AIDMA

AIDMA（アイドマ）とは広告宣伝に対する消費者の心理のプロセスを示した略語である。AIDMAは、AIDA（Attention：注意を引き、Interest：関心を引く、Desire：欲求を生み出し、Action：行動を促す）をベースとし、「Memory（記憶）」のプロセスが追加されたものである。

1924年、アメリカ合衆国の販売・広告の実務書の著作者であったサミュエル・ローランド・ホールが「Retail Advertising and Selling 」中で、消費者が広告を見てから実際に購買行動（Action）を起こすまでにはタイムラグがあるため、その間の「「Memory（記憶）」が重要であると提唱した。

日本語圏において「AIDMAの法則」として、2004年に広告代理店の電通等により提唱されたAISASとの比較等で日本では知られる。

概要

1898年、アメリカのエルモ・ルイスは1898年に「注目を集める（attract attention）」「関心を維持する（maintain interest）」「欲求を喚起する（create desire）」というスローガンを考案した。その後、4つ目の用語「行動を起こす（get action）」を追加し、それをAIDAとした。1925年、米国のE・K・ストロングが『The Psychology of Selling and Advertising』に示したことで認知が広がった

Attention（顧客の注意を引く）

Interest（顧客に商品を訴求し関心を引く）
Desire（顧客に商品への欲求があり、それが満足をもたらすことを納得させる）
Action（顧客に行動を起こさせる）

米国でのマーケティング、セールスや広告営業における用語としてはAIDAのほうが一般的であり、その後もAIDAをベースとした派生モデルが多数発表されている。

1924年、サミュエル・ローランド・ホールが「Retail Advertising and Selling 」中でAIDMAを提唱した。AIDMAでは、AIDAの広告接触と購買行動の間に存在する時間的・空間的断絶を埋めるため、「Memory（記憶）」のプロセスが追加されている。

AIDMAの法則では、消費者がある商品を知って購入に至るまでに次のような段階があるとされる。

Attention（注意）
Interest（関心）
Desire（欲求）
Memory（記憶）
Action（行動）

脚註

1 2 Hall, S. Roland (1985). Retail advertising and selling. New York: Garland Pub. ISBN 978-0-8240-6758-8
1 2 電通が2005年6月に商標として登録。商標登録番号第4874525号。
↑ 【電通】SIPS
↑ Google Trends - "AIDMA" date=all&国指定なし, 2000年代に日本でトレンド
↑ The psychology of selling and advertising. McGraw-Hill book company, inc... (1925)
↑ Strong, E.K.（1925）. "Theories of Selling". Journal of Applied Psychology 9: 75-86. APA Online. Strong自身、同モデルを米国の広告唱道者セント・エルモ・ルイス（1872年 - 1948年）に拠るものとしている。
↑ Lavidge, R.J.; Steiner, G.A. (1961-10). “A Model for Predictive Measures of Advertising Effectiveness” (英語). Journal of Marketing: 59–62.
↑ Lavidge, R.J.; Steiner, G.A. (1961-10). “A Model for Predictive Measures of Advertising Effectiveness” (英語). Journal of Marketing: 59–62.
↑ Priyanka, R. (2013). “AIDA Marketing Communication Model: Stimulating a Purchase Decision in the Minds of the Consumers through a Linear Progression of Steps” (英語). International Journal of Multidisciplinary Research in Social Management 1: 37–44.
↑ Wijaya, Bambang Sukma (2012-04). “The Development of Hierarchy of Effects Model in Advertising” (英語). International Research Journal of Business Studies 5 (1): 73-85.