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誤植（ごしょく）とは、印刷物における文字や数字、記号などの誤りのこと。
特に、企業名・商標・人名をはじめとする固有名詞や、数字の位取りの誤植が起こると、大きな問題となることがある。
もともとは活版印刷や写真植字で間違った活字を植字してしまうことを指したが、転じて印刷物全般やウェブサイト上の誤字や脱字、
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誤植（ごしょく）とは、印刷物における文字や数字、記号などの誤りのこと。
特に、企業名・商標・人名をはじめとする固有名詞や、数字の位取りの誤植が起こると、大きな問題となることがある。
もともとは活版印刷や写真植字で間違った活字を植字してしまうことを指したが、転じて印刷物全般やウェブサイト上の誤字や脱字、
当初の誤植とは、「植字の誤り」、つまり活版印刷での印刷過程である組み版時のミスであり、植字工が起こす活字の組み間違いだった。活字の欠落、ひどい場合には単語そのものの欠落や、活字の配置間違い（たとえば「cat」を「act」など）は目立つミスであるが、文字サイズが9ポイントで指定されているのに、8ポイントや10ポイントのものが紛れ込んでしまう、ポイント間違いも含まれる。ただし、電算植字やDTPの普及発達によって、「誤植」の起こる組み版そのものが行われなくなっている。
手書きの文書の誤りは「誤記」という。「誤植」はおもに活版や写植などの大量印刷物の表記の誤りを指す言葉であり、文書処理ソフト上における綴り誤りはその誤り方によって「ミスタイプ」や「誤変換」という。しかし、インターネットの普及によって、ブログなど書いたものが直接公開されるものが一般化し、出版形態も印刷一辺倒でなくなったこともあって、誤記と誤植の差はなくなりつつある。
「誤植」はあくまでも「表記の誤り」のことを指す。たとえば「日本は米国より面積が広い」という文は事実に反するが、「日本」と「米国」を逆に植字してしまったり、本来は「狭い」とすべきところを誤って「広い」と植字してしまったなどの理由でなければ、これは誤謬であって誤植にはあたらない。そのような文の内容に踏み込んで誤りを正す作業は「校閲」という。
しかし、今日では上記のような内容の間違いによる誤謬、ミスタイプ、誤変換などもすべて一律に「誤植」と呼ばれるようになっている。しかし、そもそも植字をしていないのであれば誤植しようがなく、言葉としては誤りである。これは誤用の定着の一例といえる。本来ならば、誤記、誤謬など使い分けられるべきものが、誤植とひとまとめにされるようになった経緯は不明である。
誤植とは、本来意図した表現の一部が別の字に置き換わってしまう誤りである。大抵は気づけば元の表現に復元できるが、場合によっては深刻な誤解を生むこともある。たとえば、薬学の本で薬の量や、単位、種類を誤れば生命に直接関わる。百科事典や辞書などで間違いがあれば間違った知識が流布してしまう危険がある。同様に、小売店が商品の値段を書き間違えた場合には損を承知でその値段で売らざるを得なくなる事態も起きる。電子化された領域では、ヒューマンエラーやデータの破損などでこのような事態が発生することが考えられる。実際、一時期オンライン販売業界の界隈では価格の登録ミスによるトラブルがたびたび表面化し、いくつかの業者が損害を発生させたことから、現在では大半のオンライン販売サイトで、価格の誤表示については遡って無効とできる旨の断り書きをあらかじめ販売規約に入れておくなど、何らかの対処がなされている。
本来、誤植は編集作業の過程で「校正」によって正されるべきものである。校正は軽視されがちだが、誤植の有無は出版物や出版社の質を計る指針にもなりうる。校正が不十分な場合は刊行後にも誤植が残ることが多い。このため、論語子罕第九の「後生可畏」の句をもじって「校正畏るべし」の警句がしばしば言われる。逆に校正者の思い込みによって正しい表現に間違った修正がなされることも起こりうるが、表現に関して直接修正することは、校正者権限の逸脱でありもっとも忌避される。簡潔にいうと、校正者の職分は原稿通りに印刷されているかの検査であり、原稿内容には関与してはならず、表現修正に踏み込む場合は正誤確認のお伺いを立てて、著者や編集者に確認を取るにとどまる。ただし、近年に多い編集者が校正も兼ねている場合や、著者校に回す時間のない新聞などは別である。
刊行後に誤植が大量に判明した場合や緊急の場合には、修正箇所をまとめた正誤表が改版前に出されることもある。その正誤表や、正誤表の発行後にも刊行物でさらに誤植が発見される例もある。
これらの誤植・誤記のほとんどは校正者によって校正されることが期待されているが、中には校正をすり抜けてしまうものもある。
狭義の「誤植」である。
広義の「誤植」である。いくつかの例として、
「誤書」は写本の時代からあったが、誤植の歴史は活版印刷の歴史と同時に始まった。ヨハネス・グーテンベルクの印刷した『グーテンベルク聖書』は西洋で初めての本格的な活版印刷物とみなされ、出版史における不滅の金字塔であるが、その中にも多数の誤植がある。42行聖書はたびたび紙数の都合で行数を変更しており、組版の組み替えなどによる多数の混乱が生じていた。そのため、この聖書の研究では、誤植と訂正の状況を追う研究が一分野をなしている。
洋の東西を問わず、王室や政府、政教分離が成されていない国における宗教書にまつわる誤植では厳しい措置がとられることが多く、キリスト教の聖書絡みのものでも後述するようなものが知られているが、戦前の大日本帝国でも、皇室関連の記事で誤植があると「不敬」として厳しく処罰された。1942年、富田常雄作『軍神杉本中佐』で「天皇陛下」を「天皇階下」と誤植した童話春秋社はこのために出版停止の憂き目に遭った。その対策として、ある新聞社では「天皇陛下」の四字を一つにまとめた特注の活字も製作されたという。
誤植の形態も、時代や技術革新によって変化している。出版物が活版印刷中心の時代には、版の組立時の似た活字の取り違えが多かったが、20世紀後半に文章執筆がワードプロセッサもしくはワープロソフトなどによるものが主流になってからは、かな・漢字変換の際の誤変換や単漢字辞書検索での選択ミスなどによる、同音異義語や似た読みの取り違えが増加した。OCRスキャナによる文書読み取りでは、しばしば形状が似た字の読み違えが生じる。またそのほかに、文字コードの外字領域などがわずかに異なる環境で文書の作成とDTP編集を別々に行って印刷に出したところ、それらの文字が別の文字に置き換わってしまう場合、また誤って1バイト文字と2バイト文字を混用した場合（例: 1２40個、ａpｐleなど）、同一でなければならない文書内のフォントサイズ（ABCDEなど）や種類を誤って混用した場合（ゴシックと明朝体、あるいはMSゴシックと平成ゴシックなど）などにも、誤植が発生する原因になる。
グーテンベルク聖書から始まった近代出版史は、誤植の歴史でもある。聖書には誤植史上記念碑的なものが多々ある。
日本の法令の公布その他公示手続きは、2025年施行の官報の発行に関する法律（令和5年法律第85号）第3条に基づき（公式令廃止後、官報の発行に関する法律の施行までは慣習として）官報により行われるが、官報にも誤植が散見され、官報正誤欄が設けられている。
官報の誤植には、大別して「原稿誤り」および「印刷誤り」の2種類が存在する。原稿誤りとは、国の機関から国立印刷局に対して官報への掲載を依頼する際に、国の機関から送付される原稿に誤りがある場合を指す。原稿誤りが発見された場合、掲載を依頼した国の機関が、国立印刷局に対して職権により正誤欄への掲載を依頼することとなる。対して印刷誤りは、原稿に誤りはなく、国立印刷局が官報を印刷する際に誤りが生じた場合を指す。印刷誤りの場合、国立印刷局または掲載を依頼した国の機関が正誤の手続きを行うこととなる。
官報の誤植には、掲載されている法令の効力に重大な影響を及ぼす可能性がある。1948年に起きた食糧管理法違反事件では、1947年12月30日に公示された農林省告示で、本来「いんげん」（改正前の告示におけるテボーに相当する）と記載するべきところが、農林省の原稿誤りにより、「なたまめ」と誤記したことが問題となり、1948年4月7日に農林事務官（国の機関である農林省の事務系職員）名義で官報に正誤を掲載した。
日本の法令では、前述のとおり官報によって公布されることとなっており、また、法令の効力について、判例は、「成文の法令が一般的に国民に対し現実にその拘束力を発動する（施行せられる）ためには、その法令の内容が一般国民の知りうべき状態に置かれることが前提要件とせられる」としていることから、本件では、官報正誤による法令の効力及び官報正誤以前の法令の効力について問題とされた。
本件について最高裁判所は、「官報に公示するがごとき公示手続上の過誤は、農林事務官においてこれが正誤の手続を執ることは当然その権限内にあるものと解するを相当とするから、前示正誤は正当であつて、少くとも官報正誤の日以後における本件「テボー」の輸送委託をした行為にはその正誤された告示が適用されるものといわなければならない」とし、官報正誤による法令の効力について、少なくとも官報正誤の日以後については正誤された告示が適用されると判示している。さらに最高裁判所より差し戻された本件における札幌高等裁判所判決では、「公布せられた告示に誤があつて、その誤であることが外部から容易に認識し得るときは、その誤を正して解釈すべきであるから、正誤の有無に拘らず、その告示ははじめから正しく解釈せられたところに従つて効力を有するといはねばならないが、その誤が外部から容易に認識し得るものでないときは、後に正誤せられるまではその誤つている部分は国民を拘束する力がなく、正誤せられた後にその時からはじめて正誤せられたところに待つて効力を生下ると解するのが相当である」とし、本件について官報正誤以前に行われた公訴事実については無罪としている。
新聞は、日刊という形態と時事を扱うスタイルから、入稿から印刷までが非常に短く、校正する時間も限られるために漫画、雑誌より誤植が出やすい。後日に訂正欄もしくは訂正記事によって訂正されることが多い。報道番組でも、速報性が求められるため誤植が生じやすい。
厳密にいえば「誤読」とするのが適切かもしれないが、アニメや台本の制作時に発生した誤植により、声優が知らないまま読み上げてしまったため、制作サイドの意図しない結果を招いた例もある。
広告においては特に商品やサービスの価格などの数値を誤植した場合にトラブルの元となりやすい（特に「誤植の価格」が「本来の店頭小売価格」より少ないとクレームの原因にもなる）。一方で「Supraスコーン」のように、このネタを逆手に取ってコラボ企画に発展するケースもある。
輸入商品、特に説明書の印刷を中国など外国の業者に業務委託した際には、誤植が少なからず見られる。また、台湾（中華民国）では日本人観光客向けの店舗・商品や日本製の商品に限らず、日本語の使用例が多く見られるが、同様に誤植が少なくない。
これは外国語の壁そのものもさることながら、日本語で使用される文字には「き・さ・ち」「ぬ・め」「い・り」「ソ・ン・シ・ツ」「う・ラ」「し・レ」のように形が似た文字が多く、加えて「ー（長音符）・一（漢数字の“1”）」、「ニ（カタカナの“に”）・二（漢数字の“2”）」のように形の区別が困難な文字が存在すること、さらに「漢字カナ（かな）交じり文」という3種類、そこにアルファベットまで入れると、4種類の系統の文字を混在させて使用するといった日本語の記述面での特異性も影響している。
誤植が正規の表現に替わって定着する場合もある。
