アニメ制作会社（アニメせいさくがいしゃ）は、アニメーションの実制作を業務とする会社である。
企画、製作から制作までを行う元請け、元請制作会社から一括して仕事を受注し制作業務全般を行うグロス請け（下請け）、作画・背景美術・撮影など制作工程別に仕事を請け負う専門スタジオの3つに分けられる。
アニメ制作会社（アニメせいさくがいしゃ）は、アニメーションの実制作を業務とする会社である。
企画、製作から制作までを行う元請け、元請制作会社から一括して仕事を受注し制作業務全般を行うグロス請け（下請け）、作画・背景美術・撮影など制作工程別に仕事を請け負う専門スタジオの3つに分けられる。
日本の制作会社の多くは中小・零細企業であり、従業員5人以下が33.9%、資本金1,000万円未満は51%を占める。資金的に余裕のある会社は少なく、多くは自転車操業となっている。
広告代理店やビデオメーカーなどは、資金調達や著作権窓口業務、企画、流通に携わり、実制作は行わないが、制作本数の増加や、制作会社の持つオリジナル版権の利用を目的に制作会社を自らの傘下に収めるケースも見られる。また、Netflixなどの配信事業会社がアニメを独占配信するため、製作としてアニメ制作会社と直接契約する例もある。
セル画の時代から背景美術のみを請け負う専門的な会社は存在していたが、デジタルアニメの普及によりCG関連作業のみを請け負う会社の登場や、ポリゴン・ピクチュアズのような大手のCG制作会社がアニメ事業に参入する例もある。また、関連技術を提供する企業も登場している。
2010年代半ばまでは、新規の小規模スタジオは深夜アニメのグロス請けなど小さな仕事からスタートし、実力を認められると報酬の高い作品に起用されて自己資金を確保できるようになり、それを元手に製作委員会に出資を行う権利者となってグッズの収益などを得られる人気スタジオへと転換する「出世すごろく」があった。しかし、会社がIPビジネスに注力するとクオリティを優先する現場のスタッフが反発したり、作品の構想を持つスタッフが独立、小規模なスタジオを構えるという細胞分裂のような動きが繰り返され、アニメーターの雇用が不安定になり賃金が上がらない原因となっている。また、2020年代からは資金力のある大企業が人気スタジオを子会社化して人材を囲い込む動きがあり、将来的には従来の「出世すごろく」が不可能になるという予測もある。
多くは自社のオリジナル作品の他に漫画や小説のアニメ化を請け負っているが、KADOKAWAグループ傘下のENGIは親会社や系列各社が原作やコミカライズで関与する作品のアニメ化に特化しており、企画部が存在しない。
日本動画協会による2015年の調査では、全体の87.1%もの制作会社が東京都に集中しており、さらにそのほとんどが中野区・杉並区・練馬区・武蔵野市・三鷹市・小金井市・立川市 ・西東京市地域、中央線（快速）・西武新宿線・西武池袋線の沿線といった山手線西側から多摩にかけてのエリアに立地する。これは、練馬区大泉に存在した東映動画（現在は東映アニメーションとして中野区中野に所在）の周りに集まったことに由来する。
都内に集中して立地していることで、アニメの制作において協力体制が取りやすく、在京キー局やソフト版元会社などの取引先に対応しやすい利点がある一方、地方における人材獲得の障壁にもなっている。そのため、地方にスタジオや子会社を開設し、人材の発掘を行っている制作会社もある。
作画のデジタル化により、地方でも業務への支障が少なくなったことから、地方自治体が雇用創出のために誘致を行っている。地方に拠点を置くことで、スタッフは環境の良い土地で暮らせるほか、物価や家賃などの負担を低く抑えることができるなどのメリットがある。
括弧内はブランドやレーベル、部門など。
アニメの企画・製作・プロデュースを主な事業とする会社。
映像ソフトの製造・販売を担う会社。
