ビッグ・テック

ビッグ・フォー

ビッグ・フォー（Big Four）は、Google、Amazon、Meta、Appleの4社で構成され、頭文字をとってGAFA（ガーファ）とも呼ばれる。作家のフィル・サイモンとニューヨーク大学教授のスコット・ギャロウェイは、オンライン活動における支配力と役割を通じて社会の大きな社会変革を牽引してきたことが、MicrosoftやIBMのような他の大規模なIT企業とこれら4社の違いであるとしている。Googleの元CEOであるエリック・シュミットは、「Microsoftは消費者の心の中で消費者革命を推進していない」として、Microsoftをこのグループから除外している。

ビッグ・ファイブ

ビッグ・ファイブ（Big Five）は、ビッグフォーにMicrosoftを加えた5社で構成され、頭文字をとってGAFAM（ガーファム）やMAMAA（ママ）とも呼ばれる。これら5社は2000年代末以降、サウジアラムコを除けば、世界で最も時価総額の高い公開企業5社であり、それぞれの最大時価総額は約5,000億ドルから約2兆ドルにも及ぶ。トゥールーズ大学教授のニコス・スミルナイオスは、「資本主義の文脈の中で市場力や金融力を集中させ、特許権や著作権を利用することで、インターネットの支配権を握っているように見える寡占企業だ」とこれら5社の特別性を指摘した。

マグニフィセント・セブン

マグニフィセント・セブン（Magnificent Seven）は、ビッグ・ファイブにNVIDIA、Teslaを加えた7社で構成される。これら7社は2024年2月時点でS&P500種指数の時価総額の28.6%を占めている。一部の専門家の間では、Teslaが業績で苦戦しているため、マグニフィセント・セブンから外される可能性が取り沙汰されている。また、Constellation Researchの創業者であるレイ・ワンは、マグニフィセント・セブンからMetaを外した6社で構成されるMATANAを提唱している。

ノーブル・ナイン

ノーブル・ナイン（Noble Nine）は、マグニフィセント・セブンにBroadcomとSpaceXを加えた企業群である。

FANG

FANG（ファング）は、2010年代に使われた古い用語で、Meta（Facebook）、Amazon、Netflix、Alphabet（Google）の4社で構成される。2013年にCNBCのテレビ番組「Mad Money」の司会者であるジム・クレイマーが提唱した。クレイマーはこれらの企業を「各市場で完全に支配的な企業」と呼んだ。RealMoney.comのクレイマーの同僚、ボブ・ラングによると、クレイマーはこの4社がベアマーケットに「本当に食い込む」態勢を整えていると考え、この頭文字に2つの意味を持たせたという。2017年には、クレイマーはAppleをその収益からFortune 50に入る可能性のある企業として加え、FAANGへと拡大した。

しかし、2021年10月にFacebookがMetaへと社名変更した後、クレイマーはNetflixを外し、Microsoftを加えることで、FAANGを従来のビッグ・ファイブ（MAMAA）に置き換えることを提案した。

ともかく、語呂合わせの用語などどうでも良く、Netflixは2018年ころから産業分類で「メディア & エンターテイメント企業」と分類され、「テック企業」とは分類されないので、FANGであれFAANGであれNetflixを入れるような分類は2020年代現在では古くて使えない用語である。

NYSE FANG+指数

NYSE FANG+（ファングプラス）指数は、Meta、Apple、Amazon、Netflix、Alphabet、Tesla、Microsoft、AMD、Snowflakeの9社で構成される株価平均型株価指数である。インターコンチネンタル取引所で株価指数先物取引が行われている。「iFreeNEXT FANG＋インデックス」などの投資信託が存在する。

当初はMeta、Apple、Amazon、Netflix、Alphabet、NVIDIA、Tesla、Twitter、アリババ、百度の10社で構成されており、Microsoftが含まれていない一方で、ビッグ・ファイブと比較して規模がやや小さいTeslaやTwitter、アメリカで上場している中国企業のアリババや百度が含まれていた。なお、テンセントはアメリカで上場していないので含まれない。2021年12月にTwitterが除外されMicrosoftに、2022年12月に百度とアリババが除外されAMDとSnowflakeに組入銘柄が入れ替えられた。

BAT

BAT（バット）は、百度、アリババグループ、テンセントの中国企業3社で構成される。近年ではアメリカのGAFAやFANGに対抗し、中国の4大IT企業を指す言葉として、Huaweiを加えたBATH（バス）、Xiaomiを加えたBATX（バットエックス）、京東商城を加えたBATJ（バットジェイ）が用いられることもある。この言葉は日本ではまだ馴染みが薄く、多用されることは少ないが、近年は新聞やテレビなどの主要メディアでも使用される機会が増えている。LINEとZホールディングスの経営統合にも、GAFAとともに影響を与えたとされ、日本国内の大企業にも影響を与えている。

G-MAFIA BAT

G-MAFIA BAT（ジーマフィア・バット）は、アメリカのAlphabet、Microsoft、Amazon、Meta、IBM、Appleに、中国の百度、アリババ、テンセントを加えた9社で構成され、ビッグ・ナイン（Big Nine）とも呼ばれる。2010年代末の世界的に最も価値のある公開企業トップ10に中国のIT企業であるアリババとテンセントがランクインした。ニコス・スミルナイオスは2016年に「アジアの巨大企業であるサムスン電子、アリババ、百度、テンセントは定義に含めることができる、あるいは含めるべきだ」と主張している。サムスン電子は携帯電話市場で圧倒的な存在感を示しているものの、現在はGoogleが大きな影響力を持つAndroidのエコシステムに依存しているため、G-MAFIA BATの定義に含まれていない。

ビッグファイブ

その他の米国企業

時価総額、製品展開範囲、文化的影響力などから、ビッグ・テックと関連付けられることがある米国の上場企業には、Adobe、Broadcom、IBM、Netflix、Oracle、Salesforce、Uber、Ciscoがある。

アジア企業

ビッグ・テックの概念は、中国の大手テクノロジー企業である百度（バイドゥ）、阿里巴巴（アリババグループ）、騰訊（テンセント）、小米（シャオミ）にも影響を与え、総称してBATXと呼ばれている。近年では、京東商城（JD.com）、美団（Meituan）、網易（NetEase）、中芯国際（SMIC）、自動車メーカーの比亜迪汽車（BYD）と吉利汽車（Geely Automobile）が拡大されたビッグテックの一員として議論されている。TikTokの開発元ByteDanceやドローンメーカーのDJIもビッグ・テックと呼ばれることがある。

韓国のサムスン電子と台湾の台湾積体電路製造（TSMC）もビッグ・テックに含まれるとして議論されている。

グローバル化

スミルナイオスによると、グローバル化によってGAFAMはグローバルな課税負担を最小限に抑え、国際労働者に米国で必要とされるよりもはるかに低い賃金を支払うことができるようになった。

寡占の維持

2016年にスミルナイオスは「GAFAは、データセンター、インターネット接続、スマートフォンなどのコンピュータハードウェア、オペレーティングシステム、Webブラウザなどのユーザーレベルのソフトウェア、オンラインサービスの6つの垂直レベルのパワーを組み合わせている」と主張した。電子メール、インスタントメッセージング、オンライン検索、ダウンロード、ストリーミングなどの多様なサービスがGAFAのいずれかのメンバー内で内部的に結合される水平集中型のパワーについても論じた。

アメリカ

2019年と2020年にビッグ・テック業界は、米国司法省と連邦取引委員会から、過去の買収や潜在的な反競争的慣行に関する情報提供を求める要請を含む反トラストの注目の的となった。大統領選に立候補している民主党の候補者の中には、ビッグ・テック企業を解体して公益事業として規制する計画を提案している者もいる。"連邦取引委員会 (FTC) のジョセフ・サイモンズ委員長は、「経済と私たちの生活におけるテクノロジーの役割は、日に日に重要性を増している」「これまでも述べてきたように、消費者が自由で公正な競争から利益を得ることを保証するために、テクノロジー市場を綿密に調査することは理にかなっている」と語った。

独占禁止法の精神は、市場で独占力を持つ企業や、団結してカルテルのような市場行動をとる企業による反競争的な行動から消費者を保護することである。独占またはカルテルの結託は、消費者にとって市場に不利益をもたらしうる。しかし、独占禁止法は、意図的な独占と、ビジネスの成功の結果として純粋に独占的な立場にいる企業とを明確に区別している。 独占禁止法の目的は、意図的に独占力を生み出す企業を阻止することである。

消費者福祉は、大企業が自動的に競争に有害であるという仮定ではなく、あらゆる独占禁止法行為の中核的な考慮事項であるべきである。消費者福祉基準は、消費者への影響や経済効率を適切に考慮しているため、独占禁止法施行における「正当な理由」として機能する。これまでのところ、消費者福祉に害があったことは明らかではなく、多くのテクノロジー企業は技術革新を続け、消費者に真の利益をもたらしている。

独占禁止政策の議論は、この法律の広く誤解されている分野に関する一般的な神話によって曇らされていることが多い。例えば、1890年のシャーマン独占禁止法は、独占的な商習慣、具体的に貿易や商業を制限する契約を犯罪化している。同時に、シャーマン法は、消費者から誠実な利益を得る合法的に成功したビジネスを有機的に創造することを可能にしている。シャーマン法の主な機能は、競争の激しい市場を維持することである。ビッグ・テック企業は大企業であり、成功しているが、成功だけでは独占禁止法違反の理由にならない。独占禁止法の正当な違反は、企業に対する訴訟の原因にならなければならない。独占禁止法は、たとえその成功が市場の支配につながったとしても、Googleのような普遍的に人気のある検索エンジンを開発した企業を非難するものではない。重要なのは、独占がどのようにして得られたか、あるいは維持されたかということであり、単なるその存在ではない。

反競争的な行為と疑わしいオンライン・プライバシー慣行との間の相関関係も明確ではない。独占禁止法は、競争過程そのものを害するような商行為から消費者を保護するように狭義に設定されている。しかし、プライバシーに関連した疑わしい行為については、オンライン・プライバシー法の独自の規制枠組みが必要となる場合がある。

ヨーロッパ

2020年6月に欧州連合 (EU) は、Appleによる慣行に関する2つの独占禁止法調査を新たに開始した。1つ目の調査では、Appleが市場での圧倒的な地位を利用して、Appleの音楽や書籍のストリーミングサービスを利用して競争を圧迫しているかどうかなどの問題に焦点を当てている。第2回目の調査では、Appleのデバイスを使って実店舗の業者に支払いができるようにするApple Payに焦点を当てている。Appleは、銀行などの金融機関がiPhoneの近距離無線周波数技術を利用することを制限している。

欧州委員会のマルグレット・ベスターガー競争担当委員によると、ハイテク企業による反競争的な行為を抑止するためには、罰金は不十分である。ヴェスタガー委員は、「罰金は効果がない。また、罰金は過去の違法行為に対する罰であるため、罰金だけでは十分ではない。私たちの決定にもあるのは、将来のために変わらなければならないということです。やっていることをやめなければならないということです。」と述べた。

外部生成コンテンツの利用

2019年5月9日、フランス議会は、元の素材の出版社や通信社に対して、GAFAに関連する権利（相当量のテキスト、写真またはビデオの再利用）の支払いを強制することを目的とした法律を可決した。同法は、欧州連合 (EU) のデジタル単一市場における著作権に関する指令の第15条を実施することを目的としている。

注釈

1. ↑ Microsoftの影響力は、1990年代ならともかく、2010年代や2020年代にはかなり低下しており、主役はあくまでGAFAの4社であり、Microsoftはその後に、あまり重要ではないが、念の為（あるいは、ついでに）リストに入れておく、という位置づけである。
2. ↑ X CorpとテスラとスペースXは、同じ経営者が活躍する同一の企業グループではあるが、Tesla）やスペースXは「ビッグ・テック」には入れない。2022年の学術論文 Birch & Bronson Big Tech: Scale, Platforms, and Governance は、明確にGAFAMの5社を「Big Tech」と定義しており、テスラやスペースXはビッグテックに入れない。もし自動車メーカーまで入れ始めたら、GMやフォードまで入れなければならなくなり、もしスペースXのような航空・宇宙産業まで入れ始めたらボーイング（Boeing）やロッキード・マーティン（Lockheed Martin）などまで入れなければならなくなり、「ビッグテック」という用語の焦点がぼやけて、ほとんど意味の無い用語になってしまう。
3. ↑ 2010年代、2017年までは、Netflixも株式市場や証券会社で「ビッグテック企業群の一社」として扱われ、FANGあるいはFAANGという分類用語でグループ化されていたが、2020年代の現在ではNetflixは、テック系の企業ではなく、「メディア／エンターテインメント企業」として分類することが一般化している。Netflixも、2026年に提出した2025年年次報告書（2025 Annual Report）では、冒頭の ABOUT US でNetflixを、「one of the world’s leading entertainment services（世界有数のエンターテインメント・サービス）」と規定しており、さらに第三者による業種分類も決定的で、Netflixは、米国の標準産業分類（Standard Industrial Classification、SIC）のNo.7841の「Services-Video Tape Rental」業と分類されている、と米国証券取引委員会（SEC）への2026年提出資料でも書いている。モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル（MSCI）が世界の投資家に向けて提供している世界産業分類基準（Global Industry Classification Standard、GICS）でも、2017年まではNetflixは「インターネット」と分類されていたが、翌年からは大分類が「Media & Entertainment（メディアおよびエンターテイメント）」>　中分類が「エンターテイメント」> 小分類が「Movies & Entertainment（映画およびエンターテイメント）」、と分類されており、つまりNetflixは現在、「映画およびエンターテイメント」の会社である。同社が2026年1月23日に提出した「2025年 年次報告書」によると売上高の約38パーセントをコンテンツ制作（番組制作、映画制作など）やコンテンツの調達（他社からの買い付けなど）に使っており、技術開発に使っているお金は売上高の（わずか）8パーセント相当だということも、この分類の妥当性を裏打ちしている。

出典