エリクソン

この項目では、スウェーデンの通信機器メーカーについて説明しています。アメリカの社会学者については「エリク・H・エリクソン」を、その他の用法については「エリクソン (曖昧さ回避)」をご覧ください。

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エリクソン

商号	Ericsson
現地語社名	Telefonaktiebolaget LM Ericsson
種類	株式会社
市場情報	Nasdaq Nordic ERIC A, Nasdaq Nordic ERIC B, NASDAQ: ERIC
事業分野	通信機器の製造・販売・設置工事、通信事業者向け運用・保守サービス、ネットワークに関する各種コンサルティングサービスなど
設立	1876年
創業者	ラーシュ・マグナス・エリクソン
本社	ストックホルム 、  スウェーデン
主要人物	ハンス・ヴェストベリ/Hans Vestberg （エリクソングループ/CEO）
売上高	2,269億クローナ/350億ドル (2011年)
利益	12,600,000,000 (2011年)
従業員数	全体 95,260人 (2018年)
子会社	ST-Ericsson (50%) Ericsson-LG (75%)
ウェブサイト	https://www.ericsson.com/ （英語） https://www.ericsson.com/jp （日本語）
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エリクソン（典: Telefonaktiebolaget LM Ericsson）は、スウェーデンの通信機器メーカー。移動体通信（携帯電話）システムの地上固定設備のメーカーとして著名なほか、スウェーデン国産戦闘機JAS 39 グリペンの電子機器を手がける。本社はスウェーデンのストックホルム。

概要

1876年、機械工のラーシュ・マグナス・エリクソン（Lars Magnus Ericsson）が電信器の修理工場を開設。1896年、L.M.エリクソン社（LME）となる。1930年にはスウェーデンに外資を大量導入したイーヴァル・クルーガーの支配下にあった。

移動体通信事業を中心とし、携帯電話の地上固定設備を世界的に展開している。単独で携帯電話端末を製造していた時期があったが、世界最大の端末メーカーであるノキア（フィンランド）の攻勢などによりシェアが低下、そのため地上固定設備開発に特化して、同分野では世界最大手である。2021年の世界無線ネットワーク市場のシェアは26.9パーセントだった。

エリクソンでは、世界17カ国・約19,800名の技術者たちが研究開発に取り組んでおり、年間研究開発費は売上高の約15%にのぼる。特にGSMは世界の携帯電話の80%以上に採用され、事実上、無線通信方式の世界標準技術となっている。現在は、ワイヤレスBBネットワーク（LTE・HSPA）、有線通信と移動体通信の融合（FMC）、放送と通信の融合（IPTV）などを研究、実用化に向けて開発している。

2005年、ゼネラル・エレクトリック・カンパニーのバルク事業を買収。

日本法人

エリクソン・ジャパン株式会社
Ericsson Japan K.K.

種類	株式会社
本社所在地	日本 〒105-0022 東京都港区海岸一丁目2番20号 汐留ビルディング
設立	1992年9月
業種	電気機器
法人番号	6010401095632
事業内容	電気通信機器および周辺機器の研究開発/各種の標準化活動 設計・製造・輸出入並びにカスタマイゼーション/販売/設置工事 通信事業者向け運用・保守・スペアパーツマネジメント等の各種サービス ネットワーク最適化等のコンサルティングサービス 移動通信向けのアプリケーションおよびソリューションの開発 知的財産のライセンシング 通信事業者およびエンタープライズ向けシステム･インテグレーション 電子部品/OEM製品の調達
代表者	代表取締役社長 安東宏昭
資本金	3億2000万円
売上高	1308億6100万円 （2025年12月期）
営業利益	49億900万円 （2025年12月期）
経常利益	46億1900万円 （2025年12月期）
純利益	32億9000万円 （2025年12月期）
総資産	715億9800万円 （2025年12月期）
従業員数	1,059名(2012年3月現在）
決算期	12月31日
主要株主	Telefonaktiebolaget LM Ericsson 100%
外部リンク	エリクソン・ジャパン株式会社
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日本法人は、1992年9月設立のエリクソン・ジャパン株式会社（旧称：日本エリクソン株式会社）。本社は東京都港区。設立以来、外資系No.1通信インフラプロバイダとして1,000名を超える専門のスタッフが30社以上に及ぶ国内協力会社と連携し、高品質なサービスを実現している。戦略や技術に関するコンサルティングから、ネットワークの構築、保守、運用、教育に至るまで、通信システムの幅広い分野のサービスをワンストップで提供する。エリクソン・ジャパンは、エリクソン全体の研究開発の中でサービスレイヤや無線アクセス分野の研究で成果を挙げており、現在、LTEを初めとする移動体ネットワークの開発やブロードバンドアクセスの導入、オールIP化やマルチメディア分野のソリューション開発に取り組む。

日本では主にソフトバンク（旧イー・モバイルを含む）やKDDIに地上固定設備を提供する。携帯電話端末事業は長らくソニーとの合弁会社であるソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ（現ソニーモバイルコミュニケーションズ）が行っていたが、2012年にソニーへ同社の保有株をすべて売却し、合弁を解消。ただし、ソニーとの合弁解消後もワイヤレス分野での協業を継続するとしている。

福岡ソフトバンクホークスとは2012年度シーズン以降、ヘルメットスポンサー契約を結んでいる。

関連項目

• エリコフォン - エリクソンが1964年より量産した一体型電話機
• Bluetooth - エリクソン、インテル、IBM、ノキア、東芝によって策定された無線通信規格

脚注

外部リンク

ウィキメディア・コモンズには、エリクソンに関連するカテゴリがあります。

• Ericsson（英語）
• エリクソン・ジャパン株式会社
• エリクソン・ジャパン (@EricssonJapan) - X（旧Twitter）
• エリクソン・ジャパン (EricssonJapan) - Facebook
• ST-Ericsson
• Ericsson-LG

表 話 編 歴 OMXS30 構成銘柄（2025年7月1日入替時点）
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ティッカーシンボルのアルファベット順 緑字は2025年7月1日入替銘柄

表 話 編 歴 STOXX 600 構成銘柄（2026年9月21日入替時点）
金融 / Financials 銀行 Banks ABNアムロ・グループ（ABN） クレディ・アグリコル（ACA） アライド・アイリッシュ銀行（A5G） バンコBPM（BAMI） バークレイズ（BARC） ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA） ポルトガル商業銀行（BCP） アイルランド銀行（BIRG） バンキンテル（BKT） モンテ・デイ・パスキ・ディ・シエナ銀行（BMPS） BNPパリバ（BNP） BPERバンカ（BPE） カイシャバンク（CABK） コメルツ銀行（CBK） ダンスケ銀行（DANSKE） ドイツ銀行（DBK） DNB（DNB） エルステ・グループ・バンク（EBS） ギリシャナショナル銀行（ETE） ユーロバンク（EUROB） フィネコバンク（FBK） ソシエテ・ジェネラル（GLE） HSBCホールディングス（HSBA） INGグループ（INGA） インテーザ・サンパオロ（ISP） ユスケ銀行（JYSK） KBCグループ（KBC） ロイズ・バンキング・グループ（LLOY） ノルデア銀行（NDASE） ナットウエスト・グループ（NWG） PKOバンク・ポルスキ（PKO） サバデル銀行（SAB） サンタンデール銀行（SAN） スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケン クラスA（SEB A） スベンスカ・ハンデルスバンケン クラスA（SHB A） スタンダードチャータード銀行（STAN） スウェドバンク クラスA（SWED A） ピレウス銀行（TPEIR） ウニクレディト（UCG） 金融サービス Financial Services スリーアイ・グループ（III） アバディーン（ABDN） アムンディ（AMUN） ジュリアス・ベア・グループ（BAER） CVC キャピタル・パートナーズ（CVC） ドイツ取引所（DB1） マン・グループ（EMG） ユーロネクスト（ENX） EQT（EQT） エクソール（EXO） グループ・ブリュッセル・ランバート（GBLB） IGグループ・ホールディングス（IGG） インベストール クラスB（INVE B） ロンドン証券取引所グループ（LSE） パートナーズ・グループ・ホールディング（PGHN） Plus500（PLUS） ポステ・イタリアーネ（PST） シュローダー（SDR） UBSグループ（UBSG） 保険 Insurance エイゴン（AGN） アジアス（AGS） アリアンツ（ALV） アビバ（AV） アクサ（CS） ゼネラリ保険（G） ハノーバー再保険（HNR1） リーガル&ジェネラル・グループ（LGEN） ミュンヘン再保険（MUV2） NNグループ（NN） プルーデンシャル（PRU） サンポ（SAMPO） スコール（SCR） スイス・ライフ・ホールディング（SLHN） スイス・リー（SREN） ストアブランド（STB） チューリッヒ保険グループ（ZURN）
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