、相場操縦の疑いでFTの記者2人を刑事告発した。

2020年6月、ワイヤーカードは約19億ユーロの現金が存在しない可能性を認め、経営破綻した。同年9月、ミュンヘンの検察は記者2人への捜査を打ち切り、FTの報道は「基本的に正しい」と述べた。マクラムはこの報道で2020年の英国ジャーナリズム賞（英語版）の年間最優秀ジャーナリストに選ばれ、FTは2021年のジェラルド・ローブ賞（英語版）を2部門で受賞した。

クリスピン・オディへの告発

2023年6月8日、FTは英国の報道機関トータス・メディア（英語版）と共同で、ヘッジファンド運用会社の創業者クリスピン・オディ（英語版）から性的な嫌がらせや暴行を受けたとする女性13人の証言を報じた。オディは疑惑を否定したが、自身の会社の経営から外され、会社は同年10月に事業の閉鎖を決めた。英国の金融監督機関である金融行動監視機構（英語版）（FCA）は2025年、オディに罰金を科し、金融業界での仕事を禁じた。オディはFTを名誉毀損で訴えていたが、2026年4月に訴えを取り下げた。