ビブレ

VIVRE
茨木ビブレ(イオンモール茨木・大阪府茨木市、閉店済。)
茨木ビブレ
(イオンモール茨木・大阪府茨木市、閉店済。)
種類 ファッションビル
所持会社
使用会社
  • イオンモール
  • OPA
使用開始国 日本の旗 日本
主要使用国 日本の旗 日本
使用開始 1982年
関連ブランド ビブレジーン
旧使用会社
登録商標 日本の旗 日本
ウェブサイト www.vivre-shop.jp ウィキデータを編集
テンプレートを表示

ビブレ(VIVRE)は、イオンモールおよびOPAが運営するファッションビル。派生ブランドとして、イオンリテールが運営するライフスタイル提案ストアビブレジーン(VIVRE GENE)も存在する。

元はニチイにより展開されたファッションビルで、2011年(平成23年)3月1日にイオンリテールの運営、2016年3月1日にOPAの運営、2021年3月1日にイオンモールの運営となって現在に至る。

イオングループの他業態と比べて若者向けの店舗構成を特徴とする。旧マイカルが展開していた業態の中では唯一現存している業態である。

ブランド名はフランス語で「生きる」を意味する「VIVRE」を元に命名された。

沿革

ビブレの誕生

ニチイは、1979年(昭和54年)4月に都心部の5店舗を活性化するために「第五事業部(後のビブレ事業本部)」を設置した。この5店舗とは、三宮・河原町・横浜・岡山・天神で、三宮・河原町の2店舗は黒字であったが業績が伸び悩んでおり、横浜・岡山・天神の3店舗は完全な赤字店舗だった。

天神ビブレの外観(2008年8月撮影)

こうした背景のもと、1982年(昭和57年)3月30日、福岡市天神に1号店として「天神VIVRE21」を開店した。

従来は総合スーパー「ニチイ」として営業していたが、競合店の存在(岩田屋や天神コア・ダイエーなど)、都心立地による客層のミスマッチが原因の売り上げ低迷、ニチイとしての個性を発揮できなかった等といった数々のマイナス要因を打開するため、のちにマイカルという社名の語源ともなった「ヤングマインド」を旗印に大幅に改装。若者に照準を絞った店舗とした。しかし、天神VIVRE21は地元の有力百貨店である岩田屋の影響力が強い場所での出店であったため、百貨店などと同じブランドを集めても売れ筋商品があまり回されなかったことなどが影響して失敗し、開業当初は狙った20代の若年層を集客できず、業態転換初年度の売上げはニチイ時代を大きく下回る結果に終わった。

そこで、当時人気が出始めていたDCブランドを中心とした品揃えへ転換を図り、1982年(昭和57年)11月に大幅な改装を行って多くのDCブランドのインショップを導入、当初の狙いであった流行に敏感な若者を引き付けることに成功した。

2号店として1983年(昭和58年)4月に業態転換した河原町VIVRE21は、店舗面積が狭いことから衣料品主体という点では天神と同じであったものの、インテリア用品やスポーツ用品などの売り場を設けず、事前のマーケティングで要望の強かった音楽関連に力を入れ、5階にレコード店を入れたほか、6階には最新機器を備えた演劇や映画上映ができるホールとバンドが練習できるレンタルスタジオ、KBS京都と連携したサテライトスタジオなどを備えた「メディアステーション」と称するフロアを設けるなど、非物販にも力を入れた店舗構成で大学生の多い京都の町にふさわしい店舗を目指した。また「ビブレクラブ」という会員組織を作り、近隣の飲食店や映画館、各種教室など様々な施設で割引特典を設けた。店舗内に留まらない仕掛けを施したことにより、河原町店は開業当初から軌道に乗せることに成功した。

1984年(昭和59年)11月16日には、ビブレ4店目で既存店舗の業態転換ではなく初の新規出店となる旗艦店舗「原宿VIVRE21」 を若者の街原宿の表参道に開業し、4階に会員制スポーツクラブ「エグザス」と美容室、5階にテラス・レストランとレコーディング・スタジオを入居させるなど、店舗面積のうち約40%を非物販に当てるなど非物販重視の店舗戦略を一段と推し進め、非物販部門の持つ集客力と物販部門が相乗効果を発揮して売上を順調に伸ばすことに成功した。

こうした店舗戦略を展開した結果、従来の総合スーパーのニチイとは全く異なった、ファッションなどへの関心の高い若者層に向けた店舗形態として、顧客の若者や仕入れ先であるアパレルメーカーに認知させることに成功し、ビブレは新業態として軌道に乗ることになった。

多店化の進展

先述した3店舗のほか、三宮ビブレや横浜ビブレ、岡山ビブレといった第五事業部(後のビブレ事業本部)に属していた店舗の業態転換による出店を行った。それだけでなく、高松店などそれ以外の店舗も業態転換して店舗数を増やし、2001年(平成13年)1月末にはグループ全体で北海道1店舗、東北8店舗、関東6店舗、近畿12店舗、中・四国3店舗、九州2店舗の計32店舗まで店舗網を拡大した。

これらの店舗網の中には、1990年(平成2年)9月に百貨店連合とビブレ事業本部とが業務提携して1998年(平成10年)2月にダックビブレに社名変更し、同社が運営する店舗が日本百貨店協会に加盟したまま「ビブレ」を名乗った ものも含まれていた。

また、小樽 や桑名、茨木、明石などマイカルが展開した大型ショッピングセンターであるマイカルタウン内にも出店した。

業態の不明確化

マイカルタウンではビブレ、サティの双方が核店舗として出店したが、マイカル明石内における明石サティと明石ビブレのように、双方に食品売場が開設される など、併存するサティとの差別化が図れなくなる面も生じることになった。なお、明石ビブレ側はのちに直営の食品売場を廃止して専門店街「ビブレキッチン」とした。

また、新百合ヶ丘ビブレ、橋本ビブレ、厚木ビブレ、北千里ビブレ、北大路ビブレなどの郊外型店舗では、主要顧客層が主婦や家族連れ中心であった。北大路ビブレは開業時には食品売場を含むフルラインの売場構成であったが、2012年(平成12年)に直営の食品売場を廃止し、食品スーパー「KOHYO」の店舗として新装開業している。また、百貨店業態のダックビブレ も増えるなど、20歳代を主要顧客層とする ビブレのコンセプトから離れた店舗も増え、業態は不明確化することになった。

店舗網の再編

マイカルが経営再建に取り組む渦中でビブレの店舗網も見直されることになった。2000年(平成12年)10月22日に原宿表参道ビブレを閉店し、同年11月に跡地を三菱商事へ売却した。また、マイカルタウン内の店舗では直営部分を減らして外部テナントを大胆に導入するとともに、主婦や家族連れが中心顧客である店舗は総合スーパーのサティへの転換が進められることになった。

しかし、ビブレのサティへの業態転換が進む前の2001年(平成13年)9月14日、マイカルが民事再生法を申請して事実上経営破綻したため、この業態転換の第1号店となる橋本ビブレのサティへ業態転換はマイカル経営破綻後となった。

またそれに連鎖して、ダックビブレも東京地方裁判所に民事再生法の適用申請をして事実上破綻し、2002年(平成14年)2月28日に日本政策投資銀行や取引先の企業約10社などの出資で企業再建ファンドを設立した。資本金をいったん100%減資後にそこから出資を受ける形で再建を目指す方針を発表した。同年5月に再生計画案が債権者集会で可決されて裁判所から認可を受け、日本政策投資銀行や青森店などの大家である不動産会社の武田(青森市)など15の地元企業・団体が11億7800万円を出資して事業再生に乗り出した。

それにともない、ダックビブレは「さくら野百貨店」へ屋号を変更した。髙島屋からの支援を受けてマイカルグループから離脱し独立資本の百貨店として営業することになり、同社の店舗は「ビブレ」ではなくなった。

こうしたマイカルの破綻と再建の過程で、サティへの転換やさくら野百貨店の離脱、店舗閉鎖などでビブレ業態の店舗は減少することになった。

イオングループとしての展開

イオンの支援で再建を果たしたマイカルは、イオングループのショッピングセンター内にビブレを出店するようになり、2006年(平成18年)9月23日には経営再建後のビブレ新規出店1号店としてイオンモール福岡(当時の「ダイヤモンドシティ・ルクル」)内に福岡東ビブレを開業。同年春から「ワタシっぽく。」という新たなキャッチフレーズを導入している。2008年(平成20年)10月にはイオンレイクタウンの「KAZE(イオンモール運営)」内に核店舗の一つとして越谷レイクタウンビブレをオープンした。

2011年(平成23年)3月1日、運営元のマイカルがイオンリテールに吸収合併されたのに伴い、イオンリテールが運営するファッション専門店「フォーラス」と事業を統合し「ビブレ・フォーラス事業本部」を発足。これにより、イオンリテールのファッション専門店は「ビブレ」と「フォーラス」の2ブランド体制で展開され、今後は事業本部内に設置された「ビブレ事業部」にて展開されることとなった。マイカルが運営していた「サティ」がマイカルとイオンリテールの合併で「イオン」と店舗ブランドを統一したことにより、「ビブレ」はニチイ→マイカル時代からの店舗ブランドで唯一残ったブランド名となった。

2011年(平成23年)11月3日より越谷レイクタウンビブレを改装し、新業態「ビブレジーン (VIVRE GENE) 」を展開。2013年(平成25年)3月15日には福岡東ビブレが、2015年(平成27年)9月15日には橿原ビブレが、同年10月17日には筑紫野ビブレがそれぞれビブレジーンへとリニューアルしている。主にイオンモール内にテナント出店する店舗が転換されているが、2014年(平成26年)以降はイオンモール内への新規出店による展開もされている。

2014年(平成26年)に入り、香川県の宇多津ビブレと岡山県の岡山ビブレを順次閉店したことで、中国・四国地方から撤退した。また、2015年(平成27年)には、旧マイカルタウン内にあった三重県の桑名ビブレと大阪府の茨木ビブレの営業を終了している。

2016年(平成28年)3月1日、イオンリテールの「ビブレ・フォーラス事業本部」が同日にイオンモールの完全子会社となったOPA(旧法人)へ統合された。

2019年(令和元年)には三宮ビブレが、2018年4月27日より旧店舗(同年2月28日閉店)から移転する形で入居していた三宮オーパへ8月23日に改称・統合されたほか、10月には愛知県の名古屋ワンダーシティビブレを名古屋mozoオーパへリニューアルオープンする等、ビブレからオーパへのブランド転換も行われるようになっている。

イオンモールへの運営移管

イオンモールは2021年(令和3年)3月1日に、都市型SC事業の組織再編により同社を存続会社とした上で、(旧)OPA(以下、旧社)を吸収合併する形で解散した。

この再編により、旧社が運営していたコミュニティ型店舗および都市型店舗の一部の運営管理会社が変更となり、旧社が運営していたOPA5店舗、フォーラス2店舗、横浜ビブレの計8店舗は同日付でイオンモールが旧社の吸収合併にあわせて新たに設立された、同社子会社で2代目法人の「OPA」に、一方のビブレ4店舗(関連店舗含む)、オーパ10店舗の計14店舗はOPA(2代目)の親会社であるイオンモールにそれぞれ継承された。これにより、横浜ビブレのみOPA(2代目)の運営となった一方、それ以外の4店舗はイオンモールが運営している。

同社によるビブレの運営管理会社の分割再編により旧社から同社への運営に継承された店舗のうち、北大路ビブレは2022年(令和4年)6月24日に「イオンモール」へと転換。ビブレジーンレイクタウンも入居施設であるイオンレイクタウンkazeに吸収される形で事実上消滅した。

「横浜ワールドポーターズ」(ワールドポーターズビブレ、神奈川県横浜市中区)については2019年8月付けで、当時同施設の運営・管理・開発を担っていた横浜インポートマートの株主を旧社より取得しイオンモールの筆頭株主かつ同社の連結子会社となった。これにより同月以降はイオンモールが運営、横浜インポートマートが引き続き施設の所有者をそれぞれ2025年(令和7年)2月28日まで担当した。

その後、同年3月1日にイオンモールとともに前述の「ワールドポーターズ」の管理・運営及び開発を担っていた横浜インポートマートがイオンモールへの吸収合併により解散、これにより1995年のマイカル時代に同施設が開業された当初から30年間にわたり続いてきた横浜インポートマートの歴史に幕を閉じ、同日以降の横浜ワールドポーターズの管理・運営及び開発はイオンモールに継承、同社の直営店舗として施設運営を行っている。

これにより、2026年時点でファッションビル・ショッピングセンターとしてのビブレ店舗は横浜ビブレ・明石ビブレの2店舗のみとなっている。

また、これらの施設の再編後もイオングループの施設として日本テレビおよび系列各局にて毎年8月下旬に放送されている『24時間テレビ 「愛は地球を救う」』のチャリティー募金箱の設置も継続されている。

名称とロゴマーク

VIVRE21の表記(2代目ロゴ)が入っている天神地下街の入口看板
2012年11月頃、別の看板に差し替えられたが、2014年に看板ごと撤去されたため現存しない。
VIVRE GÈNEの看板
(イオンモール福岡にて撮影)

ビブレとは、生きる・暮らすという意味を持つフランス語の単語vivre(日本語の発音ではビブルのほうが近い)を語源としている。

ロゴマーク

現行店舗

2025年(令和7年)10月時点で、イオンモールおよびOPAが運営するファッションビル・ショッピングセンターとしてのビブレは、関東地方で1店舗、近畿地方で1店舗を展開する。イオンリテールビブレショップ事業部が運営するライフスタイル提案ストア(モール内専門店)としてのVIVRE GENEは、関東地方で2店舗、近畿地方で1店舗を展開する。

ビブレ

VIVRE GENE

過去に存在した店舗

関東地方

東京都

神奈川県

埼玉県

千葉県

群馬県

東海地方

三重県

愛知県

近畿地方

京都府

大阪府

奈良県

中国・四国地方

岡山県

香川県

九州地方

福岡県

サティを経てイオンに転換した店舗

マイカルの経営再建策の一環として幅広い客層に対応できる品揃えによる収益改善を図るため食品売場を併設していて主婦や家族連れが中心となっているビブレをサティに業態転換し、2011年(平成23年)3月1日にサティ全店のイオンへの店名変更に伴ってイオンとなった。

神奈川県

大阪府

鳥取県

ダックビブレ

地方百貨店をニチイ(後のマイカル)が支援する形で誕生した百貨店連合がダックビブレに社名変更し、ビブレとして展開したもの。

ビブレと称していたものの、日本百貨店協会に加盟する百貨店業態として営業していた。

2001年(平成13年)9月14日に 株式の76.4%を直接保有して間接保有と合わせて83.4%を保有する 親会社のマイカルが民事再生法適用を申請したことに伴い、ダックビブレも東京地方裁判所に民事再生法の適用申請をして事実上破綻した。

2002年(平成14年)2月28日に日本政策投資銀行や取引先の企業約10社などの出資で企業再建ファンドを設立し、資本金をいったん100%減資後にそこから出資を受ける形で再建を目指す方針を発表した。2002年(平成14年)5月に再生計画案が債権者集会で可決されて裁判所から認可を受け、日本政策投資銀行や不動産会社で青森店などの大家である武田(青森市)など15の地元企業・団体が11億7800万円を出資して事業再生に乗り出した。それに伴い「さくら野百貨店」へ屋号を変更し、マイカルグループから独立した独立資本の百貨店として営業することになった。

北海道

青森県

岩手県

山形県

宮城県

福島県

神奈川県

脚注

注釈

  1. 1 2 1996年(平成8年)7月1日にマイカルになり、2011年(平成23年)3月1日にイオンリテールに吸収合併された。
  2. ↑ 横浜ビブレを除く。
  3. ↑ ダックビブレは2002年にマイカルグループを離脱し「さくら野百貨店」に改称。
  4. ↑ その後、さくら野百貨店は2004年(平成16年)1月に髙島屋と業務提携し、ハイランドグループに加盟している。
  5. ↑ 三宮、キャナルシティ、新百合丘、三宮2、高崎
  6. ↑ 金沢、仙台
  7. ↑ ビブレジーンレイクタウン、北大路、明石、横浜ワールドポーターズ(ワールドポーターズビブレ、後述参照)
  8. ↑ 湘南藤沢、河原町、聖蹟桜ヶ丘、心斎橋、名古屋mozo、水戸、秋田、那覇、八王子、大分

備考

出典

  1. ↑ “ニチイからマイカルへ本社看板も交代”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1996年7月5日)
  2. 1 2 3 武内彩(1998年8月4日). “サティ:名称「イオン」に 全国91店舗で”. 毎日新聞 (毎日新聞社)
  3. ↑ “地域密着型のイオンへ/高松サティで「入社式」”. 四国新聞(四国新聞社).(2011年3月1日)
  4. 1 2 3 4 “完全子会社の再編(会社分割及び吸収合併)による都市型SC事業の構造改革について”. イオンモール株式会社 (2020年12月1日). 2021年3月2日閲覧。
  5. 1 2 山下 1990, p. 82.
  6. ↑ 山下 1990, p. 85.
  7. 1 2 3 山崎聖文 『ニチイ MYCAL グループの挑戦 進化・成長する生活提案企業の全貌』 ダイヤモンド社、1988年11月。ISBN 978-4478310496
  8. 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 近藤公彦 『業態開発におけるイノベーションと競争 ビブレのケース』 流通研究 第5巻第1号 (日本商学学会) (2002年)
  9. ↑ 山下 1990, p. 91.
  10. ↑ 高井眞・橋本徹 『大阪経済のダイナミズム 企業環境の変遷と展望』 清文社、1990年3月。ISBN 978-4792018009
  11. 1 2 “マイカル、旗艦店の原宿表参道ビブレを10月22日で閉店へ 東京都渋谷区”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2000年6月12日)
  12. 1 2 “さくら野百貨店 企業概要”. さくら野百貨店. 2012年3月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年6月6日閲覧。
  13. 1 2 3 4 『平成6年 日本百貨店協会統計年報』 日本百貨店協会、1995年3月。
  14. 1 2 “小樽ビブレ8月末で撤退が決まる 北海道小樽市” タイハン特報 (大量販売新聞社). (2002年4月25日)
  15. 1 2 3 4 5 “宇多津ビブレなど6店舗、サティに”. 四国新聞(四国新聞社).(2001年5月27日)
  16. 1 2 “マイカル、「マイカル明石店」開店 ビブレとサティ食品展開は初”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1997年11月3日)
  17. 1 2 3 “ニチイ、フルライン機能備え「北大路ビブレ」開店”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1995年3月15日)
  18. ↑ “(株)光洋 京都・北大路ビブレ1階に KOHYO北大路店 京都市北区小山北上総町”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2012年7月5日)
  19. ↑ “三菱商事が「原宿表参道ビブレ」買収 東京都渋谷区”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2000年11月30日)
  20. ↑ “県民に不安広がる-マイカル再生法申請”. 四国新聞(四国新聞社).(2001年9月15日)
  21. 1 2 3 4 5 “マイカル、ビブレから業態変換で「北千里サティ」開業、葉物野菜・惣菜を充実”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2003年3月7日)
  22. 1 2 “政策投資銀など基金創設へ/マイカル子会社再建で”. 四国新聞 (四国新聞社). (2002年2月28日)
  23. 1 2 3 4 ダックビブレ 第24期有価証券報告書 (Report). ダックビブレ. 2002.
  24. 1 2 “「のれん」回復になお時間 さくら野再出発から1年”. 河北新報 (河北新報社). (2003年9月29日)
  25. 1 2 3 “再生ビブレの新社名「さくら野百貨店」に”. 河北新報 (河北新報社). (2002年7月30日)
  26. ↑ “高島屋、さくら野百貨店支援、営業部長など派遣”. 繊研新聞 (繊研新聞社). (2004年1月7日)
  27. 1 2 “福岡東ビブレ 9月23日 ダイヤモンドシティ・ルクル内にオープン 福岡県粕屋町”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2006年11月9日)
  28. ↑ “国内最大級の都市型ファッションビル・ディベロッパー企業が誕生”. イオン株式会社 (2015年11月17日). 2016年1月5日閲覧。
  29. ↑ “北大路ビブレ、2022年6月23日閉店-イオンモール北大路に6月24日転換、リニューアルへ”. 都市商業研究所. 2022年5月10日. 2026年2月6日閲覧.
  30. 1 2 “越谷イオンレイクタウンKaze の店舗刷新やアウトレット増床工事進む”. 春日部経済新聞. 2025年10月23日閲覧。
  31. ↑ 横浜市、MM21の商業施設保有株イオンモールに売却(日本経済新聞 2019年7月25日)
  32. ↑ 中区・西区 (2019年10月17日). “MM21街区NEWS㉞ イオンモールが運営主体に 市、YWPの所有株を売却”. タウンニュース. 2024年11月4日閲覧。
  33. 1 2 イオンモール[8905]:完全子会社の吸収合併(簡易合併・略式合併)に関するお知らせ,2024年12月24日、みんかぶ、ミンカブ・ジ・インフォノイド
  34. ↑ 松信太助:編 石井光太郎・東海林静男:監修 『横浜近代史総合年表』 有隣堂、1989年12月。ISBN 978-4896600919
  35. ↑ “イオンモール、「橿原アルル」リニューアルオープン 115専門店など大規模増床”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2008年11月28日)
  36. ↑ “イオンモール橿原アルル 11月25日(火)リニューアルオープン ビブレ新型店を迎え 総テナント数は倍の243店へ 奈良県橿原市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2008年11月13日)
  37. ↑ “マイカル「ワールドポーターズビブレ」開店”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1999年9月20日付)
  38. 1 2 3 “特別企画⚫︎ビブレ成功物語”. 商業界 = The journal of retailing (商業界) 37(4)(451): p49. (1984-4).
  39. ↑ “あっ‼︎と驚く大変身をしてニチイ海老名S/Dが増床・リニューアルオープン!”. 販売革新 (アール・イー・シー) 新年特大21(1)(258). (1983-1).
  40. ↑ “駅前に複合施設を備えた二つの大型店が出現”. 商業界=The journal of retailing (商業界) 37(12)(459): p42. (1984-11).
  41. 1 2 販売革新 (アール・アイ・シー) 特大22(4)(273): p44. (1984-4).
  42. ↑ “イオン海老名店が閉店、シネコン国内1号も 来店客のメッセージ9千枚超え”. カナロコ. 神奈川新聞. 2026年5月18日. 2026年5月25日閲覧.
  43. 1 2 3 4 5 増田勝彦 (2014年4月1日). “高崎ビブレ:閉店 38年の歴史に幕”. 毎日新聞 (毎日新聞社)
  44. 1 2 増田勝彦 (2013年9月27日). “イオンモール:高崎駅西口に進出 高崎ビブレ・日本通運跡地、2年半後の開業目指す”. 毎日新聞 (毎日新聞社)
  45. ↑ イオンモールの新たな成長戦略・都市シフトを本格始動 「(仮称)高崎オーパ」・「(仮称)水戸オーパ」新規出店決定! イオンモール・OPA 2016年6月10日掲載・6月17日閲覧・2017年9月18日リンク修正
  46. ↑ “北関東エリア最大級のファッションビル誕生” 高崎駅前に新たなランドマーク 「高崎オーパ」 10月13日(金)AM10:00 グランドオープン OPA・イオンリテール 2017年9月8日掲載・9月10日閲覧
  47. 1 2 “ニチイ、「マイカル桑名」オープン カテゴリー専門化目指す”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1995年3月29日)
  48. ↑ 【桑名ビブレ】閉店のお知らせ Archived 2015年9月25日, at the Wayback Machine. - ビブレ公式サイト、2015年4月28日閲覧。
  49. ↑ 渡辺聖子(2015年4月18日). “「東急ハンズ」県内初 イオンモール桑名が開店”. 中日新聞 (中日新聞社)
  50. ↑ “名古屋モゾオーパ、2019年10月18日開店-ワンダーシティビブレ跡”. 都商研ニュース (2019年8月23日). 2019年9月11日閲覧。
  51. ↑ 『「名古屋mozoオーパ」2019年10月18日(金)リニューアルオープン!!』(PDF)(プレスリリース)株式会社OPA、2019年8月22日。2019年9月11日閲覧。
  52. ↑ “マイカル、「マイカル茨木」が来年元旦の開業決定”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2000年11月10日)
  53. 1 2 3 “奈良ビブレ 22年に幕 女性客『中、高 みんなで集まった場所』”. 読売新聞(読売新聞社). (2013年1月21日)
  54. 1 2 3 4 後藤静華 (2013年1月27日). “跡地利用難航「奈良ビブレ」 ”. 読売新聞 (読売新聞社)
  55. ↑ “【奈良ビブレ跡地】ホテル断念 マンションに - 1、2階に商業施設”.奈良新聞(奈良新聞社). (2013年2月20日)
  56. ↑ “奈良ビブレあす閉店 夏頃までに取り壊し 跡地にホテル構想も”. 産経新聞 (産経新聞社). (2013年1月19日)
  57. 1 2 『商店街振興組合法施行30周年件商店街連合会創立15周年記念 瀬戸内経済レポート別冊』 瀬戸内経済レポート、1992年9月11日。
  58. 1 2 3 “35年の歴史に幕 岡山ビブレ閉店”. 山陽新聞(山陽新聞社). (2014年5月12日)
  59. ↑ 久木田照子 (2014年5月10日). “<岡山ビブレ>35年の歴史に幕 類似の店舗間競争激化”. 毎日新聞 (毎日新聞社)
  60. ↑ “宇多津ビブレ閉店へ/来年2月末、売り上げ半減”. 四国新聞(四国新聞社).(2013年8月31日)
  61. ↑ “20年…感謝のセール 宇多津ビブレ閉店 香川” 産経新聞 (産経新聞社). (2014年3月1日)
  62. ↑ “旧リゾナーレ宇多津ホテル7月~再開”. 四国新聞(四国新聞社).(2002年4月6日)
  63. ↑ “イオンタウン、宇多津に開店 あす、ビブレ後継施設”. 朝日新聞(朝日新聞社). (2015年10月23日)
  64. ↑ “天神ビブレ閉店 44年の歴史に幕”. 天神経済新聞. 2020年2月12日. 2024年1月6日閲覧.
  65. ↑ “マイカル、天神ビブレ別館2月25日閉鎖 福岡県福岡市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2001年3月1日)
  66. ↑ “筑紫野ビブレ イオンモール筑紫野内にオープン 福岡県筑紫野市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2008年12月11日)
  67. 1 2 3 “ビブレジーン筑紫野、2022年1月4日閉店-イオンモールの準核だった「筑紫野VIVRE」、14年の歴史に幕”. 都商研ニュース (2022年1月8日). 2022年6月5日閲覧。
  68. ↑ “マイカル、29日「新百合ヶ丘ビブレ」開店”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1997年8月6日)
  69. ↑ “新百合ヶ丘サティ・ビブレ 11月7日リニューアルオープン 神奈川県川崎市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2003年11月27日)
  70. 1 2 “マイカル「橋本ビブレ」開店、街を変える生活提案へ”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2000年3月20日)
  71. 1 2 倒産速報 (株)ビオルネ (Report). 東京商工リサーチ. 2010年9月7日.
  72. ↑ “マイカル サティへ業態転換「枚方サティ」2月27日(水)オープン 大阪府枚方市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2008年3月24日)
  73. 1 2 3 “ニチイ、ヴェル・ノール核店舗「布施ビブレ」3月開店”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1996年2月21日)
  74. 1 2 “布施駅前サティ 3月28日リニューアルオープン 大阪府東大阪市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2008年4月7日)
  75. ↑ “米子ビブレ、2月25日にいったん閉鎖して三月初旬にはサティで再オープンへ 鳥取県米子市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2001年2月22日)
  76. 1 2 “東北の8店舗は通常営業/ダックビブレ社長が表明”. 四国新聞 (四国新聞社). (2001年9月15日)
  77. ↑ “マイカルが再生法を申請”. 四国新聞 (四国新聞社). (2001年9月15日)
  78. ↑ “マイカル、赤字19店舗の閉鎖決定”. 読売新聞 (読売新聞社). (2002年1月29日)
  79. 1 2 大規模小売店舗立地法第1種・第2種特例区域図 青森県:青森市 (Report). 青森県. (2008年7月7日).
  80. ↑ “まるでお祭りさわぎ 「丸光」「緑屋」開店 どっと五万人の客 八戸駅前まで人の波続く”. デーリー東北 (デーリー東北). (1968年6月29日)
  81. 1 2 弘前市中心市街地活性化基本計画 (Report). 弘前市. (2008年7月9日).
  82. 1 2 3 都道府県別・政令指定都市別・市町村別SC (Report). 日本ショッピングセンター協会. (2012年1月)
  83. 1 2 “今春三月オープンの北上ツインモールは予想以上の大成功”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2000年7月3日)
  84. 1 2 「新名称は「クラソ・プレイス北上」 岩手・北上のTMさくら野がリニューアルへ」河北新聞、2026年3月18日。2026年3月29日閲覧。
  85. ↑ 山形市史編さん委員会 『山形市史 現代編 』 山形市、1981年。
  86. ↑ “山形ビブレ1月10日に閉店 山形県山形市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2000年2月7日)
  87. ↑ “旧山形ビブレビル九月中旬から解体工事中”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2000年10月2日)
  88. 1 2 鈴木実 『火の人 佐々木光男伝』 丸光、1973年。
  89. 1 2 “旧丸光石巻店 解体本格化へ”. 石巻かほく (三陸河北新報社). (2010年7月10日)
  90. ↑ “さくら野石巻店が閉店”. 河北新報 (河北新報社). (2008年4月28日)
  91. 1 2 “駅前に活気再び 石巻「エスタ」開店”. 河北新報 (河北新報社). (2008年6月29日)
  92. ↑ “百貨店 第二の人生”. 読売新聞 (読売新聞社). (2010年5月10日)
  93. ↑ “石巻市庁舎さくら野移転、市が決定 あす議会説明”. 河北新報. 河北新報社. 2008年4月9日.
  94. ↑ “イオン石巻駅前店、2020年4月23日開店-さくら野百貨店跡の石巻市役所1階に”. 都商研ニュース (2020年4月19日). 2026年5月6日閲覧。
  95. ↑ “商店街あげ存続運 - 来月9日開店”. 毎日新聞 (毎日新聞社). (2002年4月11日)
  96. ↑ “気仙沼はまるで丸光デー どっと一万五千人”. 三陸新報. 三陸新報社. 1966年6月11日.
  97. ↑ “気仙沼ビブレは来年1月10日で閉店が決定 宮城県気仙沼市”. タイハン特報 (大量販売新聞社). (2001年11月26日)
  98. 1 2 “イコーレ、事実上閉店 気仙沼中心部核店舗”. 河北新報 (河北新報社). (2007年5月13日)
  99. 1 2 3 4 5 “さくら野福島店3月閉店/賃借料交渉が決裂/赤字経営続き継続断念”. 福島民報 (福島民報). (2004年10月30日)
  100. ↑ “涙こらえ…/さくら野福島店75年の歴史に幕”. 福島民報 (福島民報). (2005年3月22日)
  101. ↑ “「MAXふくしま」開店 県都活性化の起爆剤に 旧さくら野百貨店ビル跡地”. 福島民友新聞 (福島民友新聞社). (2010年11月26日)

参考文献

関連項目

外部リンク