カルチュア・コンビニエンス・クラブ

カルチュア・コンビニエンス・クラブ
株式会社
Culture Convenience Club Co., Ltd.
本社が入居する横浜コネクトスクエア
種類 株式会社
市場情報 非上場（以下は過去のデータ）
東証1部 4756
2011年7月22日上場廃止
略称 CCC
本社所在地 日本の旗 日本
〒220-0012
神奈川県横浜市西区みなとみらい三丁目3番3号　横浜コネクトスクエア14階
本店所在地 〒573-0032
大阪府枚方市岡東町12番2号　枚方T-SITE
設立 1985年9月20日
（創業：1983年3月24日）
業種 サービス業
法人番号 2120001077107 ウィキデータを編集
事業内容 カスタマーエクスペリエンス、リテールビジネス、ライフデザインビジネス、パートナーコミュニケーション、データベースマーケティング
代表者 髙橋誉則（代表取締役社長CEO）
資本金 1億円（2022年3月期現在）
売上高 単独：551億80百万円
（2026年3月期）
連結：866億05百万円
（2026年3月期）
営業利益 単独：▲6億67百万円
（2026年3月期）
連結：1億96百万円
（2024年3月期）
経常利益 単独：▲8億44百万円
（2026年3月期）
連結：1億7千万円
（2026年3月期）
純利益 単独：343億86百万円
（2026年3月期）
連結：154億64百万円
（2026年3月期）
純資産 単独：811億72百万円
（2026年3月期）
連結：968億37百万円
（2024年3月期）
総資産 単独：1287億85百万円
（2026年3月期）
連結：1428億19百万円
（2026年3月期）
従業員数 1889人(2024年12月時点)
決算期 3月31日
主要株主 増田宗昭 50.1%
増田宗禄 49.90%
（2026年3月期）
主要子会社 記事本文参照
関係する人物 増田宗昭（創業者・取締役会長）
外部リンク www.ccc.co.jp ウィキデータを編集
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旧TSUTAYA枚方駅前本店物販館。現在は枚方T-SITEに店名変更・移転して営業。画像は創業店舗ではないがTSUTAYA1号店である。
旧TSUTAYA枚方駅前本店物販館。現在は枚方T-SITEに店名変更・移転して営業。画像は創業店舗ではないがTSUTAYA1号店である。
TSUTAYA茨木店（2017年7月31日閉店）
TSUTAYA茨木店（2017年7月31日閉店）
TSUTAYA甲府南店（2015年12月20日閉店）
TSUTAYA甲府南店（2015年12月20日閉店）
TSUTAYA by Denkodo仙台南店
TSUTAYA by Denkodo仙台南店
フランチャイズ方式の郊外型店舗が集結出店することで集客の相乗効果を狙った例（篠山店）
フランチャイズ方式の郊外型店舗が集結出店することで集客の相乗効果を狙った例（篠山店）

カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社（英: Culture Convenience Club Co., Ltd.、略称: CCC）は、レンタル店「TSUTAYA」や「蔦屋書店」などのプラットフォーム事業を手掛ける企業。本社所在地は神奈川県横浜市西区みなとみらい。

1985年9月20日、TSUTAYAのフランチャイズ（FC）本部として、CCCを設立。その後、グループ会社との分割や合併などを重ね、現在の体制を築いた（後述）。

2023年10月1日、TSUTAYAフランチャイズ事業を、グループ会社のMPDに吸収分割。吸収分割後のMPDは社名をカルチュア・エクスペリエンスに改め、日本国内のTSUTAYAフランチャイズ事業から実質的に撤退した。

TSUTAYA及び蔦屋書店事業

TSUTAYA（蔦屋）は1983年3月24日、大阪府枚方市にて創業。1号店の店名は「蔦屋書店 枚方駅前店」。シンボルマークは「好きで一緒に楽しんで」のモットーを表現したもので、右上のセンサーと波線は時代に敏感で豊かな人間性を持つ集団の育成やより豊かで便利な社会の実現に向けた生活提案、中央の顔の部分はマルチメディアによる感動情報の流通や人々の自己実現の手伝いへの思いを込めてフレンドリーな全体像とした。

その名の由来は、TSUTAYAの創業者である増田宗昭の祖父が営んでいた置屋の屋号が「蔦屋」であったことによる。「江戸時代の地本問屋『蔦屋』の主人で、写楽を世に送り出したとも言われている蔦屋重三郎にあやかり名付けた」という説もあるが、1999年までに社内教育用に使用された書籍には、増田の祖父の置屋の屋号に由来するとある。蔦屋重三郎由来説は、後に増田の知人から「置屋由来よりイメージがよいので用いてはどうか」というアドバイスによる後付けである。

店舗ブランド

書籍・雑誌販売

創業の屋号「蔦屋書店」の通り、1983年3月の創業時より書店事業を展開、1号店は大阪屋系列の本のフランチャイズ加盟店として出店。1986年6月に日本出版販売と業務提携。1994年より書籍販売事業「TSUTAYA BOOKS NETWORK」（TSUTAYA BOOKS）のフランチャイズ展開を開始。

  • 2012年度の売上高が過去最高の1097億円となり、業界最大手の紀伊國屋書店を抜き首位となった。
  • 2016年度の書籍・雑誌販売額が1308億円（全国812店舗）となり、1994年より22年連続して過去最高額を更新した。
  • 2018年度の書籍・雑誌販売額は1330億円を記録。
  • 2020年には年間の国内書籍・雑誌販売額は1427億円を記録し、過去最高額を更新していた。
  • 2021年には年間の国内書籍・雑誌販売額は1376億円と2020年における『鬼滅の刃』のヒットによるコミック売上の反動と、雑誌の売上減の影響により売上が落ち込んだ。

店舗では、TSUTAYA本の取扱いに関して、TSUTAYA BOOK NETWORK加盟店と独自で書店事業を行っているTSUTAYAレンタル加盟店がある。47都道府県のうち、島根県のみTSUTAYA BOOKS加盟店が存在しない。TSUTAYA BOOK NETWORK加盟店の多くはCCCと業務提携している日本出版販売やカルチュア・エクスペリエンス（日販グループ）と取引をしているが、トップカルチャーはトーハンと取引をしている。

2026年10月1日現在、販売本取扱い店舗数は523店舗。

2025年5月、台湾、中国、マレーシア、カンボジアに展開している。

映像・音楽ソフト・コミックレンタル

レンタルDVD・ビデオコーナーの一例

TSUTAYAは音楽・映像ソフトのレンタル店として、ゲオに次ぐ日本大手のチェーン店である。さまざまな形態での店舗開発を進めてきたほか、業界5位（1999年度）であったアコムから店舗網を譲受し、3位（2004年度）であったサンレジャーをフランチャイジーとするなど、他チェーンの取り込みも行って規模を拡大してきた。レンタル料金、品揃えの豊富さ、セールなどのイベント日時は、それぞれの地域や店舗によって大きく異なる。

一部の店舗を除いて会員カードが共通化されており、1店舗の会員となるだけで複数店舗でのレンタルを利用できる。一部店舗では、音楽・映像ソフト以外にコミック（漫画の単行本）のレンタルも取り扱っている。但し、新規レンタル登録をしてから14日以内は登録した店舗以外ではレンタルできない。また、レンタル保証料さえ払えば、ファミリーマートなど他社発行のTカードでレンタルすることもできる。

さらに、店舗側の都合や制作元・配給元側などからの推薦上の関係から、店舗において常時配置の取り扱いがない作品を検索機やスタッフ問い合わせなどを利用して本部の倉庫からその取り寄せが可能になる「リクエストお取り寄せ」サービスも一部を除く大部分の店舗で実施している。

2026年10月1日現在、レンタルDVD取扱い店舗数は317店舗、レンタルCD取扱い店舗数は201店、レンタルコミック取扱い店舗数は271店舗。

音楽・映像ソフト販売

TSUTAYAは1993年7月よりCD・DVD販売チェーン「TSUTAYA RECORDS」を展開している。CCCグループは2005年に「ヴァージン・メガストアーズ・ジャパン」、2006年に「すみや」を傘下に収めており、売上高が業界2位（2005年度）の「新星堂」とも提携していた。

2026年10月1日現在、販売DVD取扱い店舗数は298店舗、販売CD取扱い店舗数は297店舗。

ゲーム販売

TSUTAYAは1997年5月よりゲームソフト販売チェーン「Game TSUTAYA」を展開しており、新品ゲームソフトの販売を行っている。

2026年10月1日現在、新品ゲーム取扱い店舗数は262店舗、新品トレーディングカード取扱い店舗数は282店舗。

中古品の買取・販売

店舗により買取商品が異なるが、ゲームソフト・ゲーム機本体・CD、DVD/Blu-ray・本・トレーディングカード・スマホ・タブレットの店頭買取を行っている。

ゲーム・DVD・本の電話買取（宅配買取）はCCC本体で行われている一方で、「TSUTAYAネット買取」はティーバイティーによる受託で運営されている。

文具・雑貨販売

2011年より文具・雑貨関連の事業開始。2017年11月より文具ブランド「HEDERA（ヘデラ）」と雑貨ブランド「LeLierre（ルリエル）」を展開している。

2026年10月1日現在、文具・雑貨取扱い店舗数は464店舗。

スターバックス事業

スターバックスコーヒージャパンとのライセンス契約により「BOOK&CAFE」スタイルのスターバックス事業を運営。

ウエルネス事業

ウエルネス事業として、CCCがヨガとピラティスの講師派遣サービス「WELLNESS DATABANK」や、関連会社のカルチュア・エクスペリエンスがライフスタイルジム「TSUTAYA Conditioning」を展開している。

2026年10月1日現在、TSUTAYA Conditioningの国内店舗数は23店舗。

SHARE LOUNGE事業

2019年11月よりコワーキングスペース&カフェラウンジ「SHARE LOUNGE（シェアラウンジ）」を展開している。

店舗数は国内48店舗（2025年12月時点）のほか、海外でも2店舗（2024年2月時点）を出店。

ソーシャルデザイン事業

図書館・美術館運営受託

選書とトラブル

初めてCCCが指定管理者となった武雄市図書館・歴史資料館では、埼玉のラーメン本の古書ばかりが偏って購入されたり、古すぎる実用書をCCCの関連会社である中古書店「ネットオフ（現・リネットジャパングループ）」から購入されており、「“ゴミ本”ばかり購入している」「TSUTAYAの在庫を押し付けられている」などと疑惑の声が持ち上がり、一部の市民が説明責任を問う住民訴訟騒動に発展している。また、海老名市立中央図書館でも調査の結果古い雑誌や選定基準の対象外と思われる書籍が含まれて一般質問会で市民からの批判が集まった。これを受けて教育長は「CCCに関わる業者からの購入は絶対に許さない」と一時CCCの選書を凍結してやり直すとの発表、謝罪をした。

また、海老名市立中央図書館では、バンコクの歓楽街ガイドとして性的サービスを提供する風俗店の紹介およびその店員とのやりとり事例を示したガイドブックが貸し出しされていたとして批判があり選書をやり直しているが、市教委は「選定基準内で問題はないと判断した。他自治体での選定実績もある」と主張している。

武雄市図書館・歴史資料館の具体的な選書とCCC側の主張

1997年度版『ラーメンマップ“埼玉”』2巻（全国から埼玉のみに集中したうえ、シリーズから2巻、4巻、5巻、6巻、8巻、9巻、10巻、11巻のみ購入）、『公認会計士第2次試験“2001”』（2001年刊）、『エラーが分かるとWindows98/95に強くなる』（1999年刊）、『パソコン検定試験“P検オフ”99』（2004年刊）、『食べてやせる寿司ダイエット』（2008年刊）、『男のダイエット』（1999年6月出版）、『世にも美しいダイエット』（1994年刊）、『息するだけダイエット』、『3分で金運がついた。』（2004年刊）、『最強マフィアの仕事術』（2001年刊）、『運が開ける姓名判断』（2005年刊）など刊行が古く実用性に疑義のあるものが含まれ、これら用意された1万冊（約1958万円）については、すべてネットオフから購入していた。在庫処分ではないかという指摘もあったが、これについてCCC側は「ツタヤの在庫処分ではない」、「ネットオフはツタヤやCCCのグループ企業ではあるが在庫数の規模から選んだだけ」と回答している。

なお、週プレNEWS記者が上記導入本についてネットオフの価格を検索したところ、100円であったことが判明している。

小牧市における委託投票否決
→詳細は「小牧市立図書館 § 新館建設」を参照

2015年10月4日、CCCに運営委託される新しい小牧市立図書館の建設の可否を問う住民投票が行われた。図書館の建替えにあたり、市は武雄市などで実績のあるとされるCCCにと策定していたが、市民グループが「住民の意見を聞かないまま私企業に公共の図書館を運営を委託しようとしている」として撤回を要求、市議会が住民投票を決めた。その結果20歳以上の有権者による投票で賛成票2万4981、反対票3万2352で否決された。なお投票結果に関して法的拘束力はないが、市長は真摯にこの結果を受け止めるよう求められている。10月20日、市はCCCとの契約を解消し、計画をいったん白紙に戻すと発表した。

多賀城市立図書館の不正会計発覚

2017年に市民グループの住民監査請求で利用者が紛失した本の弁償として再購入の為の金銭を受領していたが購入せず、別途市からの公費で購入をしていた。

宇部市議会における否決

山口県宇部市は旧山口井筒屋宇部店の改修に際してCCCと連携協定を締結したが、CCCを指定管理者とする条例案は改修費用及び指定管理料が高額であることなどが問題となり2020年9月28日に市議会で否決された。当時市長だった久保田后子はなお推進を求めたが体調不良により10月22日に辞職し、11月22日に行われた市長選で前市長の後継者をうたう候補者を破って当選した篠﨑圭二は「議会の否決の意思を受け止めたい。市民のニーズを踏まえ、一旦はゼロベースで検討したい」と述べた。

公共複合施設運営受託

  • 九州電力薩摩川内複合施設センノオト（2024年4月 - ）九州電力より受託
  • 延岡市駅前複合施設エンクロス（2018年4月13日 - ）指定管理
  • 丸亀市市民交流活動センターマルタス（2021年3月22日 - ）指定管理

その他施設運営受託

  • Artist Cafe Fukuoka（2022年9月1日 -）指定管理
  • オープンイノベーションフィールド多摩 国分寺館・八王子館（2023年10月 -）
  • Startup Hub Tokyo TAMA
  • スタートアップカフェ大阪
  • 経済産業省内共創空間「ベツイチ」・カフェ「霞が関珈琲」・会員制の共創空間「ベツナナ」

出版事業

CCC本体では、子会社の美術出版社と光村推古書院が発売する雑誌『美術手帖』『Winart』 と書籍の発行を行っている。

過去には映画ガイドブック『TSUTAYA シネマ ハンドブック』（1996年 - 2018年）やエンタテインメント・ランキング・マガジン『DATA WATCH』（2003年5月 - 2004年3月、発売元：角川書店）、書籍『まちを変えるホームシェアリング』（発売元：ネコ・パブリッシング）、フリーマガジン『月刊TSUTAYAアジアMAGAZINE』（ - 2023年3月号）を発行していた。

沿革

1980年代

  • 1982年（昭和57年）
    • 大阪府枚方市の枚方駅前デパート 5Fに、喫茶店兼レンタルレコード店の「LOFT」を開店。
  • 1983年（昭和58年）
    • 3月24日 -「LOFT」の姉妹店として、枚方市岡東町24-14大和ビル1F・2Fに「蔦屋書店 枚方駅前店」を開業（TSUTAYA1号店であった。後に、LOFT同様枚方市駅周辺を数回移転する。現在は「枚方 蔦屋書店」）。
  • 1984年（昭和59年）
    • TSUTAYA、カフェ、オフィスの融合型店舗「蔦屋書店 江坂店」がオープン。
  • 1985年（昭和60年）
    • 9月17日 - 「蔦屋書店」の商標登録を出願。
    • 9月20日 - 大阪府吹田市垂水町に、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社を設立。
    • 9月 - 備品開発・販売の子会社として、日本レンタル・システム・サプライを設立。
    • 9月 - 店舗設計の子会社として、都市計画を設立。
    • 11月 - フランチャイズ１号店の「蔦屋書店 大和郡山店」が奈良県大和郡山市にオープン
  • 1986年（昭和61年）
    • 4月 - 「TSUTAYA」でCDレンタルのサービスを開始。
    • 6月 - 加盟店舗への商品供給のため、日本出版販売と業務提携。
    • 11月 - 東京都千代田区に、カルチュア・コンビニエンス・クラブ・東京（CCC東京）を設立。
  • 1987年（昭和62年）
    • 福岡市中央区大名に、カルチュア・コンビニエンス・クラブ・九州（CCC九州）を設立。
    • 4月 - 「TSUTAYA」の東京初店舗として、東京都杉並区に「TSUTAYA 浜田山店」オープン
  • 1988年（昭和63年）
    • 1月 - 大阪府吹田市に、中古商品を取扱う関連会社として、ユー・ファクトリー（後のカルチュア・パブリッシャーズ）を設立。
    • 3月 - 大阪市中央区にカルチュア・コンビニエンス・クラブ・大阪本部（CCC大阪本部）を設立。
    • 10月 - 大阪市南区に商品情報提供を担う関連会社として、日本エー・ブイ情報ネットワークを設立。
    • 10月 - 顧客データの管理代行サービスの子会社として、アダムス（後のTポイント）を設立。
    • 12月 - 本店を、大阪府枚方市宮之阪に移転。

1990年代

  • 1990年（平成2年）
    • 12月 - 出来高払いによる収益分配方式「Pay Per Transaciton（PPT）システム」を「TSUTAYA」で導入。
  • 1991年（平成3年）
    • 4月 - 地域子会社のCCC東京、CCC大阪本部、CCC九州を吸収合併。
    • 4月 - 本店を、大阪市中央区に移転。
    • 4月 - 47都道府県で最後の県への出店として、「TSUTAYA 松山店」を沖縄県に出店
    • 6月 - アミューズと合弁で、アミューズカルチャーを設立。
  • 1992年（平成4年）
    • 11月 - 不動産事業の子会社として、シー・シー・シーエステートを設立。
    • 12月 - 子会社の日本エー・ブイ情報ネットワークを吸収合併。
  • 1993年（平成5年）
    • 1月 - 映像制作の子会社として、蔦屋電子出版を設立。
    • 7月 - 音楽・ソフト販売事業「TSUTAYA RECORDS」のFC展開を開始。
    • 7月 - クレジット機能付会員証「TSUTAYA Wカード」の発行を開始。
    • 9月 - 日本出版販売と合弁で、CD・ビデオレンタル店向けの加工・卸代行業の日本メディアリンクを設立。
  • 1994年（平成6年）
    • 7月 - 書籍販売事業「TSUTAYA BOOKS」のFC展開を開始。
  • 1995年（平成7年）
    • 4月 - 直営店事業を、ツタヤ西日本（後のTSUTAYA STORES東京）と、ツタヤ東日本にそれぞれ新設分割。
    • 8月 - 日本ソフトサービスを設立して、CD卸売事業を開始。
    • 12月 - 枚方市に、マルチ・パッケージ・ストアのモデル店「TSUTAYA東香里店」オープン。
  • 1996年（平成8年）
    • 9月 - 東京都世田谷区に、加盟店を含む社員の研修施設「蔦屋楽舎」を開校。
  • 1997年（平成9年）
    • 1月 - ユー・ファクトリー（後のTSUTAYA STORESホールディングス）で中古CD、中古ビデオ等の販売を開始。
    • 5月 - ゲームソフト販売事業「Game TSUTAYA」のFC展開を開始。
    • 12月 - 「TSUTAYA 三軒茶屋店」と「新宿 TSUTAYA」で、初のDVDレンタルを開始
    • 12月 - 衛星放送サービス「ディレクTV」が日本で放送開始。
  • 1998年（平成10年）
    • 4月1日 - 50円額面株式への変更を実施。①芙蓉経営科学研究所（形式上の存続会社）が初代カルチュア・コンビニエンス・クラブ（事実上の存続会社）を吸収合併のうえで、商号を2代目カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社（CCC本社）に変更。
    • 7月 - 韓国城南市に、シーシーシーコリアとのライセンス契約による1号店「C3 CLUB盆唐本店」がオープン。
    • 10月 - 東京ガス、富士銀行（現・みずほ銀行）、テレビ東京などと共に、プロサッカークラブ「FC東京」の運営会社を設立。
  • 1999年（平成11年）
    • 6月 - ネット事業の子会社として、シー・シー・シーオンライン（後のツタヤオンライン）を設立。
    • 7月 - 総合エンタテインメント情報サイト「TSUTAYA online」開始。
    • 10月 -「SHIBUYA TSUTAYA」（同年12月17日オープン）運営子会社として、渋谷ツタヤを設立。
    • 12月 - 渋谷ハチ公口交差点前に「TSUTAYA」の旗艦店となる、マルチパッケージ・マルチユースの総合エンタテインメントストア「SHIBUYA TSUTAYA」オープン

2000年代

  • 2000年（平成12年）
    • 1月 - ディレク・ティービー（旧ディレク・ティービー・ジャパン）の全株式を、ソウ・ツー（後のマスダアンドパートナーズ）に売却。
    • 1月 - 日本レンタル・システム・サプライのTSUTAYA加盟店向け設備供給事業を吸収。分割後の日本レンタル・システム・サプライは、レントラックジャパンに売却。
    • 4月26日 - 東証マザーズ市場に上場。
    • 10月 - ツタヤ西日本が、ツタヤ東日本を吸収合併。
    • 12月 - アコムより、レンタルビデオ店25店舗を譲受。
  • 2001年（平成13年）
    • 6月 - ツタヤ・ステーション（後のTSUTAYA STORES九州）を買収。
    • 5月 - ビデオ・CD等のレンタル・販売チェーンのイワキインフォテインメントより、12店舗を譲受け。
    • 7月 - 子会社のマスダ・エデュテイメント・ワークスの加盟店教育事業と、イベント企画事業を吸収。
    • 8月 - 子会社のツタヤ・ステーションが、ヴィステーションより譲り受けた店舗の運営を開始。
    • 10月 - 子会社のツタヤ西日本が初代渋谷ツタヤを吸収合併のうえ、2代目渋谷ツタヤに商号変更。
    • 10月 - ゲームソフト等のリサイクル事業のフランチャイズ展開を開始
    • 12月 - 55ステーションと資本業務提携。
  • 2002年（平成14年）
    • 6月 - 兵庫ツタヤ（旧星電明石家電）と、関東ツタヤ（旧星電健康産業）をそれぞれ買収。
    • 7月 - グルーヴコーポレーションよりレンタルビデオ店8店舗を譲受け。
    • 7月 - 関東ツタヤが、第一家庭電器より譲り受けた店舗の運営を開始。
    • 7月 - 神奈川ツタヤ（旧リバティハウス）の発行済み全株式を取得。
    • 7月 - シー・シー・シー メディア（旧カルチャー・ウィザード）がアダムス（後のTポイント）のマーケティング営業部門と、ツタヤオンラインの営業部門を吸収。
    • 10月 - レントラックジャパンがオンラインDVDレンタルサービス「DISCAS（現TSUTAYA DISCAS）」開始
  • 2003年（平成15年）
    • 3月 - 新日本石油（現・ENEOS）との間でポイントに関する業務提携（ポイントアライアンス）を締結。
    • 3月 - 子会社の関東ツタヤが、神奈川ツタヤを吸収合併。
    • 3月 - 東証第一部市場に銘柄指定替え。
    • 4月 - 初のBOOK & CAFEとして、東京都港区に「TSUTAYA TOKYO ROPPONGI」をオープン
    • 7月 - 大阪の道頓堀に「TSUTAYA」第2の旗艦店として「TSUTAYA EBISUBASHI」をオープン
    • 8月 - ホイッスル（後の北九州ツタヤ）を買収。
    • 10月 - ローソン、新日本石油とポイント提携を開始。
  • 2004年（平成16年）
    • 3月 - M&S（現・ニューコ・ワン）と資本提携。
    • 3月 - ケータイTV番組表「テレビーバ！」サービスの子会社として、アロハワークスを設立。
    • 3月 - スーパーリーシング（後のTSUTAYA STORESホールディングス）を買収。
    • 4月1日 -
      • 2代目渋谷ツタヤがツタヤ東日本を吸収合併のうえで、TSUTAYA STORES東京に改称。
      • 兵庫ツタヤが南大阪ツタヤを吸収合併のうえで、TSUTAYA STORES大阪に改称。
      • アダムスがTカードに改称、会員証の全国共通化を開始する（一部店舗を除く）。
    • 7月 - M&Sがニューコ・ワンを吸収合併のうえで、2代目ニューコ・ワンに商号変更。
    • 7月 - アイ・エム・ジェイ（IMJ）、角川映画、ギャガ・コミュニケーションズ（現・ギャガ）と合弁で、BBBを設立。
  • 2005年（平成17年）
    • 3月23日 - スターバックスコーヒージャパンとライセンス契約を締結。Book&Cafeコンセプトの店舗の展開で合意。
    • 3月31日 - TSUTAYA STORES ホールディングスが、ヴァージン・メガストアーズ・ジャパン（ヴァージン・グループの日本法人）を買収。
    • 4月 - TSUTAYA STORES大阪がTSUTAYA STORES九州、関東ツタヤ、北九州ツタヤの3社を吸収合併。
    • 4月 - Tカードがシー・シー・シー メディアを吸収合併のうえで、Tカード&マーケティングに改称。
    • 8月 - 東京放送（現・東京放送ホールディングス）と合弁で、TCエンタテインメントを設立。
    • 8月 - コンテンツ企画グループを、従業員が設立したCCRエンタテインメント（現・CCRE）に売却。
    • 9月 - IMJ、ツタヤオンライン、Tカード&マーケティングの合弁で、CCCコミュニケーションズを設立。
    • 11月 - IMJ、デジタルスケープ、デジタルハリウッドをそれぞれ買収。
  • 2006年（平成18年）
    • 3月1日 - 分社型新設分割によりフランチャイズ事業を事業目的とした株式会社TSUTAYA（後のCCC）を設立し、純粋持株会社に移行。
    • 3月 - 日本ソフトサービスを株式譲渡により連結子会社から持分法適用関連会社化。
    • 3月 - 株式交換により、レントラックジャパンを完全子会社化。
    • 4月 - 子会社のTSUTAYA STORES大阪がTSUTAYA STORES東京を吸収合併のうえで、TSUTAYA STORESに改称。
    • 4月 - ワンダーコーポレーション（現・REXT Holdings）と合弁で、TSUTAYAワンダーグーを設立。
    • 7月 - MPD（日本出版販売系）が日本メディアリンク（日本出版販売とCCCの合弁）と、 日本ソフトサービス（CCC系）を吸収合併。MPDを、CCCと日本出版販売の共同経営体制に移行。
    • 10月 - 子会社のレントラックジャパンがオンラインDVDレンタル事業を、ツタヤ・ディスカスに新設分割。
    • 10月 - TSUTAYA会員証の名称を「Tカード」に変更。ポイントアライアンス企業の「カメラのキタムラ」にてTカードの発行開始。
  • 2007年（平成19年）
    • 3月31日 - ローソンとのポイント提携が終了。
    • 4月1日 - 子会社のキュービカル・エンタテインメントがキネティックを吸収合併のうえで、CKエンタテインメントに改称。
    • 4月 - レンタル事業においてコミックレンタルのフランチャイズ展開を開始。
    • 10月 - TポイントとTカードの総合サイト「Tサイト」オープン
    • 11月20日 - ファミリーマートとポイント提携開始。
  • 2008年（平成20年）
    • 5月 - マーケティングソリューション事業の中間持株会社として、CCCライフスタイル総合研究所を設立。
    • 6月 - TSUTAYA事業の中間持株会社として、TSUTAYA HOLDINGSを設立。
    • 6月6日 - デジタルテレビ向け配信事業「TSUTAYA TV」を本格始動。
    • 8月1日 - 2代目ユー・ファクトリーが初代TSUTAYA STORESホールディングスを吸収合併のうえ、2代目TSUTAYA STORESホールディングスに改称。
    • 10月1日 -
      • インターネット関連事業を展開するツタヤオンラインを存続会社とし、ツタヤ・ディスカス、TSUTAYA BBの3社が合併。
      • レントラックジャパンが、CKエンタテインメントを吸収合併。
  • 2009年（平成21年）
    • 1月1日 - 子会社の2代目TSUTAYA STORES HDが、ヴァージン・メガストアーズ・ジャパンを吸収合併。
    • 3月 - 夢の街創造委員会（現・出前館）と資本業務提携。
    • 4月1日 - グループ再編を実施。
      • ①CCC（旧TSUTAYA）がグループ会社8社を吸収合併。②CCCが、Tポイント（旧Tカード&マーケティング）のポイント預り金の管理事業を除く全事業を吸収。③いずれも中間持株会社のCCCライフスタイル総合研究所、CCCコミュニケーションズ、TSUTAYA HOLDINGSがそれぞれの全事業をCCCに吸収分割のうえで解散。④CCC本社が、ほるぷ出版のブッキング事業（現・復刊ドットコム）を吸収。
    • 5月14日 - カカクコムと資本業務提携。カカクコムの大株主のデジタルガレージから、カカクコムの発行済み株式20.31％を取得。
    • 10月1日 - グループの経営資源の集中と経営の効率化を目的にCCCを吸収合併、事業会社に移行。

2010年代

代官山蔦屋書店
  • 2010年（平成22年）
    • 1月 - ビーエムドットスリー事業とリユース事業を、MPDに吸収分割。
    • 2月1日 - 株式交換で、すみやを完全子会社化。
    • 3月3日 - TSUTAYA TV事業を、TSUTAYA TV（後のT-MEDIAホールディングス）に新設分割。
    • 4月1日 - 子会社のすみや（同年5月31日付で解散）の全事業を譲受け。
    • 4月27日 - ネットオフ（現・リネットジャパングループ）と資本業務提携、同社の発行済み株式30.0％を取得。
    • 5月11日 - NTT都市開発の協力のもと、「代官山プロジェクト」の計画の概要を発表。
    • 7月 - ヤフー（現・LINEヤフー）とポイントサービス、広告事業、地域事業、インターネットサービスの事業領域において包括的な業務提携に関する基本合意を締結。
    • 8月 - 富士山マガジンサービスと資本業務提携、同社の発行済み株式26.67％を取得。
    • 9月 - 中古本事業「TSUTAYA ecobooks」のFC展開を開始。
    • 10月15日 - テイツーと資本業務提携、同社の発行済み株式14.07％を取得。
    • 11月 - グループ4社が大阪国税局の税務調査を受け、約16億円の申告漏れを指摘されたことが報道された。うち約2000万円は悪質な仮装や隠蔽を伴う所得隠しとみられ、重加算税を含む約5億円を追徴課税された。
    • 12月1日 - シャープと合弁で、エンタメ系コンテンツサービスのTSUTAYA GALAPAGOSを設立。
    • 12月 - オプトと資本業務提携、同社の発行済み株式14.4％を取得。
  • 2011年（平成23年）
    • 2月3日 - MBOによる上場廃止を発表。
    • 3月23日 - MMホールディングスがCCC本社の株式95.31%（議決権ベース）を取得。
    • 6月30日 - メディアドゥ、富士山マガジンサービスと業務提携、電子書籍サービス「TSUTAYA.com eBOOKs」を開始。
    • 7月1日 - トップカルチャーと共同で、TSUTAYA STATIONERY NETWORKを設立。
    • 7月22日 - 東証第一部市場より上場廃止。
    • 9月30日 - シャープとのエンタメ系コンテンツサービスの提携を解消。GALAPAGOS STORE（旧TSUTAYA GALAPAGOS）の保有分全株式を、共同出資先のシャープに売却。
    • 10月1日 -
      • ネット・エンタテインメント事業を、TSUTAYA.com（旧TSUTAYA TV）に吸収分割。
      • 親会社のMMホールディングスを吸収合併。
    • 11月24日 - イオンモール日の出店で未成年者が自ら万引きしてきたCD商品を、処分目的で大量に持ち込んだにも関わらず、店側が通報していなかったことが発覚。
    • 12月2日 - イオンモール日の出店での盗品買い取り問題を受け、古物営業法の規定に基づき同店の12月5日から14日間の営業停止処分とする 行政処分が命じられる。
    • 12月3日 - 渋谷区猿楽町に「代官山T-SITE」がオープン。続く12月5日には、核となる「代官山 蔦屋書店」 が開業。
  • 2012年（平成24年）
    • 6月 - 台湾の中環集団と戦略的資本業務提携。
    • 8月 - ユーザーのWeb閲覧履歴を収集していると指摘され、批判が相次いだInternet Explorer用ツールバー「Tポイントツールバー」のダウンロード提供を中止。
    • 10月1日 - Tポイント事業を、Tポイント・ジャパンに新設分割。
    • 12月27日 - 台湾台北市内に台湾1号店となる「TSUTAYA亞藝影音 民権店」がオープン。
  • 2013年（平成25年）
  • 2014年（平成26年）
    • 2月24日 - オプトとの資本業務提携を解消。オプトの保有分全株式12.17％を、同社の自社株買いに応募する形で売却。
    • 4月1日 - カンパニー制を導入。
    • 6月30日 - 凸版印刷（現・TOPPANホールディングス）系のBookLiveと、戦略的パートナーシップ。
    • 9月24日 - ルートワン・パワーと共同で、CCCモバイルを設立。
    • 10月1日 - 阪急電鉄子会社の阪急コミュニケーションズから、出版事業を譲受け。
      • ①阪急コミュニケーションズが出版事業を、CCCメディアハウス（現・CEメディアハウス）に新設分割。②CCC本社が阪急コミュニケーションズから、CCCメディアハウスの発行済み全株式を取得。
    • 10月22日 - 子会社のT-MEDIA HDが「T-サイト」 を開設、ネットニュース配信事業に参入。
湘南T-SITE
    • 12月1日 - CCC本社の3事業をそれぞれ新設分割。
      • TSUTAYA事業（TSUTAYAカンパニー）→ 2代目TSUTAYA（後の蔦屋書店）
      • 出版・コンテンツ事業（CCCエンタテインメントカンパニー）→ カルチュア・エンタテインメント
      • データベース・マーケティング事業（CCCマーケティングカンパニー）→ CCCマーケティング（後のCCC MARKETING HOLDINGS）
    • 12月12日 - 神奈川県藤沢市に「湘南T-SITE」がオープン。敷地面積は代官山T-SITEの約2倍となる4267坪。CCC初のApple製品の販売・修理店も併設。
  • 2015年（平成27年）
    • 3月1日 - フリービットと、モバイル事業で戦略的資本業務提携。
      • ①フリービットのスマホキャリア事業を、フリービットモバイルに新設分割。②フリービットモバイルは商号をトーンモバイルに変更したうえで、CCC本社を割当先とする第三者割当増資を実施。③②の結果、CCC本社はトーンモバイルの発行済み株式を51.0％取得する。
    • 4月 - 安田造船所と合弁で、イタリア高級家具ブランド「B&B ITALIA Japan」運営のprogetto81を設立

。

蔦屋家電
    • 5月3日 - 世田谷区二子玉川に「蔦屋家電」がオープン。
    • 5月8日 - ルクア1100内に「梅田 蔦屋書店」がオープン。
    • 11月25日 - 浦和駅（アトレ浦和）に「浦和 蔦屋書店」がオープン
  • 2016年（平成28年）
    • 4月1日 - 子会社の2代目TSUTAYAが、T-MEDIAホールディングスを吸収合併。
枚方T-SITE
    • 5月16日 - 大阪府枚方市に生活提案型デパートメント「枚方T-SITE」がオープン。核店舗として「枚方 蔦屋書店」が開業。延べ床面積は代官山・湘南を抜き最大となる。かつてこの地には近鉄百貨店枚方店があった。
    • 7月 - Mistletoeと共同で、T-KIDSを設立。翌年3月には『T-KIDSシェアスクール』をオープン。
    • 7月22日 - 中古本を核とした複合施設「TSUTAYA BOOK GARAGE 福岡志免」をオープン。
    • 9月 - 連結子会社のフォトライフ研究所（現・CCCフォトライフラボ）がTOBにより、フォトクリエイトを買収。
    • 11月1日 - 連結子会社のCCCマーケティングがウエルシアホールディングスと合弁で、ウエルシアリテールソリューションを設立。
  • 2017年（平成29年）
    • 1月24日 - 得利影視（CMCグループ）とFC契約を締結。「TSUTAYA BOOKSTORE」の台湾1号店として、台北市信義区の統一時代百貨台北店5階に「TSUTAYA BOOKSTORE信義店」を出店。
    • 2月24日 - スターバックスコーヒーと共同で、複合施設「草叢BOOKS　新守山店」をオープン。
    • 3月3日 - 連結子会社のCCCマーケティングがオートバックスセブンと合弁で、ABTマーケティングを設立。
    • 3月21日 - 連結子会社のカルチュア・エンタテインメントが、徳間書店の発行済み全株式を取得。
    • 4月14日 - EKI CITY広島に、エディオンとの共同店舗「エディオン蔦屋家電」がオープン。
    • 5月11日 - 中国の中信出版集団（CITICグループの出版子会社）と資本業務提携。
    • 5月15日 - キタムラと資本業務提携。
    • 9月13日 - 子会社のカルチュア・エンタテインメントが韓国民放のSBSと共同で、PLAN Kエンタテインメントを設立。
    • 12月15日 - 子会社のカルチュア・エンタテインメントが大日本印刷から、主婦の友社の保有分全株式99.9％を取得。
  • 2018年（平成30年）
    • 4月2日 - 家電の企画・卸売事業を、蔦屋家電エンタープライズに新設分割。
    • 5月1日 - 純粋持株会社体制に再度移行。CCCエンタテインメント（後のCCC LIFESTYLE）、CCCデザイン、CCCクリエイティブを設立。
    • 5月30日 - 子会社の2代目TSUTAYAが消費者庁から、動画配信サービス「TSUTAYA TV」の「動画見放題」プランが実際には一部の動画しか視聴できず景品表示法違反に当たるとして再発防止を求める措置命令を受けた。
      • 翌2019年2月22日には課徴金1億1753万円の支払いを命じられた。
    • 7月3日 - 連結子会社のCKホールディングス（同年10月1日に合併）がTOBにより、キタムラ（同年8月6日付で上場廃止）の発行済み株式90.0％超を取得。
    • 8月7日 - 共創コミュニティ運営のBlaboの発行済み全株式を取得。
  • 2019年（平成31年・令和元年）
    • 4月 - 子会社の2代目TSUTAYAが旭屋書店と、東京旭屋書店の発行済み全株式をそれぞれ取得。
    • 12月1日 - フリービットとの資本業務提携を解消。連結子会社のトーンモバイルの全事業を、フリービットに売却。

2020年代

  • 2020年（令和2年）
    • 3月 - TSUTAYA TOKYO ROPPONGIを、「六本木 蔦屋書店」としてリニューアルオープン。
    • 10月 - 砺玖弥新書店（杭州）有限责任公司とFC契約を締結。中国杭州市に「杭州天目里 蔦屋書店」を出店。
  • 2021年（令和3年）
  • 2022年（令和4年）
    • 2月8日 - カルチュア・エンタテインメントがアミューズ、INCLUSIVE、 凸版印刷（現・TOPPANホールディングス）、日販グループHD、博報堂DYメディアパートナーズ、BookLive、芙蓉総合リース、ミクシィ、メディアボーイを引受人とする第三者割当増資を実施。
    • 3月 - カルチュア・エンタテインメント（現：カルチュア・エンタテインメントグループ）のMBOを実施し、同社を連結グループから除外および持分法適用会社化
    • 3月14日 - イオシスがMBOを実施、同社の全株式を売却。
    • 4月 - 子会社のCCC AIRを吸収合併。
    • 4月 - Mediplat（メドピア子会社）と共同で、歩数計を基盤としたヘルスケアアプリ「Tヘルスケア」を開始。
    • 6月15日 - 定額サービス「TSUTAYAプレミアム」が、NTTドコモの「dTV」と連携。
    • 9月30日 - CCCフロンティアの保有分全株式を、ティーガイアに売却。
    • 10月 - 株式保有事業の一部を、Tポイント・ジャパンに吸収分割。
    • 10月 - Tポイント・ジャパンが2代目CCCマーケティングを吸収合併のうえ、CCCMKホールディングスに改称。
    • 10月 -「TSUTAYAオンラインショッピング」の運営業務を、MPDに売却。
  • 2023年（令和5年）
    • 2月 -「TSUTAYA桜新町店」をリニューアル、インドアゴルフ練習場「TSUTAYA Conditioning GOLF 桜新町店」をオープン。
    • 3月1日 - コミュニティ施設「Karuizawa Commongrounds（軽井沢コモングラウンズ）」をグランドオープン。
    • 4月1日 - 「T会員」の管理事業に関する権利義務を、CCCMKホールディングスに統合。
    • 4月10日 - 三井住友フィナンシャルグループと三井住友カードが、CCCMKホールディングスに資本参加。
    • 6月15日 - 定額サービス「TSUTAYAプレミアム」 が、動画配信サービスの提携先を「U-NEXT」に変更。同時に「TSUTAYAプレミアムNEXT」の提供も開始。
    • 10月1日 - 関連会社のカルチュア・エクスペリエンス（旧MPD）を、日販グループホールディングスの共同経営体制に移行。
    • 10月2日 - 紀伊國屋書店、日本出版販売との合弁で、ブックセラーズ&カンパニーを設立。
    • 12月1日 - 食品総合卸の日本アクセスと連携し、食のライフスタイル店舗「レンチン食堂」を大阪・戎橋にオープン。
  • 2024年（令和6年）
    • 4月1日 - サイバー・バズのライフスタイルメディア「MADURO ONLINE」事業を譲受け。
    • 4月22日 - TポイントとVポイント（三井住友カード）を統合、同日から新名称「Vポイント」として展開。また、これに係るサービス名称も変更。
      • スマートフォンアプリ：旧Tポイントアプリ → Vポイントアプリ
      • ウェブサイト：旧Tサイト → Vポイントサイト
      • ウェブサイト：旧Tモール → Vポイントモール
      • プラスチックカード：旧Tカード → Vカード
      • ヘルスケアアプリ：旧Tヘルスケア → Vヘルスナビ
      • 電子マネーサービス：旧Tマネー → Vマネー
    • 4月22日 - Tマネーが、CCCライフパートナーズに社名変更。
    • 8月 - CCCMKホールディングスが、Livelsを完全子会社化。
    • 12月27日 - 旭屋書店と東京旭屋書店の全株式を、紀伊國屋書店へ売却。
  • 2025年（令和7年）
軽井沢T-SITE
  • 2026年（令和8年）
    • 3月17日 - 軽井沢駅北口に軽井沢T-SITE開業。
    • 3月31日 - 三井住友カードおよび三井住友フィナンシャルグループがCCCの連結子会社であるCCCMKホールディングスの株式を追加取得したことで、同社はSMBCグループに参画および三井住友カードの子会社化。CCCにおいては連結子会社から持分法適用会社へ移行。
    • 4月1日 - CCCMKホールディングスがVポイントマーケティングに社名変更。
    • 6月30日 - ジモティーへの株券等に対する公開買付けが成立し、ジモティーを子会社化

連結グループ会社

持分法適用会社

カルチュア・エクスペリエンス

日販グループホールディングスとカルチュア・コンビニエンス・クラブの共同事業会社。

日本国内における「TSUTAYA」、「TSUTAYA BOOKSTORE」「蔦屋書店」にかかるフランチャイズチェーンの本部運営事業、BOOK・エンタテイメント商材・文具・雑貨等の卸販売及び小売販売、ピラティスやゴルフ等「TSUTAYA Conditioning」のウェルネス事業、貨物軽自動車運送事業・貨物利用運送事業・物流代行事業、飲食サービスを提供する店舖の運営事業を行っている。

TSUTAYAフランチャイズ事業

TSUTAYAはフランチャイジー店が全店舗の9割程度を占めている。その企業の一部を列挙する。

複数地方展開企業

株式会社ティーアンドティー
北海道、青森県、秋田県、岩手県、宮城県にて展開。家電量販店デンコードー（ケーズデンキグループ）のエンタテイメント部門を分離独立した企業。
NICリテールズ株式会社
日販グループホールディングスの連結子会社。千葉県、埼玉県、東京都、神奈川県、福岡県、佐賀県にて54店舗を運営（内3店舗の店名は多田屋 佐原店と幕張 蔦屋書店、蔦屋書店 茂原店）。
2017年4月ブラスメディアコーポレーション（ブックオフグループの同名会社から分社）を存続会社として株式会社すばる（1987年3月FC加盟）、株式会社MeLTS（日販とCCCの合弁会社日本メディアリンクから分社）を吸収合併しブラス株式会社に社名変更。2023年10月にブラスを存続会社として株式会社リブロプラスと株式会社Y・space、株式会社積文館書店を統合しブラス株式会社に現在の社名に変更。
いまじん白揚
日販グループホールディングスの連結子会社。2015年11月に全店舗フランチャイズ加盟完了。
トップカルチャー
トーハンの持分法適用関連会社。CCCも15.48％出資。新潟県、長野県、東京都、神奈川県、群馬県、埼玉県、宮城県、茨城県、岩手県で「蔦屋書店（TSUTAYA）」53店舗を展開（2024年10月末現在）。1987年5月FC加盟。
フタバ図書
広島県・山口県・福岡県・埼玉県にて店舗を展開。
エムシーアイ
大分県、福岡県、兵庫県、東京都世田谷区、神奈川県横浜市青葉区、川崎市、大阪府吹田市と兵庫県にて店舗を展開。キタムラ・ホールディングスの子会社だったビコムキタムラと日本毛織の子会社だったニッケアウデオSADのTSUTAYA FC運営会社を買収し2024年4月に吸収合併
ゴトー
静岡県にてTSUTAYA富士本吉原店、TSUTAYA長泉店、TSUTAYA函南店、TSUTAYA富士八幡町店、神奈川県にてTSUTAYA相模大野店、TSUTAYA日吉本町店を運営。

北海道

東光ストア
北海道にてTSUTAYA あいの里店を展開。
日光堂升井商店
北海道にてTSUTAYA 美しが丘を展開。
株式会社fika
テーオーホールディングスの子会社。北海道にてTSUTAYA 札幌菊水店を展開。

東北地方

レオクラブインターナショナル
リオン・ドールコーポレーションの子会社。福島県にて親会社であるスーパーマーケットのリオン・ドールの店舗に併設して店舗を展開、フランチャイズ展開初期は「レオクラブ」と冠していた。
株式会社ホットマン
宮城県仙台市に本社を置く企業。宮城県に5店舗、岩手県に1店舗を展開。
ヤマト屋書店
宮城県にてTSUTAYA BOOKS5店舗を展開。
エンタツパーキング
宮城県「TSUTAYA仙台駅前店」運営。
スコーレ
青森県「TSUTAYA BOOKSTORE HIRORO」運営。

関東地方

REXT株式会社
RIZAPグループの連結子会社。TSUTAYAフランチャイジーのVidaway（旧：サンレジャー）とTポイントパートナーズつくばのグループ会社。旧株式会社ジーンズメイト。2022年6月REXT Holdings株式会社（旧株式会社ワンダーコーポレーション）の事業運営機能を継承。関東地方にてWonderGOOと併設する形でTSUTAYAレンタル店舗 を運営。複数地方を運営するVidawayとの合計でTSUTAYA事業65店舗（旧REXT2022年3月期第3四半期決算）を運営。独自で有料会員サービス「ファースト会員」を展開。
ビッグワン
ビッグワンホールディングスの子会社。栃木県に11店舗、埼玉県2店舗、神奈川県横浜市中区1店舗を展開。
うさぎや
栃木県、埼玉県に9店舗を展開。1988年FC加盟。
株式会社フェイス
埼玉県にてTSUTAYAみはら店、TSUTAYA春日部店を運営。1988年にFC加盟。
株式会社アクト・ティ
東京都にてTSUTAYA池袋ロサ店、TSUTAYA千歳烏山店、TSUTAYA西日暮里店を運営。かつてレンタルビデオチェーン「リバティ」を運営。2005年にFC加盟。
小浦石油
小浦グループ。東京都品川区にてTSUTAYA BOOKSTORE 大井町トラックスを運営。かつてはグループで複数店舗を展開。
ENN株式会社
神奈川県にてTSUTAYA BOOKSTORE 川崎駅前店、TSUTAYA追浜店、TSUTAYA横須賀粟田店、TSUTAYA茅ヶ崎駅前店とVポイント加盟営業代理店事業を展開。相鉄グループのTSUTAYA事業を継承。
ヤオマサ
神奈川県にてTSUTAYAフレスポ小田原シティーモール店、TSUTAYA南足柄店を運営。
テイツー
神奈川県にてTSUTAYA村岡店を運営。
京成ストア
TSUTAYA辰巳台店、TSUTAYA青戸店を展開。
吉田石油
TSUTAYA神立店（茨城県）を運営。
東食品株式会社
東京都港区南青山に本社を置き、エニタイムフィットネス、業務スーパーのFCなどを運営する企業。神奈川県でTSUTAYA大師店を運営。
かつてはTSUTAYA青山店や荻窪駅前店、市川オリンピック店、東大和店、鶴見西口バスターミナル店、鶴見店、中野新橋店、大口店、笹塚店、武蔵小山店、大鳥居店、稲毛海岸駅前店、大森駅東口店も運営していた。
コシダカプロダクツ
群馬県で「TSUTAYA BOOKSTOREアクエル前橋」を運営。
株式会社佐藤商会
東京都にてTSUTAYA調布駅南口店、TSUTAYA西荻窪店、TSUTAYA BOOKSTORE恵比寿ガーデンプレイス店、TSUTAYA BOOKSTORE渋谷スクランブルスクエア店を運営。

中部地方

ひらせいホームセンター
新潟県（17店舗）で「HIRASEI遊TSUTAYA」を展開。1988年TSUTAYAレンタルFC加盟。TSUTAYA BOOKS非加盟店。
文苑堂書店
富山県で文苑堂 TSUTAYA清水町店、TSUTAYA BOOKSTORE小杉町店、TSUTAYA富山豊田店、TSUTAYA BOOKSTORE 藤の木店を展開。
金澤文苑堂
株式会社アンビシャス ホールディングスのグループ。文苑堂書店石川と共同で石川県にTSUTAYA金沢店、TSUTAYA大桑店、TSUTAYA羽昨店の3店舗を展開。
ヤスサキ
福井県福井市・越前市、石川県白山市にてTSUTAYA福井パリオ店、TSUTAYA BOOKSTORE ワイプラザ新保店、TSUTAYA ワイプラザ武生店、TSUTAYA BOOKSTORE イオンモール白山を展開。
兼松コミュニケーションズ
兼松グループ。TSUTAYA南アルプスガーデン店（山梨県）を運営。
谷島屋
静岡県でTBN加盟店舗を展開。
ミツハシ
静岡県にてTSUTAYA静岡流通どおり店、TSUTAYA静岡西脇店、TSUTAYA辻店、TSUTAYA藤枝瀬戸新屋店、TSUTAYAグランリバー大井川店の5店舗を展開。
ニシザワ
長野県にてTSUTAYA伊那店、TSUTAYA箕輪店を展開。
シナノ・グループ
長野県にてTSUTAYA東松本店を運営。
ブックセンター名豊
愛知県にて、TSUTAYA ブックセンター名豊刈谷店、TSUTAYA ブックセンター名豊刈谷店を運営。
光書店
愛知県で光書店TSUTAYA大治店を運営。
Oval Jr.
愛知県にてTSUTAYA大曽根店を運営。

近畿地方

オー・エンターテイメント
オークワグループ。和歌山県、兵庫県、大阪府で「TSUTAYA WAY」を展開。
株式会社T-Fellows
大誠堂の関連会社。蔦屋書店の元関連会社。TSUTAYA天美店、TSUTAYA桜井店を展開。
ダイレクト・ショップ
平和堂グループ。TSUTAYA守山店と平和書店 TSUTAYA 京都リサーチパーク店を運営。1989年1月FC加盟。
ジェー・イー・ネクスト株式会社
上新電機の連結子会社。TSUTAYAリノアス八尾店を運営。
株式会社ティー・エス・ケー
滋賀県でTSUTAYA BOOKSTORE Oh!Me大津テラス店、大阪府にTSUTAYA 江坂南店を展開。
神姫バス
兵庫県でTSUTAYA姫路広峰店、TSUTAYA太子店、TSUTAYA姫路飾磨店を運営。
株式会社キタムラ
京都府でTSUTAYA AVIX福知山店、兵庫県でTSUTAYA AVIX豊岡店を展開。カメラのキタムラを運営する同名の会社とは関係がない。2001年3月FC加盟。
株式会社MS＆C
兵庫県にてTSUTAYA西宮薬師町店を展開。

中国地方

株式会社モラブス
広島県東部および岡山県西部にてTSUTAYA新涯店、ファミリーマートTSUTAYA松永店、ファミリーマートTSUTAYA三吉店、TSUTAYA伊勢丘店、TSUTAYA駅家店、ファミリーマートTSUTAYA井原店、TSUTAYA笠岡店を展開。
大野石油店
広島県にてTSUTAYA隅の浜店を運営。
啓文社

　　広島県でTSUTAYA 啓文社福山西店、TSUTAYA 啓文社神辺店を展開している。

フェイスコーポレーション
岡山県にてTSUTAYA大安寺店、TSUTAYA中庄店、TSUTAYA中島店、TSUTAYABOOKSTORE岡山駅前。Tポイント加盟営業代理店。1996年FC加盟。
オサダ文昭堂
岡山県にてTSUTAYA AZ岡南店、TSUTAYA玉島店を展開。2009年FC加盟。
トイボックス
鳥取県米子市にTSUTAYA角盤町店とTSUTAYA東福原店を運営。
今井書店
島根県の今井書店内にてTSUTAYAレンタル加盟店のTSUTAYA出雲店を展開。

四国地方

株式会社ウイル
サニーマートグループ。 高知県に4店舗を展開。グループ内でスリーエフのフランチャイズ店舗を展開していたため、Tポイント開始当初はスリーエフと四国地方で直接競合するローソンがTポイント加盟店であった事から、同社の発行する会員証「TSUTAYA WILLカード」ではTポイント付与の対象外であった。後にスリーエフもTポイント加盟店となった事から、現在はTポイント対象の会員証と、Tポイント対象外のサニーマートグループ「ハーティーポイント」が付与される会員証との2種類の会員証を発行している。高知県内の店舗で借りたレンタル商品を同一県内の他の店舗やサニーマート・高知県内のローソン店舗内にある返却BOXに返却可能。
大屋
愛媛県にてTSUTAYA東予店、TSUTAYA新居浜店、香川県観音寺市にてTSUTAYA 観音寺店を運営。1988年FC加盟。西条市〜観音寺市の範囲内であれば、TSUTAYAで借りたレンタル商品をドラッグストアmacの店舗内にある返却BOXに返却可能。
エルジオ
香川県でTSUTAYA丸亀郡家店、TSUTAYA西宝店、TSUTAYA高松サンシャイン通り店を展開。
フジ
広島県、愛媛県、徳島県で8店舗を運営。

九州地方

ニューコ・ワン
熊本県内を中心に熊本県、福岡県、宮崎県に複合型レンタル店の「TSUTAYA AVクラブ」・「TSUTAYA」、旗艦店の「蔦屋書店」などを展開。前身である旧壽屋（現・カリーノ）グループの株式会社九州コンサルタンツが1986年にCCCのフランチャイズに加盟。2015年にTSUTAYAの連結子会社となったが、令和元年にTSUTAYAよりMBOを行う。
昭和自動車
佐賀県でTSUTAYA武雄店とTSUTAYA鳥栖店を運営。
COCOアドバンス
長崎バスグループ。長崎県にてTSUTAYA BOOKSTORE MIRAI NAGASAKI COCOWALK、TSUTAYAココアドバンス愛野店、TSUTAYAココアドバンス大村店を運営。
2014年12月1日に松早商事のフランチャイズ事業部門を事業譲受。2016年4月1日に、店舗の名称をこれまでの「TSUTAYAスペース・エム」から「TSUTAYAココアドバンス」に変更。松早商事は「マツハヤ・スペース・エム」のブランドで展開していた店舗を、TSUTAYAのFC店に転換していた。Tポイント加盟営業代理店。
エレナ
長崎県にてTSUTAYA島原店、TSUTAYA広田店、TSUTAYA BOOKSTOREさせぼ五番街店を、佐賀県伊万里市にてTSUTAYA伊万里店を運営。
ひぐち
長崎県に「TSUTAYA遊ING」の名称でTSUTAYA 遊ING城山店を展開。長らく「遊ING（ゆうイング）」のブランドで長崎県と熊本県に店舗を展開していたが、長崎県内の店舗をTSUTAYAのFC店に転換した。
大和
鹿児島県に7店舗を展開。1988年FC加盟。
Misumi
鹿児島県、宮崎県日向市、熊本県人吉市で書店「ブックスミスミ」と併設する形で2024年現在、4店舗を展開。1986年12月FC加盟。TSUTAYA BOOKS非加盟店。なお、Misumi運営のKFCではTポイントでも貯まる。
株式会社PLACE
本坊グループの一つ株式会社サナスの子会社。鹿児島県鹿児島市においてTSUTAYA城西店、TSUTAYA田上店を運営。
RTE株式会社
株式会社江崎のグループ会社。 TSUTAYA リリーズ 出水緑町店、TSUTAYA BOOKSTORE霧島の運営。CCCの元持分法適用会社。

沖縄諸島

タカダ
沖縄県にある自動車学校、スポーツクラブ、ホテル、不動産などを経営する企業。TSUTAYA那覇新都心店、TSUTAYA首里店、TSUTAYA小禄店を運営。

かつて加盟していた企業

オカモト
同社が運営するリサイクルショップ「なんでもリサイクルビッグバン」内のゲーム・トレカ売場としてTSUTAYAリサイクル苫小牧桜木店、TSUTAYAリサイクル千歳信濃店、TSUTAYAリサイクル旭川宮前店を展開していたが、現在はふるいちとして営業している。
フジタコーポレーション
北海道苫小牧市に本社を置く、ミスタードーナツやモスバーガーのフランチャイジーなど、主に飲食店を経営する企業。TSUTAYA苫小牧バイパス店（現在はVidaway運営）やTSUTAYA北14条光星店、TSUTAYA宮の森店、TSUTAYA函館鍛治店、TSUTAYA浦河店 を運営していた。
北雄ラッキー
北海道で展開するCGCグループ加盟のスーパーマーケット。TSUTAYA篠路店を運営していた。

創業家の資産管理会社

過去のグループ企業

カルチュア・エンタテインメント グループ傘下へ移行

  • デジタルハリウッド・エンタテインメント（現・DHE株式会社） - 元連結子会社（トップ・パートナーズの元子会社）。2023年8月、カルチュア・エンタテインメント株式会社の持分法適用会社となる。
  • 株式会社主婦の友社 - 出版社。
    • 主婦の友図書株式会社 - 出版物流事業。
  • 株式会社ディスク・ロード - 受注生産方式によるDVD製造。2020年3月、カルチュア・エンタテインメントに合併。
  • 株式会社ネコ・パブリッシング - 出版社。2021年2月、カルチュア・エンタテインメントに合併。
  • 株式会社徳間書店 - 出版社。
    • 株式会社スタジオシーアイ - 電子書籍の制作会社（ボーイズラブレーベル・ハルト）。インプレス系のICEとの合弁会社。徳間書店へ合併。
  • 株式会社アース・スター エンターテイメント - 書籍・コミックの出版。旧株式会社泰文堂。
  • 株式会社BBB - 映像コンテンツの供給、映像エンコード、映像制作。過去にゲームブランド「HarvesT」を運営。
    • 株式会社トップ・パートナーズ - エンターテイメント企業の持株会社。衛星放送チャンネル（スカパー!プレミアムサービス「刺激ストロングチャンネル」）運営、ECサイト運営、YouTubeチャンネル運営、映像コンテンツ制作・供給、イベント企画・制作・運営。2023年3月、BBBに合併。
      • 株式会社ウィルウェイ - かつてブックマーケット吹田店などを運営。
      • 株式会社メディア・サプライ・パートナーズ - スカパー!プレミアムサービス「EXスポーツ&バラエティ」「たちかわ・西武園競輪チャンネル」関連事業を手掛けていた。2019年、トップ・マーシャルに合併。
        • 株式会社メディア・ノクス - 成人向け番組の委託放送事業者。2011年、ジャム・ティービー（現・メディア・サプライ・パートナーズ）に合併
      • 株式会社プレシード・パートナーズ - 奈良 蔦屋書店等の店舗運営。2025年カルチュア・エンタテインメントの連結子会社に合併。
    • 株式会社リンダパブリッシャーズ - 泰文堂刊の書籍『おっぱいバレー』『小野寺の弟・小野寺の姉』を企画・編集。2018年9月5日に破産手続開始。
    • CLASSIX株式会社 - クロニクルブックス・ジャパンとして設立。2018年、トップ・パートナーズに合併。
    • 株式会社AMP - テレビ番組運営・Youtubeチャンネル運営・イベント企画・eコマース事業。2021年2月、トップ・パートナーズに合併。
    • 株式会社ポイント・パートナーズ - Tポイントシステムを活用した販売促進支援サービス。2021年2月、トップ・パートナーズに合併。
  • PLAN Kエンタテインメント株式会社 - 韓国SBSと共同出資。韓流コンテンツの日本における販売（セルDVD・レンタル用DVD・動画配信）。
  • 株式会社SMIRAL - キャラクターグッズの製造販売、出版事業等。旧トップ・マーシャル。2022年4月、カルチュア・エンタテインメントに合併。
  • 株式会社アイビーレコード - 音楽コンテンツ制作・販売。2022年4月、カルチュア・エンタテインメントに合併。
  • C&Iエンタテインメント株式会社 - 映像の企画・制作及びクリエイターのエージェント業務。旧IMJエンタテインメント。
  • 株式会社C-パブリッシングサービス - 書店促進、営業、宣伝・広報。
    • 株式会社ジャム・ティービー - 番組供給事業（スカパー!プレミアムサービス成人向け番組）。旧ジャム・ティービーから個人向け番組提供事業部門を分割。
  • 株式会社復刊ドットコム - 書籍復刊ポータルサイトの運営・出版。
  • CCCミュージックラボ株式会社 - 音楽に関する生活提案事業の運営と業態開発。「Rolling Stone Japan」の発行。「ツタロックフェス」の企画・主催。
  • 株式会社CCCメディアハウス - 出版社。
  • 株式会社PROOF - アニメ・キャラクターグッズの企画・製作・販売。

テレビ番組

その他

脚注

注釈

  1. ↑ 2025年5月に東京都渋谷区南平台町16番17号の渋谷ガーデンタワー9階から移転。
  2. ↑ TSUTAYAレンタル加盟店で販売本取扱い店舗の今井書店はある。
  3. ↑ 武雄市と運営協定を締結して運営を担う武雄市観光協会がCCCに委託。運営基本計画作成もCCC。
  4. ↑ 数年後には枚方市駅周辺を数回移転。2007年にはこの建物を改築した枚方デパートメントビルの2F・3FにTSUTAYA枚方駅前本店（レンタル館）として再入居する。しかし、2016年5月16日枚方T-SITE開業により、レンタル部門・コミックを除く物販部門を同地へ移転、店名を「枚方 蔦屋書店」と改める。コミックは旧物販館建物で暫く販売してたが2017年「枚方T-SITE ANNEXⅠ」に移転。
  5. ↑ 同年12月、レントラックジャパンを、ソウ・ツー（現・マスダアンドパートナーズ）に売却。AV関連通販事業は、現在、CCCグループで運営されている。
  6. ↑ 同年8月、子会社の南大阪ツタヤに店舗の運営業務を受託。
  7. ↑ 2011年、角川書店（後のKADOKAWA、現・KADOKAWA KEY-PROCESS）に合併。
  8. ↑ ミニシアター系映画の出資・DVDビデオソフトの企画発売を担っていた
  9. ↑ 2代目TSUTAYA STORESホールディングス、TSUTAYA STORES、レントラックジャパン、ブロウアウトジャパン、BMドットスリー、カルチュア・パブリッシャーズ、ツタヤオンライン、CCCキャスティグ
  10. ↑ 増田宗昭社長（当時）の全額出資による特別目的会社
  11. ↑ 2011年冬からのキャンペーン「OTONA TSUTAYA」のフラッグ・ショップ的な存在でもある。
  12. ↑ 後に指摘部分を改善し再開。
  13. ↑ これに伴い、Tポイント・Tカードの公式サイトとして親しまれてきた従来のTサイトは『Tサイト［Tポイント/Tカード］』へと改称した。
  14. ↑ CCC LIFESTYLE、CCC DESIGN、CCC MARKETING HOLDINGS、CCC COMMUNITY
  15. ↑ 2代目蔦屋書店、T-SITE、CCCビジネスパートナーズ、函館蔦屋、BTCompany、北海道TSUTAYA、東北TSUTAYA、首都圏TSUTAYA、北関東TSUTAYA、東海TSUTAYA、関西TSUTAYA、中四国TSUTAYA、九州TSUTAYA、グロースラボ、CCCカーライフラボ、CCCアートラボ
  16. ↑ 前日（2023年6月14日）に新規受付を終了。
  17. ↑ 名称変更と同時に城栄店（2016年9月15日閉店）がCOCOアドバンスの店舗ではなくなり、代わりに諫早店（2019年8月31日閉店）がCOCOアドバンスの店舗となった。
  18. ↑ 当初TSUTAYAに転換しなかった長崎市の城山店と、最後までTSUTAYAに転換しなかった熊本市の浜線店は、それぞれ近くに既存のTSUTAYA店舗がある。

出典

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  4. ↑ 増田宗昭『知的資本論 : すべての企業がデザイナー集団になる未来』CCCメディアハウス、2014年。ISBN 978-4-484-14229-6。「実際にはこの屋号は、前述のように祖父が営んでいた芸者置屋の名から採ったのであって、当時の私が重三郎にさほど強い思い入れを抱いていたわけではなかったのだが、TSUTAYAが全国に広がっていく中で、蔦屋重三郎の名が人々の意識に上るようになったことは事実だと思う。」
  5. ↑ 【TSUTAYA】由来は『べらぼう』の蔦屋重三郎？ 創業者が明かしたエピソードとは
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関連項目

外部リンク