4K 8Kテレビ放送

「4K放送」、「8K放送」はこの項目へ転送されています。主に日本国内の事例について書かれています。その他の内容については「UHDTV」、「4K解像度」をご覧ください。

4K 8Kテレビ放送（よんケイはちケイテレビほうそう、4K 8K Television broadcasting）は、現行の高精細度テレビジョン放送（ハイビジョン。1080i（2K）や720p）に比べ、映像・動画の解像度（画素数）が高い映像4K（2160p）や8K（4320p）の「スーパーハイビジョン」で行われる日本の放送の通称。

2013年に次世代放送推進フォーラム（NexTV-F）が設立され試験放送を行った。2016年4月1日にはNexTV-Fとデジタル放送推進協会（Dpa）が合併し、放送サービス高度化推進協会（A-PAB）が発足。

2018年12月1日からは、BSで本格的に家庭向け4K・8K放送が開始された。

概要

映像の解像度を標準解像度（SDTV） - 高精細度（HDTV） - 超高精細（UHDTV）と分類した場合、UHDTVで行われる放送に該当する。これを略してUHDと呼ばれることも多い。H.265（HEVC）で圧縮された映像を、地上波、衛星放送、ケーブルテレビ、IP放送、ビデオ・オン・デマンド（VOD）などで伝送する放送サービスが実施・計画されている。日本放送協会（NHK）は8Kをスーパーハイビジョン（SHV）として実用化を進めている。

日本は2014年6月2日から2016年3月31日まで、スカパー!プレミアムサービス（124/128度CS）において4Kテレビ放送のChannel 4K（チャンネルフォーケイ）が行われた。

日本国内における現行のテレビジョン放送方式であるISDBでは、BS/CS（110度）放送で4K・8K放送を行うため、2016年8月1日にA-PABとNHKの共同で実験放送が開始された。そして、2018年12月1日にNHKのBS4K並びにBS日テレを除く民放キー局系列のBS放送各社で一斉に4K放送が、NHKではBS8Kとして8K放送の実用放送が開始された。2018年以前の放送（2K放送）と区別するため「新4K8K衛星放送」（しんよんケイはちケイえいせいほうそう）の名称を用いている。

地上波では2018年に4K実験放送が開始された。関東広域圏では同年10月31日から断続的に放送大学の旧地上デジタル放送のチャンネル28chを使用して放送した。東海広域圏では同年11月20日に東海総合通信局から放送免許が付与され、断続的に中京テレビの旧・地上アナログ放送のチャンネル35chを利用して放送された。本放送に向けては空いている周波数がないため、リパック（物理チャンネルの整理）するか、現行放送に多重する方式として、水平垂直・偏波による多重と、階層分割多重（LDM）が検討されていた。

日本の主な4K・8K放送

日本国内で実施されている4K・8K放送と今後予定されている4K・8K放送。

• ［］内の数字はリモコンキーID。
• 視聴料金 / 有料放送管理サービス
  • ○ - 無料放送
  • ◇ - NHK-BSの受信料
  • ☆ - スカパー!（110度）

問題点

• 地上波デジタル放送でHDTVへの移行が完了したのち、更に4K対応設備への投資が必要となった上、地上波における4K放送は未定のままコストを計上したため（4Kネイティブでの放送如何にかかわらず、製作段階は4K以上に移行）、放送局からは懐疑的な声があった。また、NHKでは連続テレビ小説が4K制作への移行をきっかけに、1週間あたりの放送日数が6日から5日に削減されるなど、4K以上に移行することによる費用などの増大に呼応する動きも見られた。
• NHKとキー局系BS局では、4K・8K放送の帯域を確保するために2K放送のスロット数が削減され、画質などへの影響が生まれた。
  • NHKはBS4K/BS8Kの開局に伴いBSチャンネルが4波となったため、「経営の合理化のために2020年代に2Kで放送されているBS1とBSプレミアムのどちらかが減波される予定」とされ、2021年度から3カ年の経営計画案に、BSは2つ以下に集約する方針を盛り込んだ。実際に2024年6月30日には「BSプレミアム」を停波し、同年7月以後は「BS1」を下地とした「BS」と、「BSプレミアム」・「BS4K」を下地として統合する「BSプレミアム4K」の2つに再編した（BS8Kは継続）。しかし普及率は低く、2026年10月にはBS8Kの撤退を含めた衛星放送の再編計画が報じられた。
• 共同通信社は2025年9月に、在京キー局系BS5社が2027年度以降の免許更新をせず撤退する方針を独自取材で報じた。同記事中では、経費コストの問題から4Kネイティブでのコンテンツ放映が限られており、BS2K放送の4Kアップコンバート番組（サイマル放送）が編成の中心になってしまったことや、衛星使用料などでの累積赤字が5局の総計で300億円程度に膨らんでいることが挙げられたほか、2026年2月の日本経済新聞の報道においても、広告収入面が経営におけるネックとされた。
  • 共同通信社の同記事中では、「免許の再認定を行わない代わりに、番組配信サービスであるTVer等の経由で4K配信を行うことも検討する」としていたが、2026年3月にはWOWOWの展開する配信サービス「WOWOWオンデマンド」上で、同年秋の開始を目処にBS民放5局の4Kコンテンツを無料配信することを正式発表し、3月下旬からは前述のように、4K放送終了について各局から正式発表が出されている。
  • キー局系BS局の放送コンテンツに関しては、サービス開始当初より「BS2K放送のアップコンバート番組ばかりで、コンテンツ的にはほぼ変わらない」という批判があった。
• 8Kは日本においてNHKのみが推進・放送している状況で、受信機の販売も放送開始時点ではシャープのみが行っていた。ただし、海外ではすでにサムスン電子やLGエレクトロニクスなども生産しており、日本でもシャープに続きソニー（ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツ）が生産を開始している。
• 受信側も対応するテレビやチューナーや左旋偏波対応のアンテナ（チャンネルによる）、分配器など新たな機材の購入や工事が必要となる。
• 特に在京キー局系の4Kチャンネルは、同じ番組を放送している2Kチャンネルと比べて映像が暗いことが指摘されている。
  • この件について朝日新聞は特集記事で「市販の4Kテレビの最大輝度が不足している」点を指摘しているが、「規格上の数字とそれを表示する輝度は異なる」「民放各局がスタンダードダイナミックレンジ（SDR）規格の映像を、本来はハイダイナミックレンジ（HDR）規格の映像を放送する規格であるハイブリッド・ログ=ガンマ（HLG）方式で放送していることが原因である」点も指摘されている。
• 4K放送を録画したBDが無変換記録（DRモード）であっても、記録方式が「MMT TLV」・「MPEG-2 TS」とメーカーによって異なるため、他社の4K放送対応のBDレコーダーで再生できない場合がある。
• ケーブルテレビに於いては、一部の局で4K放送を受信することができるが、この場合でも4Kの本来の画質を視聴する場合は、4K対応のテレビ受像機が必要である（ただし全く受信できないというわけではなく、従来の2Kテレビでもダウンコンバートではあるが視聴できる。なおトランスモジュレーション方式を採用している局では4K対応テレビがあっても直接は受信できず、専用のセットトップボックスの設置が必要）。8Kは当面従来型のHFCケーブルテレビでは配信が行われていない（FTTH=光ファイバーを利用した局では一部対応している局がある）。なお、JCOMなどの4K対応セットトップボックスを介して録画する場合は2022年10月現在、DR（標準録画モード）のみに対応しており、市販のBDレコーダーへLANで介してダビングをすることもできない。ただし、BDレコーダーを内蔵したセットトップボックス（一部の対応局）であれば、ハードディスクドライブからのダビングという形で、ブルーレイディスクに録画することは可能である。

脚注

関連項目

• デジタル放送
• 高精細度テレビジョン放送（HDTV）
• 4K解像度
• ハイビジョン
• スーパーハイビジョン

外部リンク

• 総務省 4K放送・8K放送 情報サイト
• 4K・8K | 一般社団法人放送サービス高度化推進協会
• 4K・8K放送はじまる - NHK放送史

この項目は、テレビ番組に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（ポータル テレビ/ウィキプロジェクト 放送または配信の番組）。

• 表示
• 編集

この項目は、AV機器に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（Portal:音響・映像機器）。

• 表示
• 編集