ここでは、どのようなページやファイルが削除の対象となり、あるいはならないのかを説明します。削除依頼を提出する前にそのページやファイルが本当に削除されるべきか、そうであるならばどのケースが該当するのかをしっかりと確認してください。確認できたら#削除依頼の節を読んで、そちらとWikipedia:削除依頼の内容に従って削除依頼の提出に進んでください。
削除対象になるもの
本節では、ページやファイルの削除要件を説明します。原則として、以下のいずれかのケースに該当するものが削除対象となります。編集の要約に以下のケースに含まれる内容が記入されていた場合も、そのページやファイルは削除対象となります。
ケース A: 即時削除の対象となるかどうかが微妙なもの
即時削除の対象となるかの判断に迷う場合、{{即時削除}}タグの貼付・除去で編集合戦が発生し、または発生するおそれがある場合は、ケースAとして通常の削除依頼をしてください。
ケース B: 法的問題がある場合
日本語版ウィキペディアでは、少なくとも、日本国内法（著作権法など）、アメリカ合衆国法（サーバーがアメリカにあるため）および「GFDLとCC BY-SAのデュアルライセンス」の全てを満たす必要があります。法令違反である可能性がある場合（目安としては、法令違反の可能性が 50 パーセント以上の場合）、削除されます。そうでない場合であっても、削除しないリスクが削除することによる損失を上回るとの結論に至った場合、削除されます。削除や存続の判断にはウィキペディア外部での調査（関連する法令の確認や、その解釈について参加者が調査することを含みます）が必要となることがあります。
判断基準補足:
- どの法令に違反しているかを明確にするよう努める。
- 法令の正しい適用方法や正しい解釈が不明瞭であるために判断が難しい場合には、ウィキペディアにとってリスクが高い方に解釈する。
削除されるものの例:
- 著作権に関するもの。ケース B-1:著作権問題に関してにて詳述します。
- ウィキペディア外の著作物（書籍・ウェブサイトなど）からコピーしたもの、および、同一性が高いもの。著作者本人が GFDLとCC BY-SAのデュアルライセンス での配布に同意している場合や、同ライセンスの条件下で再利用可能なもの（パブリック・ドメインのものなど）等は除きます。
- 引用が著作権法の要件を満たしていないもの。正当な引用をするには、引用した範囲を明確にし、引用元も明記するなど、数多くの条件を満たす必要があります。詳しくはWikipedia:著作権で保護されている文章等の引用に関する方針をご参照ください。
- プライバシーを侵害するもの。住所・電話番号など個人情報が書かれている場合など。役所の所在地のように公式のものは除きます。ケース B-2:プライバシー問題に関してにて詳述します。
- 他者の名誉等を傷つけ、結果的に名誉毀損罪・侮辱罪・信用毀損罪などに問われる可能性のあるもの。
- 他者の利益を侵害する可能性のあるもの。肖像権侵害・商標権侵害など。タレントの写真・漫画のキャラクター・地方自治体のシンボルマークなどがこれに該当します。
- 猥褻物。わいせつ物頒布等の罪・公然わいせつ罪に問われる可能性のあるもの。または児童ポルノとみなされる可能性のあるもの。
- コンピューターウィルス関連。不正指令電磁的記録に関する罪に問われる可能性のあるもの。コンピューターウィルスの危険性があるプログラムやソースコード等の情報、及び当該情報へのアクセス手段。
- その他。上記以外でも削除しなければ法的問題が発生する可能性がある場合。
名誉毀損がある場合などには法的状況の判断と対応に関する議論、その場合で削除依頼をせずに直接、管理者・削除者と連絡をとりたい場合は、Wikipedia:連絡先を参照してください。
なお、以下に挙げる代表的な法的問題については、それぞれケースB-1、B-2案件として出してください。その他の法的な問題が懸念されるものについては、ケースB案件として依頼を出してください。
ケース B-1:著作権問題に関して
著作権に関しての詳細は、Wikipedia:著作権、引用に関してはWikipedia:著作権で保護されている文章等の引用に関する方針を参照してください。方針として、
- 同一、または類似した文章が見つからないが、書式や他の投稿から著作権侵害の可能性が高いと判断できる場合があります。このような場合は、エチケットを守りつつ投稿者に参考とした資料を確認することが望まれます。原則として、侵害元が確認できない場合は削除されません。ただし、複数の候補があって、そのいずれがオリジナルかわからない、といったケースを削除しないとするものではなく、他の条件を考え、例えば類似している外部ページの特定をもって削除する可能性があることに注意してください。
- 同一、または類似した文章が見つかった場合でも、その文章の著作権者とウィキペディアへの投稿者が同一人物である可能性を考慮する必要があります。このような場合は、投稿者にWikipedia:自著作物の持ち込みおよび必要に応じてWikipedia:自分自身の記事をつくらないを提示し、事実関係を確認することが望まれます。
- 事実確認が必要な状況で、投稿者が変動IPユーザや長い間隔を開けて編集している利用者であるなど対話が困難な場合や、対話を拒否された場合は、法令違反の可能性や削除しないリスクに照らして判断してください。
著作権侵害への対処方法
著作権侵害の可能性があるものについては、非常に多くの削除依頼があります。手続きの迅速化のためにも、以下の点についてノートで詳しく述べてください。
- 過去の版すべてを削除しなくても問題を解決できる場合は、削除すべき版を投稿時刻によって指定してください。時刻指定は UTC 推奨です。これを「版指定削除」といい、問題が起こった版から問題が解消された版までの履歴の一部のみを削除し、ページは消滅しません。
- 類似する外部サイトがある場合にはその URL を提示してください。ただし、問題の文章をノートにコピーしないでください（ノートも削除されることになるのを避けるためです）。
- 漢字とかなの使い分け・特殊記号などの選択・用語の表記・表現・文の組み立てや論の流れなどを見て、単なる偶然の一致の可能性についても検討してください。表現の一致が単なる偶然であれば、著作権侵害は成立しません。
- 「事実のみの記述」である可能性はあるか確認してください。その場合、事実だけの記述であっても保護される場合があるので、事実の配列や選択や表記についても創作性を欠いていて、著作権保護の対象にならない、と言えるかどうかを確認してください。
- ある立場からその記事を執筆すると必然的にそのような文にならざるをえない、というような可能性はあるかどうか確認してください（例えば数学などの概念を説明する記事で、定義部分が一致するのは、この観点から問題がないと考えられる可能性があると思われます）。
- 外部サイトがウィキペディアの記事を無断で（ライセンス条件に反して）転載している可能性についても検証してください（外部サイトがウィキペディアへの投稿に先行している証拠があるのが望ましいです）。
- 外部サイトがGFDLとCC BY-SAのデュアルライセンスで利用できる可能性があるかどうか確認してください。
- 外部サイトとは別のソースがあり、そのソースがGFDLとCC BY-SAのデュアルライセンスで利用できる可能性があるか確認してください。
以上の点で転載の可能性が高いと判断された場合には、投稿者と著作権者が同一人物でGFDLとCC BY-SAのデュアルライセンスに同意の上で投稿を行ったかどうかをそのサイトに書いてある連絡先や利用者ページを使って確認することが推奨されます。ただし確認は義務ではありません。なお、ここで対象になるのは転載元と見られるサイトが個人のものである場合です。
- 確認を行う場合には、そのサイトに書いてある連絡先や利用者ページを使って確認し、ノートページに確認のため連絡を行ったこと旨を記述します。また削除依頼で審議が始まっている場合には、削除依頼にもその旨報告します。確認に対して回答が得られたら、ノートページに結果を記述します。
- この確認を行っている場合には、ノートページにおいて確認中であると報告されてから回答がノートページに記述されるまでの間、削除依頼での審議を中断します。
- 問い合わせを行った場合でも一か月以上にわたって回答がない場合には、管理者・削除者の裁定で審議を再開することがあります。
ケース B-2:プライバシー問題に関して
積極的に実名を用いて活動している政治家・スポーツ選手・研究者・作家・芸術家・アーティスト・芸能人などの著名人を除き、本名（個人の実名）を含んでいたり、個人が特定できる記述が行われたページは、削除の対象になります。日本国法の個人情報保護法・民法第709条などを参考にしていますが、法令とは関係なくウィキペディア日本語版は個人のプライバシーや名誉を尊重する方針を採っています。下記に、ウィキペディア日本語版で伝統的に削除されている例を挙げます。
- 本名を敢えて非公開にしている著名人の実名（例:覆面作家）。
- 著名人の記事で、著名活動をしていない家族の実名を含むもの（ただし、俳優の芸名が年長の家族の名に由来する場合などは例外的に認められることがあります）。
- 著名人本人が公式に明かしていない、かつWikipedia:検証可能性#信頼できる情報源で公開されていない、在学中と考えられる学歴情報。
- 事故・事件などの被害者の実名。
- 犯罪の被疑者名または被告人名もしくは元被告人名。
- 著名人の記事内で、著名活動に多大な影響を与えたとは考えられない逮捕歴・裁判歴・個人的情報など（例:大学教授の記事で、車庫法違反で罰金の有罪判決を受けたという事実を記載してはいけません。記載された場合削除の対象になります）。
特に個人の犯罪歴に関して、実名や個人が特定できる場合、ほとんどが削除の対象になります。これは、日本国では、元服役囚に、服役囚であった事実を公開されない権利を認める判例（例:最判平成6年2月8日民集48巻2号149頁、ノンフィクション「逆転」事件）があることに由来します（したがって日本に深い関係を持たない人物の場合は、別途、考慮が必要です）。
ウィキペディア日本語版内で、削除されず、伝統的に認められている例を挙げます。
- 本名を公開している著名人の本名。
- 歴史的な記事（ほとんどの関係者が既に死亡している場合）。
- 政治家の逮捕歴。
- 逮捕歴などを本人が積極的に公開し、自作中で使用している著名人の逮捕歴。
- テロリストの実名。
- 重大な事件・事故によって被害を受けた著名人。
- 犯人または犯罪の被疑者・被告人・元被告人が、自著・刊行物などで公開し、本人による公開の意思が明らかに認められる実名。
いずれにしても、個人の実名や個人情報を含むという理由で削除依頼される可能性はありますので、実名などを記載する場合は該当記事のノートページなどであらかじめ他の利用者と話し合い、記載すべきかどうか十分に検討し合意をとりつけてください。
後述する緊急削除も利用できます。
ケース C: ページ移動の障害になる場合
ページの移動（ページ名の変更）の際に、移動先にページがあると移動できない場合があります。移動できることもありますので、まずは移動を試みてください。成功した場合には、削除依頼に出す必要はありません。移動できなかった場合は、移動依頼が必要となることがあります。「依頼できるもの」であるか確認し、移動元のページのノートに移動の提案とその理由を書いたうえで、移動依頼をしてください。「依頼できないもの」はそれぞれ対応が異なるため、移動依頼の「依頼できないもの」を確認してください。
ケース D: ページ名に問題がある場合
- 原則として移動や統合で対処し、移動によってリダイレクト化したものはWikipedia:リダイレクトの削除依頼での削除となります。
- リダイレクトの削除方針に合致するもの。ページとしての版があるリダイレクトがこの方針での削除対象となります。
- ページ名が間違っているもの。よくある間違いについては、正しい名称へのリダイレクトに置き換え、リダイレクト先で誤りである旨を記載することが推奨されています。滅多にない間違いの場合やリダイレクト先がない場合は、この方針での削除対象となります。なお、記事名の付け方に基づき、括弧の前に半角スペースを入れる等修正した後の残滓となったリダイレクトは、即時削除で対応することができます。記事名の付け方以外の理由による移動の残滓は、Wikipedia:リダイレクトの削除依頼に依頼をした上で議論してください。ただし、それがリダイレクトかつ『「利用者」および「利用者‐会話」の名前空間下のページ』である場合の削除依頼の提出先は2015年9月15日（火）15:00 (UTC)（2015年9月16日（水）0:00 (JST)）より、Wikipedia:利用者ページの削除依頼のみとなりますので、ご注意ください。
- 不適切なページ名。ページ名自体に問題があるもの。例:「バカの○○（名前など）」
- 重複ページ。同義のページがより適切な名称で既に別で存在しており、かつ統合もリダイレクト化も不適当なもの。なお、既存の別ページからそのままコピー&ペーストされて作成されたページは全般6で即時削除の対象となります。
ケース E: 百科事典的でない記事
ケースEは2025年12月11日にケースI・ケースJ・ケースKに分割され、廃止されました。以下の該当するケースに読み替えて下さい。「完全に異質な記事」は、ケースZとなります。
- 個人的なページ。→ケースJ-1
- 独自の研究結果の発表。→ケースJ-3
- 百科事典的な記事に成長する見込みのないもの。→ケースJ-4
- 百科事典に記載するほどの著名性・特筆性がない記事。→ケースI-1/2
- 広告またはスパム。→ケースJ-2
- 完全に異質な記事。→ケースZ
- 辞書的説明しかできそうにないようなもの。→ケースJ-4
- Wikipedia:プロジェクト間の移動に規定される、その形式上他プロジェクトがよりふさわしいと考えられる記事→ケースK-1
ケース G: 他言語・翻訳についての問題がある場合
他言語で記載されている場合または日本語として意味がとれない状態で放置され、改善の見込みがないと思われる記事、翻訳が行われた結果問題がある記事は、削除の対象になることがあります。主に以下のケースが削除対象となります。
- G-1：他言語の記事
- G-2：翻訳・日本語に問題のある記事（G-3の対象以外のもの）
- G-3：機械翻訳の濫用が疑われる記事
- 削除依頼の前に。
- 履歴の継承の不備は、ケースB-1で削除依頼をしてください。
- コンテンツ翻訳で提供されているものと、ライセンスが利用可能と確認されている機械翻訳については、ケースBは対象外です。
- なお、コンテンツ翻訳で提供されている機械翻訳は、記事の翻訳以外では元のライセンスが適用されます。
- ライセンスが不明なものを含む上記を除く機械翻訳は、利用可能ではない機械翻訳として扱われます。この場合はケースBでも依頼してください。十分な改稿が行われた場合には、版指定削除になります。
- 自分で翻訳することも検討してみてください。また、履歴ページで翻訳作業が進んでいないことを確認した時は、編集参加者に声をかけたり、翻訳依頼に出すことも検討してください。
- 削除かどうかの判断について。
- 翻訳作業中の記事（翻訳のため転記された原文が残されている記事）は、翻訳される見込みがあるとして、原則削除の対象になりません。ただし有意な翻訳作業が行われていない場合は、対象となります。
- ケースG全般において、削除依頼中に有意な改訳が行われたと判断される場合は、存続で終了させてください。
ケース G-1: 他言語の記事
- 他言語版からのコピー・アンド・ペーストで作成されたままの記事は、即時削除の対象となります。
- 日本語版で初めて投稿された他言語で書かれた記事で、その言語のウィキペディアに対応する項目のないものは、Wikipedia:プロジェクト間の移動の対象となります。移動を行ったうえで項目自体は存続させ、翻訳することも可能です。
- 日本語版に既に存在する記事が他言語で書かれた場合、他言語で書かれた日本語版の記事は重複記事として削除されます。
ケース G-2: 翻訳・日本語に問題のある記事
- ケースG-2の適用対象は、ケースG-3以外の記事とします。
- 日本語になっている部分が、日本語版での記述として意味のあるものになっていれば存続としてください。日本語としての意味がとれないものは、十分な期間、適切な方法で告知されたにもかかわらず、他言語・翻訳についての問題が改善される見込みが示されない場合は削除の対象となります。また、改稿により問題が解消された場合でも存続で終了させてください。
ケース G-3: 機械翻訳の濫用が疑われる記事
機械翻訳の品質には問題があるため、コンテンツ翻訳を含む利用可能な機械翻訳を利用し、修正してもなお記事として品質上の問題がある場合は、以下の規定により削除の対象となります。必ず、日本語の記事として意味が通る内容に仕上げてください。
- 削除する場合
- 以下のような記事は、機械翻訳が翻訳のベースとされているという事実により、百科事典の記事として正確性の問題が発生する可能性がある誤訳が含まれていることが推定されるため、削除の対象となります。
- いずれかの機械翻訳の出力結果と完全に一致する文が記事に多数残されていたり、「ですます調」の修正などの翻訳文の微修正にとどまっていたりする場合。
- いずれかの機械翻訳をベースにしつつ人の手が加えられているが、誤訳または日本語として不自然な文章が残されている場合。
- 存続とする場合
- 明らかにどの機械翻訳とも一致しない場合。
- 利用可能ないずれかの機械翻訳の出力結果と完全に一致する文が記事に多数残されているものの、翻訳元原文の表現そのものが様々に解釈される余地が乏しいとされる場合において、翻訳文が日本語として正しく、明らかな誤訳がない場合。
- 削除依頼者および削除票を投じた利用者の中に、ベースと疑われる機械翻訳を明示する者が全くいない場合。
- 審議中に改稿が行われ、その後問題箇所が残されていない場合。
ケースH：大規模言語モデル等による生成が強く疑われるもの
「創作を含む偽りの出典」「確認されている事実とは異なる記載」、翻訳時における「存在しない記述の追加」など、大規模言語モデル等により生成された文章に特徴的な記述を含む記事を対象とします。裏付けとして実在する書籍・論文などによる出典が生成時に提示されている場合には、その結びつきが真実である保証を欠くことからより問題が大きくなる場合があり、文章全体のチェックが必要となるため修正が困難な場合もあります。そのため、問題がないことの確認が取れた場合など特段の事情が認められない限り削除の対象となります。重大な問題が発生する場合は、加筆も対象になりえます。
- 「創作を含む偽りの出典」「確認されている事実とは異なる記載」などハルシネーション (人工知能)に起因する問題は対象となります。
- 「存在しない記述の追加」など翻訳元とは意味の異なる内容に改変されている場合は対象となります。
- 人力による表現の調整が行われていることでは対象外とはなりません。
- 偽りの出典はケースJ-3も成立します。
- 著作権侵害の疑いはB-1としても扱ってください。
- 翻訳のみで内容に改変が見られない場合はケースGに準じて取り扱います。
ケースI：独立記事作成の目安に合致しないページ
必ずWP:FAILNに沿った検証を行う必要があります。証明を欠く「独立記事作成の目安に合致しない」（特筆性が無い等も同様）を理由とすることはできません。
「独立記事作成の目安に合致しない」ことを示すためには、Wikipedia:独立記事作成の目安#ガイドラインを満たしていない記事に示されているような調査を行っても適切な情報源が見当たらなかったことを具体的に報告しなければなりません。
このケースを主張するにあたり、「この人物、事柄、事象などは独立記事作成の目安に合致しない」ことを説明しようとして、記事の対象あるいは特定の人々に対して侮辱的な表現が使われる場合があります。しかしそうした物言いは不適切であり、削除依頼のページ自体の削除が必要な場合もあります（Wikipedia:礼儀を忘れない、Wikipedia:エチケットを参照）。
- （不適切な表現）この人物には価値がない。 - 侮辱的な表現です。
- （不十分な報告）この人物の情報はありませんでした。 - どこで何をどう調べたのかが不明瞭です。
- （適切な報告）この人物について文献『○○』を調べましたが掲載されていませんでした。 - 何を調べたのかが明確です。
- Wikipedia:独立記事作成の目安などを参照する場合は、根拠の提示に加えてどの基準と照合したのかが分かるように記載してください。
- （不十分な報告）Wikipedia:特筆性 (音楽)の基準に到達していないと判断し、ケースI-2として削除を依頼致します。 - どの基準に基づいて削除依頼を提出したのかが不明瞭です。
- （適切な報告）○○を調べましたが、Wikipedia:特筆性 (音楽)の音楽家・音楽グループの1を満たすとみられる情報はありませんでした。△△さんの仰るWikipedia:特筆性 (音楽)のマスメディアから外れた音楽家の1に該当するという意見は、出典とされる情報が□□などの点から検証可能性のある情報源を満たすものではないと考えられます。 - 調べたものと照合した基準が明確です。
なお、予定された事実・計画が公表されている事実のような裏付けがある事項を除き、「将来の可能性」では独立記事作成の目安を満たせません（WP:NTEMP）。
また、削除依頼では記事の存廃に関する議論に集中すべきです（Wikipedia:論争の解決を参照）。それ以外の事柄はノートや井戸端など適切な場所で行うようお願い致します。
- I-1：客観的に独立記事作成の目安に合致しないことが明らかな場合。
- 日本語版の「独立記事作成の目安の下位文書」による「日本語版の独自基準」（Wikipedia:特筆性 (音楽)）が存在する場合、そちらに合致するのであれば対象外です。
- I-2：独立記事作成の目安には合致しても、「日本語版の独自基準」に合致しない場合
- こちらは各文書により「独立記事作成の目安に合致」するが、日本語版の「独立記事作成の目安の下位文書」による「日本語版の独自基準」に合致しないものを対象とします。
- 独立記事作成の目安の下位文書は、目安を満たす事例を列挙したものなので、基準に合致しないことは、必ずしも削除対象となることを意味しません。例として示された条項にあてはまらない場合でも、これらの目安と同等以上の取り扱う価値があると認められる場合には、削除対象となりません。高すぎる例示（例：「特筆すべき賞を受賞」（全般）・「特定のジャンルに伝統的様式または教則本を確立した」（音楽）・「世界記録を樹立した選手」（人物））は目安としては扱いません。また、十分条件であって必要条件ではないことに留意して下さい。
- （独自基準に合致しないが独立記事作成の目安に合致し存続になる例）アルバムは1枚で音楽の基準外ですが、テレビドラマＸＸの主題歌を担当しています。テレビ番組における重要な役割を果たしており、独立記事作成の目安を満たします。
- （独立記事作成の目安に合致するが削除になる例）少数の報道がみられますがこれはデビュー前のものに留まり、「特集されたことがある」あるいは「頻繁に扱われる」とするには不足していると思われます。音楽の基準外です。
ケースJ：ウィキペディア的な記載ができない場合
ウィキペディア的な記載にならないことの説明、立証が必要です。根拠を提示しない場合は正常な依頼としては扱えません。解消された場合は削除対象とはなりません。リダイレクト化、プロジェクト間の移動（ウィキペディア日本語版の記事としては削除されます）などの対処となる場合もあります。
- 本文が検証可能性を満たさない内容や個人的内容に終始している場合。
- 例: 個人の日記やプロフィールページのように利用したもの。
- ただし、著名人に当たらない一般人を扱った記事については、このケース J-1 以前に、緊急性の高いケース B-2 （プライバシー侵害）に該当する可能性があるので、依頼の際は#ケース B-2:プライバシー問題に関しても参考にして下さい。もしプライバシーを侵害すると思われる記述があった場合は、ケース B-2を理由として削除依頼してください。
- J-2：広告またはスパム。ケースA全般4と判断できない場合に適用を検討してください。原則として編集対応（WP:DP#NOT）であり、「編集してなお解決出来ない場合」に限定されます。
- 信頼できる媒体において未だ発表されたことがないものを根拠とするなど、出典もしくはそれによる記述に問題があるものです（Wikipedia:独自研究は載せない）。
- 存在しない出典の提示、出典内に指示している内容が含まれていないなど、提示された出典に正しいものがない場合も、削除の対象となります。
- 問題のある出典とそれを根拠とする記述を除去した結果、他の条件を満たす場合もあります。
- J-4：ウィキペディア的な記述に成長する見込みのないもの。
- 各種方針を満たしてなおウィキペディア的な記述ができない場合を指します。
- 例：独立記事作成の目安を満たすが、信頼できる情報源を用いると虚偽となることが知られている場合
- 例：独立記事作成の目安を満たし、信頼できる情報源も十分に存在するが、中立性を担保できない場合（「編集してなお解決出来ない場合」に限定されます）
- 例：三大方針は満たすが、記事としての記載内容を得られない場合（「辞書的説明しかできそうにないようなもの」）
ケースK：他プロジェクトがよりふさわしいと考えられる場合
よりふさわしいプロジェクトの説明が必要です。プロジェクト間の移動のため、ウィキペディア日本語版の記事としては削除されます。Help:ソフトリダイレクトが設定される場合もあります。
ケースL：不適切な曖昧さ回避ページ
曖昧さ回避ページはウィキペディア日本語版で複数のページを案内するためのものです。それに合致しない曖昧さ回避（不必要な場合、濫造されることが明らかな場合、辞書となっている場合）はウィキペディア日本語版から削除されます。
- 誘導のいずれもが以下に該当する場合。以下を排除した上で、誘導先のページが1つに絞れる場合は削除依頼提出前に必ずリダイレクト化を検討してください。
- 誘導先の記事が存在せず、それを副次的な話題とする記事も存在せず、それらが独立記事作成の目安を満たさないもの。
- 誘導そのものが検証可能性を満たさないものか独自研究であるもの。
- 2つある誘導先のうち、一方がウィクショナリーなど他のウィキメディアプロジェクトへの案内である場合。
- 他のページで曖昧さ回避が充足されている、または誘導先のページの中に記述することが望ましい場合。
- 具体的には「～にちなむもの」「派生作品」をいいます。
- 「○○ (曖昧さ回避)」からの誘導が代表的なトピック「○○」への誘導しか残らない場合。
- 削除しない場合、同じような曖昧さ回避のページが濫造されることが明らかな場合。主に以下のようなものを指します。
- 読み仮名で誘導する曖昧さ回避
- 単に人名の一部というだけで、その部分から誘導する特段の理由がある項目がない曖昧さ回避
- 適切な改稿により問題が解消された場合は除きます。
カテゴリ1: 削除依頼の審議において削除合意されたカテゴリ
カテゴリ整理の指針に則り、カテゴリの廃止が検討され、削除することで合意されたカテゴリ。具体的な基準は下記の通り。
- 1-1 - Wikipedia:過剰なカテゴリが示す類型の1つ以上に該当するカテゴリ。
- 1-2 - そのカテゴリ名の範疇に属するべき妥当な項目が現に調わないカテゴリ。
- 1-3 - カテゴリ構造の変更（移動・改名・統合・分割）により、不要となったカテゴリ。
削除審議にあたって、先にカテゴリの削除提案が提出されている場合は、削除提案の議論で提示されたすべての意見が十分に尊重されるべきですが、最終的な判断に際しては、削除依頼での審議結果のみが効力を有します。
削除提案の際と同様、公正中立な削除審議を行う上での現場保存のため、依頼提出時点でカテゴリに項目（ページやサブカテゴリなど）が含まれている場合は、カテゴリの中身を空にしたり言語間リンクを解除したりしないでください。項目の全除去は、削除審議の結果、管理者・削除者により、削除の判断が下された後に処理されます。
事前の合意に基づき、改名・統合を経て不要となったカテゴリは、即時削除することも可能です（Wikipedia:即時削除の方針#カテゴリ6を参照）。
ケース Z: その他の問題がある場合
上記のケースAからKのいずれにも該当しない場合であっても、ページまたはファイルを削除しなければ解消できない問題が存在し、当該問題を解消することが当該ページや当該ファイルの存続に優先すべきと認められるときは、ケースZとして、そのページやファイルを削除対象とすることができます。本ケースとして削除依頼をするときは、前記要件にあてはまる理由を明記してください。前述の「#削除対象にならないもの」に掲げられている問題は、原則として本ケースには該当しないものとします。
