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| 種類 | 株式会社 |
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| 市場情報 | |
| 略称 | KYB |
| 本社所在地 |
〒105-6111 東京都港区浜松町二丁目4番1号 世界貿易センタービルディング 南館28階 |
| 設立 | 1948年11月25日 |
| 業種 | 輸送用機器 |
| 法人番号 | 8010401007296 |
| 事業内容 | 油圧緩衝器・油圧システム製品など |
| 代表者 |
代表取締役社長執行役員 大野雅生 代表取締役副社長執行役員 加藤孝明 |
| 資本金 | 276億4,800万円 |
| 発行済株式総数 | 2億5,748万4千株 |
| 売上高 |
連結 : 3,883億6,000万円 単独 : 2,024億600万円 (2022年3月期) |
| 営業利益 |
連結:300億100万円 単独:39億3,700万円 (2022年3月期) |
| 経常利益 |
連結:288億1,700万円 単独:140億1,200万円 (2022年3月期) |
| 純利益 |
連結:225億4,900万円 単独:183億5,700万円 (2022年3月期) |
| 純資産 |
連結 : 1,609億1,400万円 単独 : 862億9,900万円 (2022年3月末現在) |
| 総資産 |
連結 : 4,341億8,700万円 単独 : 2,482億5,200万円 (2022年3月末現在) |
| 従業員数 |
連結 : 13,920名 単独 : 3,884名 (2023年3月末現在) |
| 決算期 | 3月31日 |
| 会計監査人 | 太陽有限責任監査法人 |
| 主要株主 |
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) 12.1% トヨタ自動車株式会社 7.7% 株式会社日本カストディ銀行 (信託口) 4.5% 明治安田生命保険相互会社 3.9% (2022年3月末現在) |
| 主要子会社 |
KYBモーターサイクルサスペンション株式会社 KYBトロンデュール株式会社 KYB金山株式会社 株式会社タカコ |
| 関係する人物 |
萱場資郎(創業者) 浅野良三(元社長) 小澤忠彦(元社長) |
| 外部リンク | https://www.kyb.co.jp/ |

カヤバ株式会社(英: KYB Corporation)は、自動車部品・鉄道車両部品・航空機部品・特装車・建設機械・産業機械・免震装置・試験装置及び各種油圧システム製品を製造する日本の株式会社である。2005年10月1日より「KYB」ブランドを通称社名とした後、2015年10月1日より商号をカヤバ工業株式会社からKYB株式会社に変更。さらに2022年4月1日よりカヤバ株式会社を通称社名とし、2023年10月1日より登記上の商号もカヤバ株式会社とした。
主力製品である自動車用ショックアブソーバの世界シェアは、世界トップクラスであり、日本を代表する機械・部品メーカーの一つである。
株式は東京証券取引所プライム市場に上場している。
二輪車、四輪車用ショックアブソーバーおよび油圧ショベルに代表される建設機械用油圧機器の大手企業。航空機用および船舶用油圧機器なども手がける。コンクリートミキサー車の架装でも国内最大(国内シェア約80%)。また、近年環境、防災、福祉関連製品にも注力している。東京駅、東京スカイツリー、関西国際空港、新宿センタービル、さいたまスーパーアリーナ、新国立劇場などの建築物にも係わっている。ショベル用油圧シリンダーおよびショックアブソーバーのグループ総生産本数は世界最大規模。
日本におけるシェアは、約65%で第1位(2007年6月時点での情報)。1950年代には70%に達しており、その後も常に50%以上となっている。太平洋戦争時には、零戦など戦闘機向けのショックアブソーバー(降着装置のオレオ)を生産しており、その経験を買われ、戦後自動車メーカーがKYBに製品の開発と生産を依頼した。
世界におけるシェアは、約22%で第2位となっている(2007年6月時点での情報)。
独自のショックアブソーバーで自動車愛好家からは「猫足」の異名で知られたプジョー・シトロエンは2010年代半ばから内製をやめ、KYBヨーロッパ製のものを採用するようになっている。

カヤバシステムマシナリーでは自由断面掘削機、立坑掘削機、HEPマシンなどの建設機械や、ごみ投入検査機などの環境・産業機械を製造する。また、免震・制震装置、舞台装置など、建築物に必要な装置を生産している。他に、日本車輌向け鉄道用車止めのダンパーを製作している。
ショックアブソーバーだけでなく、かつをどりやカ号観測機(大日本帝国陸軍)の設計、特殊蝶番レ号への開発協力など回転翼機の研究開発を手がけており、戦後もヘリプレーン1型を試作したが、現在では航空産業から撤退している。なお、アクチュエータ、ホイール・ブレーキ等の航空機器は継続して生産しているが、2022年2月、航空機器事業から撤退することが取締役会で決定された。
免震・制振装置(オイルダンパー)に関して、2018年(平成30年)10月に入り、検査データの改竄が少なくとも15年にわたって全都道府県の施設(約一千カ所)で行われ、該当の装置が全国各地の都府県市庁舎や消防庁舎などに使用されていたことが明らかになる。