| 開発元 |
VMware （2023年11月以降はブロードコムのグループ会社） |
|---|---|
| 初版 | 2016年8月29日（発表） |
| 最新版 |
9.1.1
/ 2026年9月3日 |
| プラットフォーム | x86サーバー（ESX） |
| 種別 | プライベートクラウド基盤（仮想化・クラウドコンピューティング） |
| ライセンス | プロプライエタリ（サブスクリプション） |
| 公式サイト |
www |
VMware Cloud Foundation（ブイエムウェア クラウド ファウンデーション、略称: VCF）は、VMware（2023年11月以降はブロードコムのグループ会社）が開発・販売するプライベートクラウド基盤ソフトウェアである。サーバー仮想化のvSphere、ストレージ仮想化のvSAN、ネットワーク仮想化のNSXと、これらを一括して配備・運用・自動化する管理ソフトウェアを一つの製品に統合したものである。企業が自社のデータセンター内に、パブリッククラウドと同じような使い勝手を持つ基盤（プライベートクラウド）を構築するために用いられ、VMwareは発表時に本製品を、ソフトウェア定義データセンター（SDDC）の実行と運用管理を容易にする統合プラットフォームと説明した。
2016年8月29日（米国時間）にVMwareが年次イベント「VMworld 2016」（ラスベガス）で発表し、同年中にIBM Cloud上でのサービス提供も始まった。2020年のVCF 4ではKubernetesの実行環境が同梱された。ブロードコムによるVMware買収後の2023年12月にはVMwareの製品体系が再編され、本製品はサブスクリプション方式のみで提供されるようになった。2025年6月17日にはVCF 9.0が、2026年5月12日にはVCF 9.1が提供開始された。
自社のサーバー機に導入して使うほか、複数のパブリッククラウド事業者が本製品を基盤とするサービスを提供しており、購入したサブスクリプションをオンプレミスと認定クラウドサービスの間で移して使う「ライセンスポータビリティ」の仕組みが用意されている。日本では日本電気（NEC）やインターネットイニシアティブ（IIJ）が、本製品を用いた専有型のクラウドサービスを2025年から2026年にかけて開始した。
ブロードコムは本製品を「パブリッククラウドの規模と俊敏性を、オンプレミスのセキュリティ、回復力、性能とともに提供するプライベートクラウドプラットフォーム」と説明しており、ソフトウェアで定義されたコンピューティング、ストレージ、ネットワーク、セキュリティ、管理の機能を一式で提供するフルスタックのIaaS基盤と位置づけている。日本の報道では「統合クラウド基盤」や「仮想化インフラの統合プラットフォーム」と紹介されている。
本製品の土台にあるのは「ソフトウェア定義データセンター」（Software-Defined Data Center、SDDC）という考え方である。SDDCとは、ネットワーク、ストレージ、コンピューティングというデータセンターのすべての構成要素を仮想化し、サービスとして提供する構想で、2012年頃にVMwareの当時のCTOであったスティーブ・ヘロッドが提唱した用語として知られる。VMwareは、ハイパーバイザのESX（ESXi）と管理サーバーのvCenter ServerからなるvSphere、サーバー内蔵ディスクを束ねて共有ストレージに見せるストレージ仮想化製品のvSAN、ネットワークをソフトウェアで構成するネットワーク仮想化製品のNSXを、それぞれ個別の製品としても提供している。
また、サーバーに内蔵したディスクをvSANで集約すれば外部の共有ストレージ装置を用意する必要がなくなる。このように汎用サーバーだけでコンピューティングとストレージをまかなう構成をハイパーコンバージドインフラストラクチャ（HCI）と呼ぶ。VMwareは2016年の発表時に本製品を、SDDCクラウドの実行と運用管理を容易にする統合SDDCプラットフォームであり、プライベートクラウド構築のために設計された次世代のハイパーコンバージドインフラであると説明し、VMwareの製品マーケティング担当シニアディレクターは米CRNに対し「次世代のハイパーコンバージェンスの土台」と述べた。
本製品では、相互運用性が検証済みの構成要素の組み合わせが「BOM」（Bill of Materials、部品表）として定義され、管理ソフトウェアのSDDC Managerが、構成やプロビジョニングから、ホストのファームウェアを含む更新やパッチ適用までを自動化する。更新用のソフトウェアは相互運用性を試験したうえで正しい導入順序の情報とともに束ねられ、ワークロードドメインと呼ばれる単位ごとに自動で適用される。
2025年のVCF 9.0では、それまで十数種類に分かれていた管理画面が統合され、構成要素の導入も単一のインターフェースから行えるようになった。
2023年12月以降、VMwareの主要製品は本製品と「VMware vSphere Foundation」（VVF）の2つの基本製品に整理されている。ブロードコムはVVFを「VCFの中核をなす土台」となる仮想化基盤と位置づけ、VVFには本製品に含まれるクラウド管理や統合された自動化の機能が含まれないと説明している。VCF 9.0の部品表では、NSX、SDDC Manager、VCF Automation、HCXなどが本製品のみに含まれる構成要素とされている。
ブロードコムはVCF 9.1の構成要素として、VCF Installer、vSphere、vSAN、NSX、VCF Operations、VCF Automationの6つを挙げている。VCF 9.0の部品表には、これらに加えてSDDC Manager、vSphere Supervisor、HCXなども含まれる。主な構成要素は次のとおりである。
| 構成要素 | 役割 | 備考 |
|---|---|---|
| VCF Installer | VCFの構成要素を計画・設定・配備する専用の仮想マシン。既存の仮想化環境をVCFへ統合する用途にも使う | VCF 5.2では「VMware Cloud Builder」が同じ役割（最初の管理ドメインの自動作成）を担っていた |
| vSphere | サーバー仮想化。ハイパーバイザのESXと、複数のESXホストを管理するvCenterで構成される | VVFにも含まれる |
| vSAN | ストレージ仮想化。各サーバーに内蔵または直接接続されたストレージ装置を束ね、クラスター内の全ホストで共有する単一のストレージプールを作る | 管理ドメインの標準ストレージ |
| NSX | ネットワーク仮想化とセキュリティ | コンテナ向けに設計されたNSX-Tを初めて統合した版は2018年のVCF 3.5 |
| SDDC Manager | システム全体のライフサイクル管理。構成・プロビジョニングから、ホストのファームウェアを含む更新・パッチ適用までを自動化し、ワークロードドメインの作成やホストの追加を担う | 2016年の発表当初から中核とされた構成要素 |
| VCF Operations | プライベートクラウド基盤の構築・管理・運用・保護を担う運用管理ソフトウェア。複数の環境をまとめた管理単位（フリート、後述）ごとの構成要素の配備・維持、性能の可視化、コンプライアンス管理を行う | 旧称はVMware Aria Operations |
| VCF Automation | IT部門やクラウドサービス事業者がセルフサービス型のプライベートクラウドを提供するための自動化ソフトウェア。AI、Kubernetes、仮想マシンの各アプリケーション向けにIaaSを提供する | 旧称はVMware Aria Automation |
| vSphere Supervisor、vSphere Kubernetes Service（VKS） | ESXホスト上で直接Kubernetesワークロードを実行し、名前空間内に上流互換のKubernetesクラスターを作成する機能 | VCF 9.0では基盤に組み込まれている |
| VMware HCX（Hybrid Cloud Extension） | 既存のvSphere環境から本製品などへ仮想マシンを移行するためのツール | VVFには含まれない |
運用管理製品の名称は時期によって異なり、2018年のVCF 3.5ではvRealize OperationsとvRealize Automation、2023年のVCF 5.1の時点ではvRealize製品群を改称したVMware Aria Suiteの名称で同梱され、VCF 9の文書ではVCF OperationsとVCF Automationの名称が用いられている。ログ管理のVCF Operations for Logs（旧vRealize Log Insight）とネットワーク監視のVCF Operations for Networks（旧vRealize Network Insight）も、vRealize、Aria、VCF Operationsの順に名称が変わっている。
Kubernetesランタイムの同梱は2020年のVCF 4からで、当時は「VMware Cloud Foundation 4 with Tanzu」の名称で「VMware Tanzu Kubernetes Grid」を同梱していた。VCF 9.0では、AIワークロード向けの「VMware Private AI Foundation with NVIDIA」やデータベースをサービスとして提供する「VMware Data Services Manager」、ディザスタリカバリの「VMware Live Recovery」が追加機能（アドオン）として位置づけられている。
VCFの環境は「ワークロードドメイン」と呼ばれる単位で構成される。ワークロードドメインは、ESXホスト、vCenter Server、ストレージ、NSXを含む、アプリケーションを実行できるひとまとまりの基盤を表す論理単位で、SDDC Managerが自動的にプロビジョニングする1つ以上のvSphereクラスターからなる。
ワークロードドメインには「管理ドメイン」と「VIワークロードドメイン」の2種類がある。管理ドメインは、vCenter Server、NSX Manager、SDDC ManagerといったVCF自身の管理コンポーネントを収容する領域で、VI（仮想インフラストラクチャ）ワークロードドメインは利用者のアプリケーションを実行する領域である。VIワークロードドメインのストレージにはvSANのほか、外部のストレージ装置も選べる。
管理コンポーネントと利用者のワークロードを別々のワークロードドメインで動かす構成を「標準アーキテクチャ」、1つのワークロードドメインを共有して動かす構成を「統合アーキテクチャ」と呼び、事業上の要件と利用できる資源に応じて選択する。
VCF 5.2では、vSAN ReadyNodeと呼ばれる認定済みのサーバー構成にESXの基本イメージを導入したうえで、Cloud Builderが「ブリングアップ」と呼ばれる初期構成を自動で実行し、管理ドメインを作成する。ブリングアップの完了後、管理者はSDDC Managerからワークロードドメインの追加やホストの追加、更新の適用を行う。VCF 9では管理ドメインの作成をVCF Installerが担い、ワークロードドメインの作成はVCF Operationsから行う。
VCF 9では、環境を「プライベートクラウド」「フリート」「インスタンス」「ドメイン」の階層で捉える整理が導入された。1つのVCFインスタンスは管理ドメインと任意の数のワークロードドメインからなる。複数のインスタンスをまとめて、VCF OperationsとVCF Automationという1組のフリート管理コンポーネントで管理する範囲を「フリート」と呼び、その上位に、1つ以上のフリートを含む「プライベートクラウド」が置かれる。
VMwareは2015年の年次イベントVMworld 2015で、ラック規模のハイパーコンバージドインフラ向け管理製品「EVO SDDC」を発表していた。＠ITは、2016年に発表されたVMware Cloud FoundationをこのEVO SDDCを発展させたものと報じている。同誌によれば、VMwareはそれまで小規模向けのアプライアンス「EVO:RAIL」と、ラック規模の「EVO SDDC」という2系統のハイパーコンバージドインフラを展開しており、EVO:RAILの役割はvSAN ReadyNodeに移し、EVO SDDCの発展形として本製品を打ち出した。
2016年8月29日（米国時間）、VMwareはラスベガスで開かれたVMworld 2016の基調講演で、プライベートクラウドとパブリッククラウドを横断して管理する構想「VMware Cross-Cloud Architecture」を示し、その構成要素の1つとしてVMware Cloud Foundationを発表した。発表時の構成はvSphere、Virtual SAN（現vSAN）、NSXと、これらの配備とライフサイクル管理を自動化するSDDC Managerであった。オンプレミス向けには、EMC（当時）の統合システム「VxRack」で提供するか、デル、ヒューレット・パッカード・エンタープライズ（HPE）、QCT（Quanta Cloud Technology）のVirtual SAN Ready Node（現vSAN ReadyNode）と組み合わせて導入する形がとられ、パブリッククラウドではIBMが最初のパートナーとしてIBM Cloud上で同年第3四半期から提供することが発表された。
同年10月のVMworld 2016 Europe（バルセロナ）でVMwareは、本製品に対応するハードウェアの拡充を発表するとともに、IBM Cloud上のサービス型の提供と、同時期にAmazon Web Services（AWS）との提携で発表した「VMware Cloud on AWS」を、いずれも本製品を活用するものとして紹介した。
2017年8月28日、VMworld 2017でVMware Cloud on AWSの一般提供が始まった。米SiliconANGLEは、このサービスがvSphere、vSAN、NSXをvCenterで管理する本製品を基盤にしていると報じた。
2018年夏に出たVCF 3.0では、それまで限られた機種に絞られていたネットワークスイッチを利用者が選べるようになった。同年11月のVMworld 2018 Europeで発表されたVCF 3.5は、コンテナ向けに設計されたNSX-Tを統合した最初の版で、離れた2つの拠点にまたがるvSANストレッチクラスターの構成や、HPE Synergyへの対応が加わった。この時点で、本製品を基盤とするクラウドサービスを提供する「VMware Cloud Verified」パートナーは世界で27社であった。
2020年3月10日（米国時間）、VMwareはKubernetes関連製品群「VMware Tanzu」、vSphere 7、vSAN 7とともに「VMware Cloud Foundation 4 with Tanzu」を発表した。vSphere 7はKubernetesをハイパーバイザの層で直接動かせるよう全面的に作り直された版で、Kubernetes機能を含むvSphere 7は当初、本製品を通じてのみ提供された。VCF 4.0は同年4月14日に提供が始まった。その後、4.5（2022年10月）まで4.x系の更新が続いた。
2023年6月1日にVCF 5.0が、同年11月7日にVCF 5.1が提供開始された。2023年11月にブロードコムがVMwareの買収を完了すると、VMwareの事業はブロードコム内の4つの事業部門に再編され、その1つが本製品の名を冠する「VMware Cloud Foundation」部門となった。
2023年12月11日（米国時間）、ブロードコムはVMwareの製品体系とライセンスの再編を発表した。ブロードコムはこれを製品ラインアップとライセンスモデルの「簡素化」と説明している。多数の製品とエディションは、大規模環境向けの本製品と中小規模環境向けの「VMware vSphere Foundation」の2つの基本製品と追加機能に集約され、いずれもサブスクリプションで提供されることになった。従来のVCF+やVCF-Sは新しいVCFに置き換えられ、VDI向けやリモート拠点向けのVCFは単体での提供を終え、SDDC ManagerやAria Automationなど多くの製品も単体では提供されなくなった。
2024年6月25日、ブロードコムは既存のvSphere環境を本製品に取り込む「VCF Import」を含むVCF 5.2の内容を発表し、同年7月23日に提供を開始した。同年8月27日には、買収後初の年次イベント「VMware Explore 2024 Las Vegas」で次期版のVCF 9を予告し、管理画面の統合、既存環境の取り込み範囲の拡大、NVMeによるメモリ階層化、VMware Cloud Directorが担っていたマルチテナント機能の統合、VPCのネイティブ提供、AI向けの「VMware Private AI Foundation with NVIDIA」のアドオン提供などを予告した。
2025年6月17日、ブロードコムはVCF 9.0の一般提供を開始した。買収後初のメジャーバージョンアップであり、前の版であるVCF 5から版番号を9に繰り上げた理由について、ブロードコム傘下のヴイエムウェア株式会社はvSphere 8の後継かつ主力製品として位置づける意味合いがあると説明している。VCF 9.0では、統合された管理画面のほか、複数クラスターのパッチ適用や更新をまとめて行うフリート管理、vSphere Kubernetes Serviceの組み込み、11種類あったライセンスキーの2種類への整理などが加わった。
2026年5月5日、ブロードコムはVCF 9.1を発表し、同月12日に提供を開始した。ブロードコムはVCF 9.1を、本番環境でAIワークロードを実行するための基盤と位置づけている。VCF 9.1のユーザーインターフェースは英語、日本語、スペイン語、フランス語で提供されている。同年9月3日には更新版のVCF 9.1.1が提供開始された。
| 版 | 提供開始日 | 主な内容 |
|---|---|---|
| 3.0.1 | 2018年10月18日 | 3.0系の更新版。3.0（2018年）ではネットワークスイッチの選択が自由化された |
| 4.0 | 2020年4月14日 | vSphere 7・Tanzuとの統合によるKubernetes対応 |
| 4.5 | 2022年10月11日 | 4.x系の最後のマイナー版 |
| 5.0 | 2023年6月1日 | 分離したワークロードドメイン、SDDC Managerライセンスの本製品への統合 |
| 5.1 | 2023年11月7日 | vSAN ESAへの対応 |
| 5.2 | 2024年7月23日 | VCF Import |
| 9.0 | 2025年6月17日 | 管理画面の統合、VCF OperationsとVCF Automation、ライセンスキーの整理 |
| 9.1 | 2026年5月12日 | AIワークロード向け機能、日本語を含む4言語のインターフェース |
| 9.1.1 | 2026年9月3日 | 9.1の更新版 |
本製品はソフトウェア製品であり、利用者は認定済みのサーバー機に導入するか、サーバーメーカーが本製品を組み込んで出荷する統合システムを購入する。2016年10月の時点では、Dell EMC（当時）の統合システム「VxRack SDDC」で導入する方法と、デル、QCT、HPEのvSAN ReadyNodeにシスコシステムズやアリスタネットワークスの認定スイッチを組み合わせて利用者自身が構築する方法が用意されていた。vSAN ReadyNodeとは、ブロードコム（VMware）と各サーバーメーカーがvSphereおよびvSANの各版であらかじめ動作検証を済ませ、認定を与えたサーバー構成のことで、本製品やVMware vSphere Foundationの基盤を導入する際に用いる。
デルのハイパーコンバージドインフラ製品VxRailは、VMwareとの共同開発製品としてデルのSDDC製品群の中核に位置づけられており、本製品とVxRailを統合した「VMware Cloud Foundation on Dell VxRail」には専用の導入・運用ガイドが用意されている。HPEは2019年8月、HPE Synergy上で本製品を従量課金サービス「HPE GreenLake」として提供する提携をVMwareと発表した。日本のメーカーによる製品については後述する。
本製品を基盤とするサービスは、複数のパブリッククラウド事業者から提供されている。最初の事業者はIBMで、2016年からIBM Cloudのベアメタルサーバー上にvSphere、vSAN、NSXを統合した専有環境を月額のサブスクリプションで提供し、2017年7月の時点で世界20か所以上のデータセンターで提供されていた。IBMは2024年5月1日に提供メニューの名称を改め、「VMware Cloud Foundation as a Service」などの名称で提供している。VMwareは2017年8月、AWSとの提携によるマネージドサービス「VMware Cloud on AWS」の提供を始めた。VMwareはこのサービスを本製品を活用したものと説明し、SiliconANGLEも本製品を基盤にしていると報じている。同サービスのAWSとその販売パートナーによる再販は2024年4月30日をもって終了し、以後はブロードコムを通じて提供されている。
ハイパースケーラー各社も本製品を用いたサービスを提供している。マイクロソフトの「Azure VMware Solution」については、2024年5月30日にマイクロソフトとブロードコムが本製品のサブスクリプションを同サービスで利用できるようにする計画を共同発表し、利用者はブロードコムから購入したVCFのサブスクリプションを登録して使える。Google Cloudでは、2019年に本製品を稼働させる「Google Cloud VMware Solution by CloudSimple」が発表され、2024年2月にはブロードコムとGoogle Cloudが「Google Cloud VMware Engine」での本製品のライセンスポータビリティへの対応計画を発表した。オラクルの「Oracle Cloud VMware Solution」は、Oracle Cloud上でvSphere、NSX、vSANからなるSDDCを構築・管理するサービスで、2026年3月17日に、ブロードコムから購入したVCFのサブスクリプションを持ち込む方式の一般提供が始まった。AWSは2025年8月5日に「Amazon Elastic VMware Service」（Amazon EVS）の一般提供を開始した。これは利用者自身のVPC内のベアメタルインスタンス上で本製品を直接実行するサービスで、VCFのライセンスは利用者がブロードコムから購入して持ち込む。
ブロードコムはVMwareの買収後まもなく、本製品のサブスクリプションと追加機能を、自社のデータセンター、ホスティング事業者、クラウドサービス事業者、ハイパースケーラーのいずれの互換環境にも配備できる「ライセンスポータビリティ」の権利を導入した。従来は、パブリッククラウド上で本製品を使うには各クラウド事業者が提供する統合サービスを購入する必要があった。ブロードコムは2025年8月、ハイパースケーラー向けの販路を次の会計年度からライセンスポータビリティ専用の方式に転換し、利用者はブロードコムから本製品のサブスクリプションを購入してサポート対象のクラウドに持ち込むことになると説明した。Google Cloudは、この転換が2025年11月1日から適用されると発表している。ポータビリティの対象となる認定クラウドサービスの一覧は公式文書として公開されており、2026年7月版にはAWS、Microsoft Azure、Google Cloud、オラクルを含む約60の事業者が掲載されている。
クラウドサービス事業者向けには「VMware Cloud Service Provider」（VCSP）プログラムがあり、ブロードコムは2024年3月に同プログラムを再編した。全てのVCSPパートナーは利用者がオンプレミスに導入するものと同じ本製品のソフトウェアに基づくサービスを提供し、ライセンスポータビリティによってオンプレミスとパートナーのクラウドとの間でサブスクリプションを移動できるとされた。また、事業者が本製品のスタックを配備して取得する「VMware Cloud Verified」という認定があり、利用者が期待できる互換性と機能の水準を示すものとされている。
本製品はサブスクリプション方式のプロプライエタリソフトウェアとして提供される。ブロードコムによる買収前のVMwareは永久ライセンスとサブスクリプションの両方を販売していたが、2023年12月11日の発表で、本製品をサブスクリプションのみで提供する方針に切り替えた。ヴイエムウェア株式会社によれば、永久ライセンスの販売とそのサポート契約の更新は2024年2月4日から順次終了し、以後はサブスクリプションまたは有期ライセンスのみが提供されている。
課金の単位は、従来のCPUソケット数から物理CPUのコア数に変わり、CPU1個あたり最低16コア分のライセンスが必要とされる。VCF 9.0では、それまで11種類あったライセンスキーが、コア数で数える「VMware Cloud Foundation」と容量（テビバイト）で数える「VMware vSAN」の2種類に整理され、ライセンスの管理はVCF Operationsから行うようになった。
ブロードコムは本製品を対象とする技術者認定資格を設けている。VMware Certified Professional（VCP）には、VCF環境の構築・管理・運用の技能を証明する「VCP-VCF Administrator」、設計を対象とする「VCP-VCF Architect」、サポートを対象とする「VCP-VCF Support」があり、上位のVMware Certified Advanced Professional（VCAP）には自動化、運用、ストレージ、ネットワーク、Kubernetesの5分野の試験がある。VMware vSphere Foundationを対象とする「VCP-VVF」も別に用意されている。受験に前提条件はなく、認定は取得日から3年間有効である。
日本法人のヴイエムウェア株式会社（現在はブロードコム傘下）は、米国での発表翌日の2016年8月30日に本製品を国内向けに発表し、2016年第3四半期の一般提供開始を予定するとした。国内メーカーでは、富士通が2016年10月にPRIMERGYサーバーと本製品を組み合わせた統合システム「PRIMEFLEX」の提供計画を発表し、「PRIMEFLEX for VMware Cloud Foundation」として提供した。2017年には日立データシステムズのUCP-RSが対応ハードウェアに加わり、日立製作所は自社のサーバー製品と本製品を組み合わせた統合アプライアンス「Hitachi Private Cloud Platform with VMware Cloud Foundation」を提供した。日立製作所のグループ会社である日立ヴァンタラは2024年8月、統合システム「Hitachi Unified Compute Platform RS」と本製品を組み合わせた製品を発表した。
クラウドサービスでは、NTTコミュニケーションズが2018年6月にVMwareと共同で、企業向けクラウド「Enterprise Cloud」に本製品と移行ツールのVMware Hybrid Cloud Extension（HCX）を採用すると発表し、同年8月8日から日本で提供を始めた。同社はこれに合わせてVMware Cloud Verifiedパートナーの認定を受けた。
2025年6月のVCF 9.0の提供開始に際して、ヴイエムウェア株式会社は同月20日に記者説明会を開き、7月から8月にかけて東京などで顧客・パートナー向けの発表イベントを開催した。同年10月29日には、ブロードコムが日本電気（NEC）との戦略的パートナーシップの強化を発表した。NECは同日、自社データセンター内の顧客専用ハードウェア上に本製品を構築し、マネージドサービスと組み合わせて月額定額で提供する「NEC Private Cloud Infrastructure powered by VMware」の販売を始め、本製品を専有型サービスとして提供するモデルは日本で初めて（2025年10月時点、同社調べ）としている。2026年3月30日には、インターネットイニシアティブ（IIJ）が本製品を用いた専有型のプライベートクラウドサービス「IIJ GIOプライベートクラウドプラットフォーム タイプV」を同年4月から提供すると発表した。ブロードコムが公開するライセンスポータビリティの認定クラウドサービス一覧（2026年7月版）には、日本の事業者としてNECとNTTデータが掲載されている。
2026年5月20日、ヴイエムウェア株式会社はVCF 9.1の日本市場での提供開始を発表した。この発表の場では、国内の導入事例として日本中央競馬会（JRA）と日本気象協会が紹介された。ヴイエムウェアの説明としてZDNET Japanが伝えたところでは、JRAは25の基幹システムの基盤を本製品で更改し、約2000台の仮想サーバーを一夜で新環境へ移行した。
日本では、CTC教育サービスなどの研修事業者が、VCF 9.0に対応する認定資格の対策コースを提供している。