ジャパン・ニュース・ネットワーク

テレビネットワーク > 日本のテレビネットワーク > ジャパン・ニュース・ネットワーク（JNN、TBSテレビ系列）
ジャパン・ニュース・ネットワーク
Japan News Network
略称 JNN
設立 1959年8月1日
目的 テレビネットワーク
ニュースネットワーク
代表 TBSテレビ
加盟 28局
提携 BS-TBS
ウェブサイト JNNネットワーク
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『TBS NEWS』のロゴ

ジャパン・ニュース・ネットワーク（英: Japan News Network）は、TBSテレビをキー局とする、日本の民放テレビ局のニュースネットワーク。略称のJNN（ジェイエヌエヌ）で言及されることが多い。

日本のテレビニュースネットワークとしては最も歴史が古い。

なお、本項ではニュースとは別関係のテレビ番組供給ネットワークである TBSネットワークについても解説する。JNNおよびTBSネットワークはTBS系列と呼ばれることもある。

TBSラジオを基幹局としてテレビと同時並行的に存在するラジオネットワークについては、ジャパン・ラジオ・ネットワーク（JRN）を参照のこと。

概説

1958年6月1日に、当時のラジオ東京（テレビ兼営局。KRT、東京放送。現TBSホールディングス）が、KRTとの番組配信を行っていた北海道放送（HBC）、中部日本放送（CBC）、大阪テレビ放送（OTV、現朝日放送グループホールディングス）、ラジオ九州（RKB、現RKB毎日ホールディングス）の4社との間で締結したニュース素材の交換に関する協定である「テレビニュースに関するネットワーク協定」を端緒とする。1959年（昭和34年）に、この5社協定に当時各都道府県に設立されたテレビ局に対してKRTが参加要請を行った16社との間で締結されたのが最初の「ジャパン・ニュース・ネットワーク協定」（JNN協定）であり、これがJNNの直接の発足となっている。

その後のネットチェンジや新規開局などの経緯を経て、1992年以降は秋田県、福井県、徳島県及び佐賀県を除く43都道府県を放送対象地域とする28局が参加している。

ロゴマークの色は原則緑で「JNN」と（公式サイトでは）表示するが、2017年10月以降、定時ニュースのロゴが独自のものに変更されたほか、「新・情報7days ニュースキャスター」なども独自のロゴを使用する。さらに、2022年4月から配信開始した「TBS（系列局略称） NEWS DIG Powered by JNN」の「JNN」のロゴも、独自である。また、番組配信局テロップは一切出していない。

JNN協定においては「他のネット系列局或いはその関連会社との間にニュース素材の交換を行ったり、テレビニュースのネットをしないこと」という他のネットワークに対する排他性を持つ内容が協定に定められており（後述）、これによって加盟局の中にクロスネット局が事実上存在しないという特色を持つ。

発足の経緯

5社協定の締結

テレビ局間のネットワークの構築は、当時の郵政大臣・田中角栄がテレビ放送の普及を狙って、1957年10月にテレビ放送の予備免許を全国34社に一斉交付したことを契機としている。この動きに対して、日本初の民放テレビ局であった日本テレビ放送網（NTV、現日本テレビホールディングス）とラジオ東京（KRT、現TBSホールディングス）が反応し、両者をキーとしたネットワークの構築を目指すこととなったものである。

1958年（昭和33年）6月1日、KRTは、番組配信を行っていた北海道放送（HBC）、中部日本放送（CBC）、大阪テレビ放送（OTV、現朝日放送グループホールディングス）、ラジオ九州（RKB、現RKB毎日ホールディングス）の4社との間で「テレビニュースに関するネットワーク協定」を結び、ニュース素材の交換に関する協定を結んだ。これは、当時民放の最先発であった日本テレビがスポーツ中継（特に読売ジャイアンツ戦を中心とした野球中継）を鍵にネットワーク拡大を図ろうとしたのと対照的に、KRTはニュースを前面に出してネットワーク構築を試みたものであるが、ラジオの場合は新聞社との提携関係で原稿を読むだけで済んだものが、テレビの場合は東京のニュースに関する映像を入手するために在京局の力を借りたかった地方局と、地方で発生した事件の取材を地方局に委ねたかったKRTの利害関係が一致したものであった。

ネットワークの構築

5社協定を結んでまもなく、KRTはテレビ放送の開局準備を進めている各放送局に対し、以下のような趣旨の文書を送付する。

この要請文書の背景には、1959年（昭和34年）4月10日に行われた皇太子明仁親王（後の第125代天皇、現上皇）の「ご成婚パレード中継」が一つの契機になっている。このパレード中継は民放のテレビ番組として初めて全国生中継を実現するものであり、当時のマイクロ回線の事情からNHK・ラジオ東京系列・日本テレビ系列の3系列で行われ、ラジオ東京系列にはニュース協定を結んでいた5社に加え、東北放送、新潟放送、信越放送、ラジオ静岡（現静岡放送）、北陸放送、ラジオ山陽（現RSK山陽放送）、ラジオ中国（現中国放送）、長崎放送、ラジオ熊本（現熊本放送）、ラジオ南日本（現南日本放送）と日本教育テレビ（現テレビ朝日）と毎日放送（現MBS）を加えた17局でグループを組んだ。

1959年（昭和34年）8月1日、KRTの文書要請に応じた16社（ご成婚パレード中継に携わった17社から日本教育テレビと毎日放送を除き、日本海テレビジョン放送を加えたもの）の間で「ジャパン・ニュース・ネットワーク協定」（JNN協定）を締結する。その協定内容は以下のようなものであった。

業務協定

1965年より、当時の東京放送と、全国の各JNN加盟社間で個別に「テレビジョン・ネットワーク業務協定」を締結した。以下のような内容である。

JNN協定の排他性

JNN協定の締結に際して、KRTは加盟各局の間で「JNN協定の目的に則して、他のネット系列局或いはその関連会社との間にニュース素材の交換を行ったり、テレビニュースのネットをしないことを約束する」との覚書を締結し、JNN協定に明確な排他性を持たせることになった。

東京オリンピック後に迎えた放送業界の不況（営業収益の大幅な減少）を踏まえ、JNN協定に（特に制作費の負担において）問題点が生じたことを踏まえ、特に報道番組においてJNN加盟各社の共同制作から（KRT改め）東京放送（TBS）中心の制作に移行し、取材・編集権をTBSが主体的に受け持つことを念頭に、1966年（昭和41年）4月1日付けで「JNNニュース協定」として以下のような内容に改定された（1969年（昭和44年）4月1日付けで一部改定）。

これにより、JNNの排他性を協定内で明文化することとなった。

なお、新聞社からの配給によるニュース番組は、他系列キー局に制作を委託している場合でも、JNNニュース協定で禁じられている「他系列のテレビニュースのネット」に抵触しない扱いのため、『朝日フラッシュニュース』（朝日新聞社配給。テレビ朝日に制作を委託。）ではANNの取材によるニュースが、『中日ニュース』（中日映画社制作、中日新聞社配給。フジテレビに制作を委託。）と『産経新聞ニュース』（産業経済新聞社配給。フジテレビに制作を委託。）ではFNNの取材によるニュースが、各々のニュースネットワークの名前を出さない形で放送されていた。また、『毎日新聞ニュース』は、番組の制作に毎日映画社とともにTBSテレビも関与し、JNNの取材によるニュースも含まれたが、系列外局へのネットも行われていたため、形式的には毎日新聞社の制作・配給としていた。

ネットワークの特徴

前述の通り、各放送局との間でのニュース素材の交換をネットワーク発足の経緯としていることもあり、各地の地方新聞社が設立に関与したAMラジオ局がテレビ放送を始めた放送局をネットワークに組み入れていることもあって、初期からの加盟局の多くがラテ兼営である（新聞社との関係については後述）。一方、1970年台以降に設立されたJNN加盟局については当初よりJNN加盟を念頭に設立されたテレビ単営の放送局がほとんどで、会社設立からTBS（現TBSホールディングス）が大株主として資本参加している。1970年4月1日にテレビ山梨、テレビ高知、テレビ山口の3局同時開局が行われたあと、1983年のテレビユー福島までJNNの新規開局は行われなかった。その間に民放テレビは15局開局（独立局を除く）しており、すべて他社系列である。これは、JNNが他系列よりも主たるネットワークを完成させていたこともあり（1970年4月までに25局、NNN系列20局、FNN23局、ANN11局、クロスネットあり）積極的な開局をしていなかったため。

最初に生まれたニュースネットワークであるため、主要都市の加盟局はアナログ放送時すべてVHF局である。これは資本面では各地のスポンサー契約面で有利なこととニュース素材を古くから多く所持しているという面で強みがある。これと比較して他系列は主要7都市の基幹局で複数のUHF局が含まれている。

デジタル放送では、すべての加盟局が、映像の権利保護などの観点からCMを除いた放送中、画面右上に自社ロゴ（チャンネルロゴ表示）、いわゆるウォーターマークの表示を行っている（一部系列局ではワンセグでは行っていない。）。現在は民放5系列はすべての放送局で実施されているが放送開始当初から行っているのはJNNのみである。

加盟局はGガイドの番組データを配信している（電子番組ガイド（EPG）のGガイドのホスト局となっている）。

認定放送持株会社、ならびに株式上場への取り組みも多く、2009年4月1日にTBSテレビ（東京放送ホールディングス→TBSホールディングス）、2014年4月1日にCBCテレビ（中部日本放送）、2016年4月1日にRKB毎日放送（RKB毎日ホールディングス）、2017年4月1日に毎日放送（MBSメディアホールディングス）、2019年4月1日にRSK山陽放送（RSKホールディングス）、2023年6月1日に新潟放送（BSNメディアホールディングス）が認定放送持株会社体制に移行している。TBSホールディングス、中部日本放送、RKB毎日ホールディングス及びBSNメディアホールディングスは株式を上場 している。

番組中の時刻表示については、全国統一の日本標準時が用いられ使用されている日本でもごく僅かな（体感できない程の）時差が存在しているとして、またデジタル放送ではエンコード/デコードによる遅延が絶対に回避できない ことから、「より正確な時刻を提供する」との考えに基づき、「番組送出（ネット送出）は行わない」という運用ルールが明確に定められている。このため時刻表示は、各番組専用のカスタム素材を、使用を希望する局にも配布し、使用を希望しない場合は各局独自の時刻表示を、原則として各局のマスターからローカル送出させているのも特徴である。

TBSネットワークとJNN

ニュース番組以外の一般の番組供給系列のネットワークは「TBSネットワーク」と呼称されている。ただし、JNNを運営する「JNNネットワーク協議会」による付帯事業として行われ、FNNとFNS、NNNとNNSの様に、JNNと別組織とはなっていない。このためか一般には「TBSネットワーク」の名称は浸透しておらず、「TBS系列」やニュース系列と同様に「JNN」と呼称される場合が多い。前者は「テレビ情報誌」に基幹局（5社連盟）と準基幹局（東北放送、静岡放送、RSK山陽放送及び中国放送） が共同で出していた広告や番組宣伝ポスターで「日本のお茶の間を結ぶ最高のネットワーク-TBS系-」と謳われており、一般向けには「TBS系列」が多用される。後者もTBSがスポーツ中継のオープニングキャッチで「JNN SPORTS」と出していた時期がある他（1993年頃）、バラエティ番組でも「JNN○周年」 を冠した事例もある。また、TBSのネットワーク局一覧のウェブサイトでも用いられる等、「JNN」をTBS系列のネットワークそのものの愛称として使用する例も多い。

本来、原則的にはJNN協定が適用されるニュース番組に関して加盟局（加盟社）共同製作という形をとる（そのため「製作著作」のクレジットが出ない）が、適用外のネットワーク番組は、製作した各局（各社）それぞれで著作権を持ち、製作局のロゴがクレジットされる。これが両者の違いである。なお、TBSネットワーク扱いで放送している番組には、2020年3月までTBS以外の局の製作番組でもネットワーク・シンボルであった「ジ〜ン」が製作局ロゴの隣に付加されていた（一部例外あり。）。TBSは「ジ〜ン」をステーション・シンボルとしても使用していたため、ローカル番組でも表示されていた。

→詳細は「ジ〜ン § 概要」を参照

また、JNNネットワーク協議会にはプロ野球中継に特化した「プロ野球中継担当者会議」という組織があり、プロ野球チームが放送エリア内に本拠を構えている各局（5社連盟構成局すべてと東北放送（tbc）、中国放送（RCC））が加盟している。この会議においてTBS系列におけるプロ野球中継に関して詳細が決定されている。

→詳細は「S☆1 BASEBALL § 制作局と担当球団」を参照

新聞社との関係

前述のとおり、JNNの創設のきっかけとなった「5社協定」は、各局及び各局と提携関係にあった新聞社（ブロック紙）のニュース情報を共有する目的があったこともあり、基本的にはネットワークとして特定の新聞系列との関係を有していない。JNN設立時に加盟した16局のうち12局は、いずれも地方紙との関わりの深い放送局でもある。

一方、JNN発足当時のラジオ東京は毎日新聞社を中心に朝日新聞社、読売新聞社といったいわゆる「旧3大紙」と関わりを持っていたが、後に資本系列を整理して毎日新聞社との関係を強めたが、毎日新聞社の経営悪化による新社移行問題で保有株式が売却されたのをきっかけに完全に独立した。また、MBSもTBSと同時期に毎日新聞社が保有株の大半を売却し、引き続き社名に「毎日」を冠し大阪本社とニュース提供での協力関係を続けるものの資本的には独立している。ただし、毎日新聞新法人設立時にはTBSとMBSが新法人に出資した他（債務返済が一段落した1985年10月に旧法人を存続法人として合併）、現在でも毎日新聞社とTBS（TBSホールディングス、TBSテレビ、TBSラジオ）およびMBS（MBSメディアホールディングス、MBS（テレビ、旧毎日放送（新法人））、MBSラジオ）は友好会社の関係にあり、RKB毎日放送は毎日新聞社（西部本社）が持株会社のRKB毎日ホールディングスの第2位株主として資本関係にあるほか、これら各局の報道・情報番組には毎日新聞の記者・編集委員・論説委員などが出演することがあることから、JNNが毎日新聞社と比較的親密な関係にあるとの見方も出来る。

リモコンキーID

JNN系列のリモコンキーID地図

キー局のTBSテレビ、ならびにTBS系列のBS局のBS-TBSのリモコンキーIDは「6」。TBS以外の系列局でキー局と同じリモコンキーIDを使用している局（地図上で青で塗られている地域の局）は15局、「6」以外が12局 ある。

他の民放ネットワークと比較して統一されている割合が低い。これは加盟局の多くがその当該地域の先発局で、アナログ放送親局のチャンネル番号をリモコンIDに採用した局が多いことが挙げられる。

特に中京圏以西の西日本地域で「6」以外のリモコンIDを使用している局が多く、中でも広島以西の地域ではNHK総合・Eテレに次いで若い番号である「3」をリモコンIDに採用した局が多い。

一方、アナログ親局5chを使用していた新潟放送は、デジタル放送では「6」を割り当てている。

IBC岩手放送及び北陸放送は、アナログ放送の頃から親局がTBSテレビと同じ「6」だった。

沿革

加盟局

現在の加盟局

この表は、地域や都道府県の配列に際し、日本民間放送連盟公式サイト「会員社」ページ の表記に準じて記載している（一部に例外あり）。

JNN加盟局はすべてGガイドのホスト局であり、JNN加盟局のない秋田県、福井県、徳島県、佐賀県の4県を除き、番組データの配信を行っている。

開局日及びネットワーク加入日は、放送局としての沿革に基づくものであり、運営法人の変更を考慮していない。

放送対象地域略称/ID社名開局日および
テレビ放送開始日		JNN加盟日備考記号
北海道HBC 1北海道放送1957年4月1日1959年8月1日発足時基幹局。●■△
青森県ATV 6青森テレビ1969年12月1日1975年3月31日■
岩手県IBC 6IBC岩手放送1959年9月1日1959年8月1日発足時1995年6月22日までの商号は岩手放送。●■△
宮城県tbc 1東北放送1959年4月1日1959年8月1日発足時テレビユー山形開局前は山形県も取材対象地域だった。●■△
秋田県なしIBC岩手放送・青森テレビ、テレビユー山形が担当している。
山形県TUY 6テレビユー山形1989年10月1日■
福島県TUF 6テレビユー福島1983年12月4日1983年10月1日■△
関東広域圏TBS 6TBSテレビ1955年4月1日1959年8月1日発足時基幹局、キー局。2009年3月31日までは東京放送 が免許人であった。○■△
山梨県UTY 6テレビ山梨1970年4月1日■△
新潟県BSN 6新潟放送1958年12月24日1959年8月1日発足時1959年8月1日に正式加盟。1961年2月28日まで商号はラジオ新潟（RNK）。●■△
長野県SBC 6信越放送1958年10月25日1959年8月1日発足時1952年3月7日まで商号は信濃放送（略称は変わらずSBC）。●■△
静岡県SBS 6静岡放送1958年11月1日1959年8月1日発足時1960年11月21日まで愛称はラジオ静岡。●■△
富山県TUT 6チューリップテレビ1990年10月1日1992年9月30日まで商号はテレビユー富山。■
石川県MRO 6北陸放送1958年12月1日1959年8月1日発足時チューリップテレビ開局前は富山県も取材対象地域だった。
CM未放送問題で、1997年から1年間報道取材以外の会員活動停止処分を受けた。		●△
福井県なし県内の取材については、北陸放送が嶺北地方と敦賀市、毎日放送の京都支局が敦賀市を除く嶺南地方を担当している。
中京広域圏CBC 5CBCテレビ1956年12月1日1959年8月1日発足時基幹局。2014年3月31日までは中部日本放送が免許人であった。○■△
近畿広域圏MBS 4MBS1959年3月1日1975年3月31日基幹局、準キー局。ワンセグはウォーターマーク表示なし。
かつては民放テレビ局はNNN/NNS系列局のみの徳島県にもアナログGガイドの番組データの配信を対応していた。		○■△
鳥取県BSS 6山陰放送1959年12月15日1961年5月31日まで商号はラジオ山陰（RSB）。
1959年12月15日開局 - 1972年9月30日の間は、テレビは島根県のみを対象とした。		●■△
島根県
岡山県RSK 6RSK山陽放送1958年6月1日1959年8月1日発足時1961年8月31日まで愛称はラジオ山陽（略称は変わらずRSK）。
2019年3月31日まで山陽放送 が免許人であった。		●■△◆
香川県
広島県RCC 3中国放送1959年4月1日1959年8月1日発足時1967年3月31日まで商号はラジオ中国（略称は変わらずRCC）。
あいテレビ開局前は愛媛県も取材対象地域だった。		●■△
山口県tys 3テレビ山口1970年4月1日■△
徳島県なし取材は毎日放送徳島支局が担当している。
愛媛県itv 6あいテレビ1992年10月1日2002年9月30日まで商号は伊予テレビ。■△
高知県KUTV 6テレビ高知1970年4月1日■△
福岡県RKB 4RKB毎日放送1958年3月1日1959年8月1日発足時基幹局。1958年8月17日まで局名はラジオ九州（略称は変わらずRKB）。
かつては民放テレビ局はFNN/FNS系列局のみの佐賀県にもアナログGガイドの番組データの配信を対応していた。		●■△
佐賀県なしJNNのニュース取材はRKB毎日放送が担当している。
ラジオ中波放送は長崎放送佐賀放送局（NBCラジオ佐賀） が行っている。
長崎県NBC 3長崎放送1959年1月1日1959年8月1日発足時●■△
熊本県RKK 3熊本放送1959年4月1日1959年8月1日発足時1961年5月31日まで商号はラジオ熊本（略称は変わらずRKK）。
1960年時点では佐賀県と福岡県筑後地方も取材対象地域だった。		●■△
大分県OBS 3大分放送1959年10月1日1961年3月31日まで商号はラジオ大分。●■△◆
宮崎県MRT 6宮崎放送1960年10月1日1961年6月30日まで局名はラジオ宮崎（RMK）。●■△
鹿児島県MBC 1南日本放送1959年4月1日1959年8月1日発足時1961年9月30日まで商号はラジオ南日本（略称は変わらずMBC）。●■△
沖縄県RBC 3琉球放送1960年6月1日1972年5月15日●■△

過去の加盟局

放送対象地域略称社名JNN加盟期間備考（脱退の理由など）現在の
所属系列
福島県FTV福島テレビ1971年6月1日 - 1983年3月31日 田中角栄の裁定に基づき、TBS側がテレビユー福島の開局に動いたため（詳細はネットチェンジ#福島県の事例を参照）。FNN/FNS
近畿広域圏ABC朝日放送1959年8月1日発足 - 1975年3月30日現朝日放送テレビ。筆頭株主である朝日新聞社の意向による（当該項目を参照）。ANN
鳥取県NKT日本海テレビジョン放送1959年8月1日発足 - 同年12月14日山陰放送（BSS）が開局したことによる配慮のため。NNN/NNS

以下の各局は認定放送持株会社移行により系列局が新法人に変更となったものであり、系列を脱退したわけではない。

加盟構想のあった放送局

加盟の意思があったものの、結局加盟しなかった、または出来なかった主な局。

放送対象地域略称社名備考（加盟しなかった理由など）現在の所属系列
青森県RAB青森放送1959年のテレビ開局1か月前にようやくJNN系列になることが発表され、9月14日からのサービス放送時にJNN系番組が放送されたが、ラジオ東京側が提示したネットスポンサー額が事前合意よりも安かったことで正式契約に至らず、当時の社長竹内俊吉が日本テレビ社長正力松太郎に系列入りを依頼したことから、9月25日に日本テレビ系列（当時NNN・NNSは組織として未成立）への変更が決まり、そのまま10月1日に開局した。NNN/NNS
山形県YBC山形放送ラジオで結びつきが強かった北海道放送と同じ系列に加盟するべきという意見もあったが、服部敬雄社長（当時）の判断で日本テレビ系列への加盟が決まった。
福島県rfcラジオ福島ラテ兼営局となる前提でテレビ予備免許を所得し1959年頃のテレビ放送開始を目指していたが、役員人選等の難航から1958年4月1日にテレビ予備免許が失効したため。テレビ局の開局が実現していた場合、資本関係やマイクロ回線の技術的理由からJNNに加盟する予定とされていた。JRN/NRN
（ラジオ単営）
KFB 福島放送 福島県民放第3局の周波数割り当ての際にTBS系列への加盟を推す陣営とテレビ朝日系列への加盟を推す陣営同士によるネット争いとなったが、両陣営による協議により、第3局目をテレビ朝日系列、第4局目（テレビユー福島）をTBS系列とすることで合意したため。 ANN
富山県KNB北日本放送隣県の民放局（ラジオ新潟（現新潟放送）、北陸放送、信越放送、中部日本放送）がラジオ東京テレビ（現TBSテレビ）とネットを組んでいたこともあり、社内でもラジオ東京テレビ系列か、日本テレビ系列か検討が行われたが、サービス放送中に営業成績が良く、かつプロ野球のナイター中継が多くナイターの延長にも対応可能である等の理由から日本テレビ系列主体の編成にすることが決まった。NNN/NNS
福井県FBC福井放送当初はラジオで結びつきが強かった朝日放送（現朝日放送テレビ）が当時加盟していたラジオ東京テレビ（現TBSテレビ）系列に入る予定であったが、当時すでに開局していた近隣の北陸放送との競合を避けるために日本テレビ系列への加盟を選択したため。NNN/NNS・ANN
（クロスネット局）
山口県KRY山口放送1959年当時のマイクロ回線事情からラジオ東京テレビ（現TBSテレビ）系列を選択せざるを得ないところであったが、RKB毎日放送やラジオ中国（現・中国放送）との競合を避けるべく、日本テレビ系列入りを選択した。NNN/NNS
愛媛県RNB南海放送1958年のアナログテレビ開局準備段階での業務研修は主にラジオ東京テレビ（現TBSテレビ）で行われていた上、開局時点ではマイクロ回線が広島からも分岐していたことから、回線事情の問題もなかったが、日本テレビ側の地方局育成の方針に賛同したことや、スポーツ番組（プロレス中継、プロ野球巨人戦中継）の存在から日本テレビ系列入りを選択した。また、愛媛県の対岸でかつ一定程度エリアが重複するラジオ中国（現中国放送）がアナログテレビ開局に際してラジオ東京テレビ（現TBSテレビ）系列入りすることが確定的であり、同局との差別化を図る意味合いもあった。ただし、TBSテレビやJNN各局とも友好的な関係を構築したことから、あいテレビの開局まで、事実上オブザーバー扱いの「準系列局」として実質的なクロスネット編成が採られ、TBSテレビ系番組の制作に協力することもあった。
高知県RKC高知放送1959年当時は日本テレビの方が人気が高かったこととマイクロ回線の技術的理由による。技術的問題の解決後、1970年に民放第2局のテレビ高知がフジテレビ系で開局することが内定したことから、JNNニュースのネットを増枠してTBSとの関係強化が採られるも、日本テレビとの関係が悪化し、社内でTBS系列へのネットチェンジ（NNN脱退・JNN加盟）が検討されたが、テレビ高知が開局直前にJNNへの加盟に方針を切り替えたことでネットチェンジを断念した。
佐賀県STSサガテレビフジテレビ系列局として開局したが、1970年代初頭に長崎放送の手引きでTBS系へのネットチェンジが画策された。結果的には実現せず、ネットチェンジを画策したとされるオーナーの金子一族はフジテレビとテレビ西日本により経営を追われることになった。FNN/FNS

支局

2018年4月現在、11支局がある。これらの支局はJNN加盟各局が出し合い運営されている「JNN基金」を元にして、基幹局がそれぞれ費用を一部負担する格好で開設・運営している。ただしTBSテレビ以外のJNN加盟局に所属する記者は開設局に所属しつつ、TBSテレビの名前も背負う。そのため開設局とTBSテレビの両方のロゴが印刷された特注の名刺をTBSから各記者に支給して活動させる。

ネットワークはその時々の情勢により変化。加盟局が独自に開設するケースもあるが、常に統廃合が繰り返されている。また記者の派遣については、開設・運営局以外から行われることも少なくない。兵庫県西宮市の阪神甲子園球場にて行われる選抜高等学校野球大会や全国高等学校野球選手権大会など、日本国内で行われる大型スポーツイベントの際にも、イベント開催地の近くにJNN加盟局共同の取材拠点を設置する場合がある。

海外記者のリポートはJRNのニュースでも録音で放送されている。そのため、一部のJNN海外記者リポートがJRNを通じて日本テレビ（NNN）系ラテ兼営局、同じくラテ兼営局の福井放送 とAM単営のラジオ福島・和歌山放送にも放送される。

海外支局

地域海外支局名設置・運営
加盟局		支局長備考
アメリカ
合衆国		JNN 米・ニューヨーク支局TBSテレビ萩原豊

静岡放送からも記者を派遣していた期間がある。

JNN 米・ワシントン支局涌井文晶
JNN 米・ロサンゼルス支局CBCテレビ尾関淳哉TBSテレビからも記者を派遣。かつては、毎日放送が支局を開設していた。
ヨーロッパ
旧ソ連
アフリカ		JNN 英・ロンドン支局TBSテレビ秌場聖治
JNN 露・モスクワ支局大野慎二郎北海道放送からも記者を派遣
JNN 仏・パリ支局MBS富永高史1969年に朝日放送（当時）が開設。1975年のネットチェンジに伴って、組織ごとANNパリ支局に移行したことから、TBSが改めて開設した。後に一時閉鎖したが、2017年10月からMBSの運営によって業務を再開。同局が再開設の前まで設置していたベルリン支局時代から、旧ソ連地域の諸国（モスクワ支局の管轄）・イギリスと北ヨーロッパ諸国（ロンドン支局の管轄）を除くヨーロッパ全域の取材を担当している。
アジアJNN 中東支局TBSテレビ2012年3月まで山陽放送が運営していた「JNNカイロ支局」を閉鎖したうえで、同年7月から開設。
JNN 華・北京支局北海道放送立山芽以子TBSテレビからも記者を派遣。
JNN 華・上海支局MBS寺島宗樹1992年から2000年まで中国放送が運営。
JNN 韓・ソウル支局TBSテレビ渡辺秀雄ソウル支局は1969年にRKB毎日放送、バンコク支局は1977年にTBSが開設。
1996年7月1日に両支局の担当を入れ替えて からも、TBS・RKBは両支局に記者を派遣している。
JNN 泰・バンコク支局RKB毎日放送大平弘毅

過去の海外支局

上記の支局以外にも、2000年シドニーオリンピックの開催を機に、TBSテレビが「JNNシドニー支局」を設置（設置当初の名称は「JNNシドニー五輪支局」）。日本のテレビ局でニュース番組の制作に携わった経験を持つ現地在住のフリージャーナリスト・飯島浩樹が、「JNNシドニー通信員」という肩書でオセアニア地域の取材活動に携わっている。1992年夏には、自衛隊PKO活動の現地取材拠点として、TBSがプノンペンに臨時支局を設置していた。

山陽放送は1973年から、中東地域に支局 を開設していた。JNNが2012年に海外支局を再編する方針を打ち出したことから、この方針に沿って「JNNカイロ支局」を閉鎖したことを機に、海外支局の運営業務から撤退した。

かつては、MBSの設置・運営による「JNNマニラ支局」「JNNベルリン支局」も存在。ベルリン支局については、自社の運営によるパリ支局の開設を前提に、2017年9月で閉鎖した。

CBCテレビも、中部日本放送時代の1974年から、中日新聞社との共同運営方式で「JNNローマ支局」を開設。東欧情勢の変化を背景に、1990年限りで同支局を閉鎖するとともに、同年から2010年9月まで「JNNウィーン支局」を自社で運営していた。

そのほか、JNNは香港支局（1992年にTBSが開設、1999年閉鎖）、サイゴン支局（1971年にTBSが開設、1974年閉鎖、シンガポールに移設）、シンガポール支局（1974年にTBSが開設、1977年閉鎖）、ジャカルタ支局（1998年にTBSが開設、2000年閉鎖）、サンパウロ支局（1980年に北海道放送が開設、1993年閉鎖）、ロシア極東支局（1993年に北海道放送がサハリンに開設、1995年にウラジオストクに移転、2001年に閉鎖）、ヨハネスブルク支局（1987年にTBSが開設、1991年閉鎖）、ボン支局を設置したこともある。

国内支局

過去の国内支局

  • TBS福島支局（福島県）
    • 1983年3月31日に福島テレビがJNNを脱退し、その後同年12月4日にテレビユー福島が開局するまでの間福島県の取材を行うために開設されていた支局。
  • IBC岩手放送秋田支局（秋田県）
    • JNNの系列局が存在しない秋田県内の取材拠点として、1990年代半ばから2003年まで開設されていた支局。閉鎖後は報道系の取材カメラマンを駐在させているほか、JNN向けの情報カメラを秋田港に常設している。
  • JNN三陸臨時支局（宮城県気仙沼市）
    • 東日本大震災被災地の長期的取材体制の現地拠点として、2011年5月1日に気仙沼市の気仙沼プラザホテル内に開設された臨時支局。取材エリアは通常はIBC岩手放送と東北放送が担当する、岩手県から宮城県にかけての三陸海岸沿いを中心にしたエリアで、TBSテレビ を中心としたJNN加盟各局の共同運営という形で設置されていた。2014年に閉鎖された。
      • 初代局長：龍崎孝
      • 2代目局長：佐々木智之

番組販売協力局

TBS系列のない地域で同系列の番組を放送している局

JNN協定の影響で系列外で放送される番組は数本程度と極少数で在京キー局の番販番組では最も少ない。

1980年代までは地方の民放テレビが1～2局かつオープンネット状態ということもあり、上記局（秋田テレビと福井テレビ以外）におけるTBS系列番組の放送本数も現在より多く、また一部同時ネット番組も存在した。

ネットニュース

随時
朝
→詳細は「TBSテレビ系列朝ニュース枠」を参照
昼
→詳細は「TBSテレビ系列昼ニュース枠」を参照
夕方
→詳細は「TBSテレビ系列夕方ニュース枠」を参照
20:54 - 21:00 （平日は別時間）
最終版
→詳細は「TBSテレビ系列深夜ニュース枠」を参照

特別番組

選挙・台風・地震・北朝鮮によるミサイル発射（全国瞬時警報システムによる速報）や、他に、大きな事件・事故の際に特別番組を編成、放送する。

新潟放送や南日本放送など、テレビ・ラジオの双方がTBSのネットワークに加盟している局の場合、テレビの音声をそのままラジオに載せることで有事報道を行うことがある。

国政選挙

開票状況や出口調査などを伝える特別番組を放送する。

2021年10月に実施された第49回衆議院議員総選挙から朝日新聞社（朝日新聞）と共同通信社、テレビ朝日（ANN）、フジテレビ（FNN）、テレビ東京（TXN）との6社共同で国政選挙における出口調査を実施している。

ニュース速報・地震・津波・気象・台風情報

状況に応じて「速報のみの対応」「速報＋臨時ニュース」「速報＋臨時ニュースの後、特番へ移行」と、大まかに分けて3つのパターンが存在する。[要出典]

ニュース速報や交通・気象・地震情報等の速報テロップを表示する際は、JNN系列全28局・BS-TBS・TBS NEWS共通で『ビッビッ ビッビッ』と、高音と低音を組み合わせた独特のチャイムを鳴らす。ニュース速報を表示する際は『JNNニュース速報』と表示する。地上波放送では全国ネットの番組を放送している場合は、TBSテレビ送出の速報テロップが全ての加盟局に向けて表示される。加盟局がローカル編成をしている時間帯であれば加盟局が個々に速報テロップを送出する。（ただし速報テロップが表示されるタイミングはTBSテレビより若干遅れる。）[要出典]

津波情報に関しては、津波注意報・津波警報が発表された場合、「JNN津波情報 ただちに避難」が挿入され、CM中でも常時文字情報を出し続けることになっている（ただし先述した『JNNニュース速報』と違い、加盟局ごとの表示となるため、地域によって対応が異なる。また、近年ではCMに入ったら一旦消去することもある。）。[要出典]

気象情報に関しては、当初はチャイムは鳴らずテロップのみ表示されていたが、2021年6月に気象庁が顕著な大雨に関する情報を開始して以降はチャイムを鳴らしている。ただし、土砂災害警戒情報、竜巻注意情報が地方のみ表示される。[要出典]

台風時は、各局で編成されるため、すべての加盟局に向けた特別番組の放送は滅多にしない。また、通常のニュース・情報番組のなかで、番組の多くを台風情報に充てている。[要出典]

ブロックネット番組等

2022年3月現在放送中の番組は太字で表記する。

東北地区

中部地区

※もともと甲信越静の4局だったが、後に北陸の2局も参加。名古屋に所在して東海3県をエリアとするCBCは含まず。

近畿・中国・四国地区

※大分県も含む。

（制作幹事局はMBSで、主に報道・ドキュメンタリーをメインに放送していた。1990年代前半までは年末〈原則として12月30日〉にも放送され、こちらは年末の地域情報がメインとなっていた。）

山口・九州・沖縄地区

→「e-JNN」も参照

全国ネット（特別企画）

2009年はJNN発足50周年であったことから、以下の特別企画（特別番組）が編成された。

※この他にも年1-2回、「JNN共同制作番組→JNN企画大賞」をJNN各局で放送する。
※ローカルワイドニュース（夕方）については一覧を参照。

関連項目

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ↑ 2018年4月時点で、正式名称の「JAPAN NEWS NETWORK」が使われるのは「TBS NEWS」の各ページ最下段の著作権表記や、土曜夕方に放送「報道特集」の番組タイトルと項目クレジットなど少数に留まっている。
  2. ↑ 正式ロゴを使うのは、平日朝の「あさチャン」のみとなっている。
  3. ↑ 2001年まで、放送通信事業の所管官庁は郵政省であった。
  4. ↑ BS-TBSも含む。
  5. 1 2 3 4 5 6 JNN加盟局が存在しない秋田県・福井県・徳島県・佐賀県の4県のGガイドのホスト局については「Gガイド#JNN系列局が存在しない地域のホスト局」を参照。
  6. ↑ TBS（HD）：東証プライム 9401、CBC：名証プレミア 9402、RKB（HD）：福証 9407、BSN：東証スタンダード 9408。
  7. ↑ 中継のロケ先にスタジオから発言した後にロケ先ではしばらく無言となるのもこのエンコード/デコードによる遅延が原因であり、やはり回避することは絶対にできない。
  8. ↑ フジテレビが『めざましテレビ』シリーズや『ノンストップ!』『ぽかぽか』『SUNDAYブレイク.』で時刻表示のネット送出を行っているのは、この対極といえる。天気ループはネット送出を行うと冗長になり各地域をカバーしきれなくなるため、同系列でも原則ローカル送出としている（ただし『報道プライムサンデー』では事実上のネット送出が実施されており、この影響で主要都市のみのループとなっていた）。また日本テレビ（読売テレビ制作分を含む）では、番組専用カスタム時刻表示を用意する場合、番組に応じてネット送出か各局送出か対応が異なっている。
  9. ↑ ブラウン管型の塗りつぶし枠に各局のロゴ（局によっては親局のチャンネル番号も）が描かれていた。
  10. ↑ 1993年にはプロ野球中継のオープニングキャッチでも使われていたが、TBSテレビ（関東ローカル）や中国放送では同じデザインと音楽で独自にタイトルコールを加えて、それぞれ『TBS SPORTS』（ロゴはミクロコスモス時代のもの）『RCC SPORTS』としたものを使用していた（系列局には『JNN SPORTS』のオープニングキャッチを裏送り）。毎日放送、中部日本放送、RKB毎日放送の対応は不明。
  11. ↑ 政令指定都市及びプロ野球セ・パ各球団を持つ都道府県における先発ラテ兼営局の併設テレビは、TBSが首都圏2番目にテレビ放送を開始した関東地方を除き、全てJNN系列。
  12. ↑ 北海道放送＝北海道新聞社、東北放送＝河北新報社、新潟放送＝新潟日報社、信越放送＝信濃毎日新聞社、静岡放送＝静岡新聞社、中部日本放送（CBCテレビ）＝中日新聞社、北陸放送＝北國新聞社、ラジオ山陽（RSK山陽放送）＝山陽新聞社、ラジオ中国（中国放送）＝中国新聞社、長崎放送＝長崎新聞社、ラジオ熊本（熊本放送）＝熊本日日新聞社、ラジオ南日本（南日本放送）＝南日本新聞社。現在は離脱した日本海テレビジョン放送も旧日本海新聞と関わりが深い。
  13. ↑ 放送対象地域上では系列局が存在しない徳島県を毎日放送の、佐賀県をRKB毎日放送の放送エリアとし表記
  14. ↑ HBC、tbc、MBCは「1」、RCC、tys、NBC、RKK、OBS、RBCは「3」、MBS、RKBは「4」、CBCは「5」
  15. ↑ 三大都市圏の3局は、3局とも異なるリモコンIDを使用している。また、MBSをはじめとする在阪広域4局は全てアナログ時代の数字をそのまま使用するという申し合わせがあった。
  16. ↑ 大分県のリモコンキーIDは開局順に割り当てられている。
  17. ↑ 新潟地区でのリモコンキーID「5」は、新潟テレビ21（UX、テレビ朝日系列）に割り当て。
  18. ↑ どちらも日本テレビ放送網（以下日本テレビ）とのクロスネットであった。
  19. 1 2 日本テレビとのクロスネットであった。
  20. ↑ 読売テレビ放送、テレビ西日本が開局し両局が日本テレビステーション・ネット局を宣言したため。
  21. ↑ 日本テレビクロスネットも同じであった。東海テレビ放送は翌年の3月1日以降フジテレビジョン（以下フジテレビ）・日本教育テレビ（現テレビ朝日、以下NET）ともクロスネットを編成する。
  22. ↑ 関西テレビ及び大阪テレビと共に同年2月1日開局の日本教育テレビ（現テレビ朝日ホールディングス）、同日開局のフジテレビとのクロスネットを共有していた。
  23. ↑ 完了したのはこの年の大晦日。
  24. ↑ 同関連番組は、前日の1時間半とこの日の全ての放送が、当時の松下電器（現パナソニック）の1社提供のみで放送された。
  25. ↑ 尚、加盟しなかった南海放送及び高知放送における番組販売によるニュースネットは、この時点に於いては継続される。
  26. ↑ 当時のテレビの放送エリアは島根県のみ
  27. ↑ 当時の放送エリアは鳥取県のみ
  28. ↑ 1959年12月14日付で脱退。
  29. ↑ 朝日放送が1959年3月1日に大阪テレビ放送を子会社化してから3か月後の同年6月1日に吸収合併し同社のテレビ局とした。
  30. ↑ これ以降、東名阪と北海道・福岡の5局がJNNの幹事としての役割を果たしている。
  31. ↑ NHKのホームページ「放送史年表 -詳細版- 1961年」では、定時株主総会での変更の承認日の日付（2月25日）となっており、新潟放送の社史本「新潟放送40年のあゆみ」（1992年 新潟放送刊行）の本文75ページ及び年表の535ページの記述では3月1日となっているが、ここでは新潟日報1961年2月26日朝刊に変更に関しての記事及び広告が明確に出ている（出典を参照）ことから、2月26日としている。この日の新潟日報の朝刊8ページのラジオ・テレビ欄の放送局名も、前日のラジオ新潟から新潟放送に変更されている(新潟日報マイクロフィルム版で閲覧)。
  32. ↑ それまでの日本テレビ系列局であったテレビ西日本がフジテレビ系列にネットチェンジした、フジテレビ系列とNETテレビ系列のクロスネットだった九州朝日放送がNETテレビ系列に一本化したため。
  33. ↑ これ以前にTBSは、同年5月13日からモノクロで放送を開始した全国ネットのアニメ『トムとジェリー』を、同年8月26日からカラー化しており、それ以降、当時同系列全国ネットに於いて唯一のカラー番組だったにも関わらず、この日以前にカラー放送を開始していたABC・CBC等は、この日以前はモノクロ放送で、TBSの同時ネット送りによるカラー番組は、この日の開会式が初めてであった。
  34. ↑ 開局時から『JNNニュース』のネット受けを行い、報道取材活動にも協力していたが、番組編成がNETとのクロスネットで、全国ニュースの一部にも『NETニュース』（後の『ANNニュース』）が含まれていたためJNN協定との関係で当初は正式加盟できなかった。
  35. ↑ この年には、フジテレビ系列の「フジネットワーク業務協定」も成立している。
  36. ↑ 復帰前ではまず1959年（昭和34年）11月1日沖縄テレビ放送がテレビ番組のテープネットを開始し、1960年（昭和35年）6月1日テレビ放送開始の琉球放送と共有する事となる。そして琉球放送がJNN特派員配置局の位置付けとなりマイクロネット回線が開通した1964年（昭和39年）9月1日以降は琉球放送に集中していった。
  37. ↑ ただし併設ラジオについてはテレビ系列がANNに変わってからも今日までJRNを脱退していないため、関西（近畿広域圏）は全国でも珍しい形態として、同一放送区域にJRN加盟局が2局存在する（和歌山放送（WBS）を含めると3局）。現在は全国ニュース番組がMBS経由（JRNニュース取材もMBSが担当）、それ以外の番組は朝日放送ラジオ経由となる事が多い。ただし近年は全国ニュース番組はCMのみネット受けして本編は自社制作としているので、JRN全国ニュースが毎日放送で流れることは報道特別番組などを除いて皆無に近い。
  38. ↑ 伊予テレビ（現あいテレビ）開局に伴い、JNNのネットワークを整理するため。秋田県の取材はこの時点前後で引き続きIBC岩手放送が受け持っている。
  39. ↑ TBSは2001年10月1日からラジオ部門が子会社のTBSラジオ&コミュニケーションズ（2016年4月1日に商号を「TBSラジオ」に変更）に継承。CBCは2013年4月1日からラジオ部門が子会社のCBCラジオに継承。MBSは2021年4月1日からラジオ部門が関連会社のMBSラジオに継承。
  40. ↑ これよりJNN発足前の1957年4月1日からネット関係を結んでいた。
  41. ↑ 1969年12月1日開局 - 1975年3月30日の間は番販扱いでニュースネットと報道取材活動のみ参加（このような事例は青森テレビ以外にはない）。当時は番組編成が日本教育テレビ（NETテレビ（NET）、現テレビ朝日ホールディングス）系列とのクロスネットで、全国ニュースもJNNニュースとNETニュース→ANNニュースが併存しており、報道取材も特例で両系列向けに参加したため、JNN協定との関係上、このような参加形態となった。なお、TBS側は、報道取材に参加していることを考慮したのか、宣伝部発行の雑誌「TVグラフ・ラブリー」において正式加盟前年の1974年時点でも系列局として掲載するなど、正式加盟局に準じて扱っていた。
  42. ↑ 秋田港に常設されているJNN向け情報カメラの運用・管理業務も担当。
  43. ↑ 取材エリアは大館市は青森テレビが、にかほ市から男鹿市はテレビユー山形が、それ以外の地域はIBC岩手放送が主に担当する。大事件の場合は東北放送が加わる場合がある。
  44. ↑ 現商号はTBSホールディングス。1960年11月29日にラジオ東京（KRT）から東京放送に商号変更。
  45. ↑ 2001年10月1日にラジオ部門を分社化。分社化（子会社「TBSラジオ&コミュニケーションズ」に継承）後はコールサインをラテ別々にしている。ラジオは従前通りJOKRであるが、テレビはJORX-TV及びJORX-DTV。なお、ラジオ主幹送信所の保守管理は分社化後も業務委託の形で引き続きTBSテレビ（持株会社化されるまでは東京放送）が行っている。
  46. ↑ 北陸放送が担当できない場合、CBCテレビが担当する場合がある。
  47. ↑ 敦賀市及び三方郡美浜町は北陸放送が取材するケースがある。
  48. ↑ テレビ放送開始はTBSに続いて開局が早い。ただし、ラジオの開局は早く、日本で最初に開局した民間放送局でもある（1951年9月1日、日本で初めての民間放送ラジオ局として開局）。2013年4月1日にラジオ部門を分社化。分社化（子会社「CBCラジオ」に継承）後はコールサインをラテ別々にしている。ラジオは従前通りJOARであるが、テレビはJOGX-DTV。
  49. ↑ MBSの設立は2016年7月28日（旧商号は毎日放送分割準備株式会社→株式会社毎日放送※2代目）。初代毎日放送である現MBSメディアホールディングス（MBSの持株会社）の設立は1950年12月27日。
  50. ↑ 1959年3月1日、朝日放送テレビの前身である大阪テレビ放送から独立する形で開局。当初はラジオ東京テレビ主体で開局する予定だったが、既にラジオ東京テレビが大阪テレビと業務協定を結んでいた関係から頓挫している。その後、創業者の高橋信三とニッポン放送専務の鹿内信隆との個人的な関係からフジテレビとのネットワーク樹立も模索されたが、社長の水野成夫が産業経済新聞社の社長に就任した関係で関西テレビとネットを組むことになったためまたしても頓挫し、最終的には日本教育テレビ（NET、現テレビ朝日ホールディングス）とネットを組むことになった。またNETは当初から朝日新聞社制作のニュースを放送していたため、「腸捻転」が生じていた。1975年3月31日に腸捻転を解消し、ANNからJNNにネットチェンジ。詳しくはネットチェンジを参照のこと。
  51. ↑ RSK山陽放送の設立は2018年5月25日（旧商号は山陽放送分割準備株式会社）。旧山陽放送である現在のRSKホールディングス（RSK山陽放送の持株会社）の設立は1953年4月1日。
  52. ↑ 現商号はRSKホールディングス
  53. ↑ 2019年4月1日より、放送事業とイベント事業をRSK山陽放送に承継。テレビとラジオの分社化は行わず、山陽放送で使用されていたコールサイン（JOYR、JOYR-DTV）もそのまま承継している。
  54. ↑ 放送対象地域は岡山県のみ。
  55. ↑ 1970年4月1日開局 - 1978年9月30日の間はJNN/テレビ朝日（一般番組のみの参加で、ニュースネット〔ANN〕はJNN協定の関係上、参加しなかった。）/FNSのクロスネット、1978年10月1日 - 1987年9月30日の間はJNN・FNSのクロスネットだった。
  56. ↑ 1958年12月1日 - 1992年9月30日の間は南海放送が番販扱いでニュースネットをしていた。
  57. ↑ 1959年4月1日 - 1970年3月31日の間は高知放送が番販扱いでニュースネットをしていた。
  58. ↑ 現RKB毎日放送の設立は2015年9月29日（旧商号はRKB毎日分割準備株式会社）。旧RKB毎日放送である現RKB毎日ホールディングス（RKB毎日放送の持株会社）の設立は1951年6月29日。
  59. ↑ これよりJNN発足前の1958年3月1日からネット関係を結んでいた。
  60. ↑ 長崎放送の佐賀県域におけるラジオ部門、ならびに愛称。
  61. ↑ JNNとは開局時から準加盟ながら関係を持っているが、排他協定の発動は琉球電信電話公社が開設した日琉マイクロ回線（現NTT中継回線）が運用を開始した1964年9月1日からである。沖縄の日本復帰時から正式に加盟。ただ、正式ではないものとみなされば、主に発足日の1959年8月1日としているケースがある。『民間放送十年史』（日本民間放送連盟・1961年発行）641頁には「1959年12月10日加盟」と記載されている。
  62. ↑ 同社社屋と併設しているANN系列の琉球朝日放送の放送業務の一部も受託している。ただし、アナウンサー、営業、協定の関係で統合できない報道取材などを除く。
  63. ↑ ラジオ部門は、2002年4月に社内カンパニー化されたため、RBCiラジオの略称を用いる。
  64. ↑ 加盟前の1971年1月時点での昼前の『JNNニュース』を放送していた一方、1971年6月の加盟後も日曜日に『JNNニュースコープ』ではなく「（午後）5:00（NNN）日曜夕刊』」・「5:20 笑点」が編成されたようにニュースを含む一部の日本テレビ系番組が10月改編までの暫定措置として残っていた（出典：福島民報、1971年1月13日および河北新報、1971年9月から10月のFTVテレビ欄）
  65. ↑ 1983年4月1日にフジテレビ系列（FNN/FNS）にネットチェンジ。なお、多くの一般番組は、猶予期間の同年9月30日まで放送された。
  66. ↑ なお、併設ラジオは、テレビネットワークが入れ替わった1975年以降、現在もJRNに加盟しており、TBSラジオ制作の一部番組をネット受けしている（逆に朝日放送ラジオ制作の番組がTBSラジオでネット受けする事例もある）。ただしラジオニュースは100%自社制作であり、JRN全国ニュース番組はMBSラジオ経由である。ラジオは1951年11月11日、テレビは1956年12月1日に（大阪テレビ放送として）それぞれ開局。
  67. ↑ 1975年3月31日にNET→テレビ朝日系列（ANN）にネットチェンジ。
  68. ↑ NKTは1959年3月3日に鳥取県鳥取市で開局。同年12月15日に、同じく鳥取県で山陰放送が米子市に開局したが、NKTに配慮し、山陰放送の（JNNとしての報道）取材対象は隣県の島根県となった。JNN加盟時代は鳥取県のみ取材対象。開局は1959年3月3日。
  69. ↑ 1959年12月15日に日本テレビ（NNN/NNS）系列にネットチェンジ。
  70. ↑ 一例として、静岡放送については人事交流の一環でニューヨーク支局へ記者を派遣していた時期がある。その派遣にかかる費用は静岡放送が負担し、一部をJNNが補助する形となっていた。
  71. ↑ 青森放送、秋田放送、山形放送、山梨放送、北日本放送、山口放送、四国放送、西日本放送、南海放送及び高知放送の10局。
  72. ↑ テレビは日本テレビ（NNN）系列主体でテレビ朝日（ANN）系列とのクロスネット局。
  73. ↑ 全国ネットでは『ネットワークTODAY』（ただし、MBSラジオ・和歌山放送は本編自社製作）、『ウィークエンドネットワーク』（ただし、MBSラジオは本編自社製作）。ローカルニュースでは『加藤雅章の夕刊ほっかいどう』、『河北新報ニュース』、『中日新聞ニュース』、『MBSニュース』、『RKBラジオニュース』。
  74. ↑ 毎日放送も、ネットチェンジ以前からJNN加盟後の1990年代前半まで、自社で独自に支局を開設。1963年には、特派員として赴任していたアナウンサー出身の前田治郎が、日本初のテレビ衛星中継を通じてケネディ大統領暗殺事件を伝えた。
  75. ↑ 一時北海道放送が運営をしていた時期があるが、これは1990年代に北海道放送が極東地域に開設していた支局を統合したことの名残である。
  76. ↑ もともと、1973年に中東レバノンのベイルートにベイルート支局として開設されたが、レバノン情勢の悪化を機に閉鎖したうえで、1976年に支局をカイロへ移転した。
  77. ↑ 集計方法は各社に委ねているため、候補者の当選確実報道や議席予想はそれぞれ異なる。
  78. ↑ 加盟局により、使用している機材のメーカーや製造年度、または性能が異なるため、チャイムは同一ながらその音程や音感に若干の差異が見受けられる。（例えばCBCテレビはチャイムの音程が他の加盟局に比べるとやや高音になっている。またBS-TBSはチャイムの音程がややシャープになっている。）[要出典]
  79. ↑ ただし北海道放送のニュース速報は他の加盟局と同じ『ポッポ、ポッポ』（音程はやや硬め）と鳴らすが、それ以外の速報テロップ表示時（地震情報、気象情報、交通情報）は、クリアな金属音に近づけた独自チャイムが鳴る。[要出典]
  80. ↑ TBC東北放送ではラジオでも同一の速報音を用いる。[要出典]
  81. ↑ 民放のニュースネットワークで、全ての加盟局でチャイムが統一されているのは2021年現在ではJNNのみである。[要出典]
  82. ↑ ただし系列局製作の全国ネット番組が放送される場合は、TBSテレビではなくそこの系列局送出の速報テロップが全ての系列局に表示される。[要出典]
  83. ↑ ただしこれはあくまでも全国のニュース速報においてのみであり、加盟局の放送エリア内におけるニュース速報、地震情報、気象情報、交通情報は加盟局ごとの表示となる。[要出典]
  84. ↑ 地震情報の場合TBSテレビを始めとした一部の加盟局、BS-TBS、TBS NEWSでは『JNN地震情報』ど表示するが大半の加盟局は『（加盟局名）地震情報』とJNNを冠せず、加盟局名で冠している。[要出典]
  85. ↑ 稀にTBSテレビと同じタイミングに速報テロップが表示されたり、TBSテレビよりも早く速報テロップが表示される場合がある。[要出典]
  86. ↑ JNN各局が制作協力している。JNNと名が付いているものの、JNN各局へのネットは行われていない。
  87. ↑ 県域局のない茨城県ではTBSテレビ（本社：東京都）が、県大会エリアの民放局が他系列局のみの島根県では山陰放送（本社：鳥取県米子市）が、同じく香川県では山陽放送（現RSK山陽放送、本社：岡山県）が、同じく佐賀県ではRKB毎日放送（本社：福岡県）が、それぞれ各県大会の取材・試合中継を受け持っていた。また、広域放送局のTBSテレビ（東京都）、中部日本放送（愛知県）、MBS（大阪府）については、原則各局本社がある都府県のみの担当だった。

出典

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  22. ↑ パナソニック ミュージアム 第2章「テレビの進化と生活の変化」内の「憧れを茶の間へ 1958 14型テレビ T-14R1」内の文章及び同時掲載の「皇太子ご結婚慶祝番組」の新聞広告の文章に記載。（パナソニック ホールディングス株式会社のサイト。2024年7月12日閲覧）
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  28. ↑ 『民間放送十年史』369頁「第2部各社史録 東京放送 年表」より。
  29. 1 2 宮崎放送開局三十周年記念事業委員会 編「年表」『宮崎放送三十年史』宮崎放送、1984年12月20日、329頁。NDLJP:12275337/190。
  30. ↑ 株式会社東京放送『TBS50年史 資料編』株式会社東京放送、2002年1月、332頁。
  31. ↑ 新潟放送社史編纂委員会『新潟放送十五年のあゆみ』新潟放送、1967年、613頁。NDLJP:2518084/702。
  32. ↑ 新潟日報 1961年2月26日朝刊 P.7 記事「きょうから「新潟放送」と改称 ラジオ新潟」(新潟日報マイクロフィルム版で閲覧)
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  34. ↑ 新潟放送『新潟放送40年のあゆみ』新潟放送、1992年10月15日、75, 535頁。
  35. ↑ 新潟日報 1961年2月26日朝刊 P.4 下部広告「創業10周年を迎えるラジオ新潟の社名がきょうから変わります 株式会社 新潟放送 BSN（Broadcasting System of Niigata）」 及び同P.7 記事「きょうから「新潟放送」と改称 ラジオ新潟」(新潟日報マイクロフィルム版で閲覧)
  36. ↑ 熊本放送『熊本放送20年史』株式会社熊本放送、1973年10月1日、263頁。NDLJP:12274611/159。
  37. 1 2 株式会社東京放送『TBS50年史 資料編』株式会社東京放送、2002年1月、333頁。
  38. ↑ 南日本放送 会社概要「MBCのあゆみ」（南日本放送公式サイト）（2025年5月1日閲覧）
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  62. ↑ 日本民間放送連盟 編 編『日本民間放送年鑑 = Japan commercial broadcasting yearbook 2024』コーケン出版、2024年。
  63. 1 2 株式会社東京放送『TBS50年史 資料編』株式会社東京放送、2002年1月、344頁。
  64. ↑ 朝日放送社史編修室『朝日放送の50年 Ⅰ 本史』朝日放送株式会社、2000年3月31日、205頁。
  65. ↑ 朝日放送社史編修室『朝日放送の50年 Ⅲ 資料集』朝日放送株式会社、2000年3月31日、314頁。
  66. 1 2 毎日放送50年史編纂委員会事務局『毎日放送50年史』株式会社 毎日放送、2001年9月1日、488頁。
  67. ↑ 朝日放送社史編修室『朝日放送の50年 Ⅲ 資料集』朝日放送株式会社、2000年3月31日、316頁。
  68. ↑ フラッシュニュースのみテレビ朝日系移籍後もJNNをANNに変えたうえで1984年ごろまでTBS系時代のタイトル映像の使用が続けられた。2000年4月からは「ANN ABC(-TV) NEWS」名義で放送。
  69. 1 2 宮崎放送開局三十周年記念事業委員会 編「年表」『宮崎放送三十年史』宮崎放送、1984年12月20日、346頁。NDLJP:12275337/199。
  70. ↑ 「スピーカーが風となり　ブラウン管が光になる時　北海道とともに50年 HBC」(HBC社史)より
  71. ↑ Yahoo!ニュース ニュース提供社
  72. ↑ 『熊本放送50年史』熊本放送、2004年 p.43
  73. ↑ 『福島テレビ30年史』福島テレビ、150頁、1993年。
  74. 1 2 境政郎『そして、フジネットワークは生まれた』扶桑社、2020年 pp.180-183
  75. ↑ 2005年2月号の『月刊現代』（講談社）に掲載された濱口浩三（TBS社長を歴任）の回想による。
  76. ↑ テレビユー福島編著『TUF10年のあゆみ』　6-7頁、1993年
  77. ↑ 『青森放送二十五年史』（1980年9月、青森放送株式会社）より。
  78. ↑ 高橋昭『放送うらおもて 地方民放の四十年』宝文堂、1994年。
  79. ↑ 「余滴」『福島放送の二十年』福島放送、2001年10月、17頁。
  80. ↑ 『北日本放送十年史』（1962年4月17日、北日本放送株式会社）232 - 233頁「7 ネットワークの問題」より。NDLJP:2497005/131
  81. ↑ 『世紀を越えて 福井放送五十年のあゆみ』（2002年12月、福井放送株式会社）より。
  82. ↑ 「四 ネットワークが決まるまで」『山口放送三十年史』山口放送株式会社、1987年6月 pp.61-63
  83. ↑ 民放連 1961, pp. 580–581.
  84. ↑ 『夢にはじまる：南海放送五十年史』南海放送、2005年 pp.26-28
  85. ↑ 『高知放送三十年史』（1984年3月、株式会社高知放送）より。
  86. ↑ 志賀信夫『民放よ変身せよ!』電波新聞社、1975年。NDLJP:12274910。
  87. ↑ “2020年甲子園高校野球交流試合 JNN各局への素材伝送でクラウドを活用”. 株式会社毎日放送 (2020年7月30日). 2020年8月13日閲覧。
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  89. ↑ 「「アメリカの不幸な現実」中絶問題で医療現場に葛藤　“中絶ピル”は解決策になるか」『TBS NEWS DIG』TBSテレビ、2022年7月24日、2ページ。
  90. ↑ 「エリザベス女王のひつぎ、埋葬。市民が最後の別れ【ニュース】出演：秌場聖治記者（TBSテレビロンドン支局長）」『荻上チキ・Session』2022年9月20日。
  91. ↑ 「ウクライナ・キエフから生配信」『TBS NEWS DIG』TBSテレビ、2022年2月4日。
  92. ↑ 朝日放送社史編修室（編集）『朝日放送の50年 3 資料集』2000年、304頁。
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  94. 1 2 「MBS NEWS」Facebook公式アカウント2017年10月19日付記事【報道カメラマンの世界#210　JNNパリ支局】
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  97. ↑ 井上貴博 土曜日の「あ」 [@doa905954] (2022年6月18日). “...上海支局長の寺島宗樹記者に、上海ロックダウン中の家族５人の実録生活ルポを聞きます...”. X（旧Twitter）より2024年3月20日閲覧.
  98. ↑ 「9月7日から水際対策が緩和！入国がスムーズになって韓国では日本旅行の予約が2倍に！？」『TBS NEWS DIG』TBSテレビ、2022年9月7日、2ページ。
  99. ↑ RKB毎日放送株式会社社史編纂小委員会 編『放送この十年』RKB毎日放送、1981年12月15日、192頁。NDLJP:12275378/119。
  100. ↑ TBS 2002, p. 346.
  101. ↑ TBS 2002, p. 363.
  102. ↑ 井上貴博 土曜日の「あ」 [@doa905954] (2022年5月7日). “...きょうは微笑みの国タイ・バンコク支局の大平弘毅記者の出演です！…”. X（旧Twitter）より2024年3月20日閲覧.
  103. ↑ TBSシドニー通信員　飯島浩樹（Hiroki Iijima)
  104. ↑ 『青森放送40年表』（青森放送・平成6年3月31日発行）219頁「1992（平成4年）放送関係」より。これに『（1992年）8・- 在京テレビ各社、8～9月にかけてプノンペンに臨時支局を設け、自衛隊のPKO活動の現地取材』と記載あり。
  105. ↑ 中部日本放送『中部日本放送50年のあゆみ』2000年、185,285頁。
  106. ↑ “沿革”. 中部日本放送. 2024年8月16日閲覧。
  107. ↑ TBS 2002, p. 50.
  108. ↑ 支局長・SNG中継車などを派遣。
  109. ↑ 一例として、2026年5月24日放送の『生中継！魅力発見！東北絆まつり2026』（IBC岩手放送が幹事）など。
  110. ↑ 例：『ロッテ 歌のアルバム』→『ロッテ 歌のアルバム 千と一慶生放送』→ 『ロッテ 歌のアルバム78/79』、『ヤング720』、『時事放談』→『日曜放談』、『おはよう700』→『テレビ列島7時』→『朝のホットライン』→『THE WAVE』→『ビッグモーニング』、『ときめき生情報810』等
  111. ↑ 堀江浩 (2021年11月1日). “ばらついた獲得議席の予測 出口調査は各社同じデータ、分析で違い”. 朝日新聞. 2025年8月10日閲覧。
  112. ↑ “（世論調査のトリセツ）参院選、出口調査は６社合同”. 朝日新聞 (2022年7月8日). 2025年8月10日閲覧。

参考文献

外部リンク