エフエム東京

株式会社エフエム東京
TOKYO FM Broadcasting Co., Ltd.
エフエム東京本社の入居するFMセンタービル
種類 株式会社
市場情報 非上場
略称 TOKYO FM、TFM、FM東京
本社所在地 日本の旗 日本
〒102-8080
東京都千代田区麹町一丁目7番地
設立 1970年3月17日
業種 情報・通信業
法人番号 1010001012439
事業内容 放送法に基づく超短波放送事業
ほか
代表者 代表取締役社長執行役員
唐島夏生
資本金 13億3500万円
(2026年3月31日現在)
発行済株式総数 90万株(2026年3月31日現在)
発行可能株式総数 54万株(2026年6月30日効力発生)
売上高 106億92901万8000円(2025年度)
営業利益 4億6473万7000円(2025年度)
経常利益 7億2095万8000円(2025年度)
純利益 6億6809万9000円(2025年度)
純資産 256億8598万6000円
(2026年3月31日現在)
総資産 281億2432万8000円
(2026年3月31日現在)
従業員数 100人(2026年3月31日時点)
決算期 3月
会計監査人 東陽監査法人
主要株主 学校法人東海大学など
主要子会社
→「§ グループ会社」を参照
関係する人物 松前重義(創業者)
林屋亀次郎(初代会長)
後藤亘(JFN創業者)
外部リンク https://www.tfm.co.jp/
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エフエム東京
TOKYO FM Broadcasting Co., Ltd.
種別 FM
放送対象地域 東京都
系列 JFN系
略称 TFM
愛称 TOKYO FM
コールサイン JOAU-FM
開局日 1970年4月26日
本社 〒102-8080
東京都千代田区麹町一丁目7番地
北緯35度41分0.38秒 東経139度44分35.66秒 / 北緯35.6834389度 東経139.7432389度 / 35.6834389; 139.7432389座標: 北緯35度41分0.38秒 東経139度44分35.66秒 / 北緯35.6834389度 東経139.7432389度 / 35.6834389; 139.7432389
演奏所 本社に同じ
親局 / 出力 東京 80.0MHz / 10kW
主な中継局
→「§ 地上系放送設備」を参照
公式サイト https://www.tfm.co.jp/
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株式会社エフエム東京（エフエムとうきょう、英語: Tokyo FM Broadcasting Co., Ltd.）は、東京都を放送対象地域としてFMラジオ放送（超短波放送）を行う特定地上基幹放送事業者である。通称はTOKYO FM（トウキョウ・エフエム）、略称はTFM（ティーエフエム）。

概説

→「FM東海」も参照

1960年に学校法人東海大学が開局した、日本初の民営超短波（FM）ラジオ放送実用化試験局「エフエム東海」を前身とする放送局で、1970年4月26日に一般放送事業者が開設するFM局としてはエフエム愛知（FM AICHI、1969年12月24日開局）、エフエム大阪（FM OSAKA、1970年4月1日）に次ぐ全国3番目の放送局として開局した。設立の経緯から現在も学校法人東海大学が筆頭株主であり、親局である東京タワーの運営会社である株式会社TOKYO TOWER（旧・日本電波塔株式会社）も大株主に名を連ねている。

1980年設立の放送ネットワークである全国FM放送協議会（Japan FM Network、JFN）の設立メンバーの1つであり、JFNのキー局および基幹局に位置づけられている。ただし、JFN加盟局向けの番組制作・加盟局向け配信に付いては、一部を持分法適用関連会社であるジャパンエフエムネットワーク（JFNC）に委ねており、JFNCのスタジオがTOKYO FM本社内にあるため、事実上「自局向け番組」「ネットワーク加盟局向け番組」（JFNラインネット番組）を並行して制作している状況にある（詳細はそれぞれの項目を参照）。

放送対象地域は東京都であり、中継局も東京都下にしかないが、親局が東京タワーにあることから、首都圏の広範囲で聴取される。

全国ネットワークを保有する日本で唯一の民放FMである。

本社

関西支社

〒530-0002
大阪府大阪市北区曽根崎新地2丁目6番23号
MF桜橋ビル9階

グループ会社

エフエム東京は、複数の子会社・関連会社を抱えており、グループ全体を「TOKYO FMコミュニケーションズ・グループ」（トウキョウ・エフエムコミュニケーションズ・グループ）と称している。また、複数のジャパンエフエムネットワーク系列各社へ出資している。

子会社

関連会社・その他

その他出資先（子会社・関連会社を除く）

2020年7月1日現在の主な出資先放送事業者

かつて存在したi-dio関連会社

V-Low帯マルチメディア放送i-dio事業に係るグループ企業。現在はすべての法人が清算完了している。

資本構成

企業・団体は当時の名称。出典：

2016年3月31日

資本金発行済株式総数株主数
13億3500万円900,000株90
株主株式数比率
学校法人東海大学92,000株10.22%
日本電波塔65,600株7.28%
大日本印刷44,900株4.98%
みずほ銀行44,500株4.94%
読売新聞東京本社44,000株4.88%
パナソニック44,000株4.88%
北陸大学40,000株4.44%
日本電気36,000株4.00%
日本トラスティ・サービス信託銀行30,000株3.33%
みずほキャピタル26,000株2.88%

過去の資本構成

沿革

開局時に本社を構えていた霞が関ビル（東京都千代田区）
2008年10月から2020年4月まで使用されていたロゴ。

ビデオリサーチ首都圏ラジオ聴取率調査では、2022年4月期以降、2025年12月期現在、同率も含め23期連続で同率も含め首位を獲得している。

施設・技術データ

出典

地上系放送設備

親局 周波数 空中線
電力		 実効
輻射
電力		 送信所概要
（技術情報）		 備考
東京
 80.0
MHz		 10
kW		 125
kW
中継局 周波数 空中線
電力		 実効
輻射
電力		 送信所概要
（技術情報）		 備考
新島 76.7
MHz		 100
W		 250
W
八丈島 84.3
MHz		 10
W		 9.1
W
檜原
 86.6
MHz		 300
W		 800
W
  • 東京都西部・埼玉県南西部の受信環境改善を目的に設置された。
 山間部の中継局としては異例の高空中線電力である。
西多摩郡檜原村（臼杵山）の予備送信所（80.0 MHz）に併設されている。
青梅 83.6
MHz		 20
W		 32.4
W
八王子 80.5
MHz		 10
W		 20
W

聴取方法

メディアチャンネル
など		対象地域備考
地上波FMラジオ80.0 MHz 他 東京都（東京、八王子、青梅、新島、八丈島、檜原）とその周辺地域上記参照
衛星放送「ミュージックバード」125ch 全国
有線放送「キャンシステム」 D-2 関東エリア（宇都宮エリアを除く）
有線放送「USEN440」 C/G-37 関東、群馬、栃木、茨城の各地区
有線放送「SOUND PLANET」 J-72
有線放送「USEN on フレッツ」W10 関東地区1チャンネルだけ使っているが、ステレオ放送である。
「スカパー!プレミアムサービス光」80.0 MHz 東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県
各地のケーブルテレビ事業者による 関東地区とその周辺
小笠原村防災行政無線 東京都小笠原村戸別受信機でモノラル放送を聴取。
radiko 東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県、栃木県、群馬県、日本全国（radikoプレミアム）2010年3月15日から同年11月末まで実用化試験配信、12月から本格運用。2014年4月1日からradiko.jpプレミアムで全国配信を開始。放送局記号は「FMT」。

スタジオ

1985（昭和60）年、半蔵門に完成した「FMセンタービル」はエフエム東京制作番組用、ジャパンエフエムネットワーク制作番組用にスタジオが設けられた。その後増築を繰り返しながらスタジオを増やし、ミュージックバード用のスタジオやJFNに特別加盟したInterFM897用のスタジオが設置されている。

サテライトスタジオ

2026年7月以降は無し。

番組

→詳細は「TOKYO FM番組一覧」を参照

番組編成の歴史

開局 - 1980年代

1990年代

2000年代

2010年代

2020年代

聴取率

TOKYO FMを始め在京各局では、放送対象地域内において、ビデオリサーチが1990年から、東京駅から35km圏内における居住者の聴取状況（個人聴取率）を偶数月（2月・4月・6月・8月・10月・12月）に調査している。調査期間は基本として第3週の7日間だが、2009年までの4月・6月・8月には2週間にわたって実施していた。

1988年のJ-WAVE開局以降は熾烈な聴取率争いが展開されていたが、それでもTOKYO FMが優勢な状況が続いていた。特に90年代半ばまでは最も優勢であり、J-WAVEが番組路線を変えるまでに至る。

しかし、90年代後半になると、徐々に聴取率が低下。この頃に目立ったのは、「番組内容・コンセプトの大幅な変更を実施した際でも、番組タイトルはそのまま継続」というスタイルであるが、『FMソフィア』や『アフタヌーン・ブリーズ』などはそのたびに大変化となり、結果として愛着あるリスナーを徐々に離すこととなり、この時期から、改編期ごとに新番組が目立つようになる。東京都で2局目の民放FM局で直接的なライバル局であるJ-WAVEに加え、1998年に送信所を移転して以降関東の広範囲で聴けるようになったエフエムナックファイブ（NACK5）が2004年にJ-WAVEと同率ながら聴取率首位をとると、三つ巴の構想にかわるが、事実上“J-WAVEとNACK5との首位争い”にTOKYO FMが一歩遅れて続いていた。

2021年10月期の調査で全日平均の「男女12～69歳」で単独首位を獲得して以降、さらに好調となっており、7期連続で首位を獲得。その後ニッポン放送の猛追もあり、2025年以降は調査月次により、TOKYO FMとニッポン放送による首位争いとなっている。

2026年6月の調査では、全日平均・個人全体区分「男女12～69才」区分と女性層では在京ラジオ単独首位、コアターゲットの「男女18～49才」で首位を獲得したが、上半期全体や男性層はニッポン放送に明け渡した。番組ごとでも平日のワイド番組はおおむね好調に推移し、特に11 - 15時台の番組では多くの層から支持を得る状況が続いている。

オープニング・クロージング

オープニング - 月曜早朝4:55:45からインターバル・シグナルの「シェーレンポルカ（ドイツ語: Schnellpolka）」に続き、局名告知、中継局と周波数・出力を案内したのちに、ステーションジングルを放送する。

クロージング - 日曜深夜2:00の時報に続き、ステーションジングルと局名告知、中継局と周波数・出力を案内したのちに、「歌は終わりぬ（英語: The Song Is Ended (but the Melody Lingers On)）」で放送を休止する。

インターバル・シグナル - 前身のFM東海から同一音源を使用する。

局名告知 - 「こちらは、JOAU-FM エフエムとうきょう。お聴きの放送は、TOKYO FMです」と呼出名称と愛称の両方をアナウンスしている。東京本局は従来「TOKYO FMの放送は……」に続き「周波数80.0（はちじゅう）MHz……」と告知していたが、2015年12月14日の檜原局開局を機に「東京タワー芝送信所 周波数80.0……」と変更した。従来は当局のみ「〇〇中継放送局」とアナウンスしていたが、「〇〇中継局」へ変更した。

特例

ジングル

ステーションジングル

作曲、歌、コーラスは、SMOOTH ACEの重住ひろこ

全国ネット枠の時報後と番組終了後のジングル

2001年4月から「TOKYO FMおよびFM OSAKAをキーステーションに」放送する全国ネットの番組（一部を除く）で、時報後と番組終了後の約10秒ほどジングルが流れている。

対外広報活動

キャッチフレーズ（CI）

開局50周年を迎えた2020年5月1日に使用開始。ジングルは「TOKYO FM 80」（トウキョウエフエム・エイティ）を多用。

TOKYO FM ステーションキャンペーン

「EARTH & HUMAN CONSCIOUS」の活動は、コスモ石油とTOKYO FMを中心に、JFN系局合同で行なっている。

「EARTH CONSCIOUS」活動の一環として、毎週月曜日を「Green Monday」と称し、グリーン電力を活用した放送を行っている。

フリーペーパー

番組の情報やタイムテーブル、番組出演者のインタビューを載せたフリーペーパー「Monthly Timetable」を毎月末に発行している。主要CDショップのほか、TOKYO FMホームページで入手可能。

アナウンサー

Category:TOKYO FMのアナウンサーも参照。

災害関連

全国ネットワークを保有する日本で唯一の民放FM である。

新型コロナウイルス関連

FM放送以外の事業

映画

※在京テレビキー各局と共同制作することが多い。

　　　　　　　　　　　　　　　　

出版

テレビ放送事業

レストラン運営

「TFM RESTAURANTS」として、3店のレストランを運営していた。☆印の店はクーポンを発行していた。

その他

不祥事

不正会計問題

2019年（令和元年）5月29日、2019年3月期決算の会計監査において、会計上及び内部統制上の問題が発見されたとして、事実関係を調査する第三者委員会を設置したことを明らかにし、合わせて同日予定されていた決算発表を延期した。エフエム東京（TFM）によれば、過年度を含む決算において、連結対象の範囲について会計上・内部統制上の問題があり、監査法人から監査報告書を受け取れなかったことによる。

併せて11人の取締役のうち、冨木田道臣会長や千代勝美社長を始めとする7人が、同年6月25日の株主総会を持って退任し、ジャパンエフエムネットワーク社長の黒坂修が新社長に就任するなど、経営体制が刷新される事になった。

同年8月21日に第三者委員会による調査報告書を公表、その中で2017年3月期から2019年3月期の連結決算に関連し、V-Low帯マルチメディア放送サービス「i-dio」の事業不振で生じた赤字を隠す目的で、損失を抱えた子会社を連結対象から外す不正な株取引があったと発表した。これによればi-dioのコンテンツプロバイダーであるTOKYO SMARTCAST（TS）で生じた赤字を隠すため、2017年3月期に千代前社長が知人の企業にTS社の株式を購入するよう依頼、知人企業がTS社の株式3,000株を引き受け1.5億円を出資した。これによりTFMのTS社に対する持ち株比率が下がるが、株式の引受期間が3ヶ月の約束となっていたことから、TFM子会社のジグノシステムジャパンが2,000株を買い戻し、知人に対し顧問料の名目で総額396万円が支払われた。報告書ではこの経緯から一連の取り引きは「出資」ではなく「融資」であると判断している。

報告書ではこの他にも、i-dioのソフト事業者である東京マルチメディア放送とTS社との間で締結された、i-dioアプリのダウンロードを促進させる業務委託契約がTS社支援を目的としたものであり、TS社に支払われた4000万円が過大であったこと、銀行を介してTS社に貸し付けを行った際、必要な取締役会への報告を怠ったこと、TFMのラジオ番組に関する広告会社との取引にTS社を関与させて手数料を供与していたことなども問題点として指摘。TS社の取締役の過半数をTFMやグループ会社の役職者で占めているため、TS社が連結子会社であると認定している。

一連の問題行為について、報告書では冨木田前会長や千代前社長など、i-dio事業に関与した多数の役職員によって組織的に行われたと指摘。i-dio事業全体の状況が芳しく無く、これが社外取締役を含むTFMの取締役や株主等に広く共有され、撤退を含めたi-dio事業の抜本的な見直しや事業を推進してきた経営陣の責任が問われるため、これを回避する目的が動機だったとしている。冨木田前会長の代表取締役としての在任期間が長く、権限が集中して異を唱えることができない企業風土ができあがった事も、問題点として指摘している。

第三者委員会の報告書を受けて、記者会見した黒坂社長は「公共性の高い放送事業者としてあってはならない。心より深くおわび申し上げる」と謝罪、9月末を目処に修正した過年度と2019年3月期の連結決算を公表するとともに、企業ガバナンス体制の再構築を進める。旧経営陣に対しても、損害賠償請求訴訟を起こすことも検討している。

10月8日に2019年3月期及び修正した過年度の決算を発表、過年度分は下方修正したほか、2019年3月期決算はi-dio事業の不振やFM放送の広告収入の伸び悩みから売上高は前期比2%減の181億円となり、さらにi-dio事業に関する特別損失を計上したことで、最終損益は83億円の赤字となった。こうした事から、8月の記者会見時ではi-dioの事業継続を目指してパートナー候補の企業と協議を進めてきたものの、TFMが同事業に対して財務的な限界に達したことから、今後追加の投融資を行わないと取締役会で決議し、同事業からの撤退を決定した。今後はi-dio事業の主体であるジャパンマルチメディア放送が有力な事業パートナー候補との交渉を中心に引き続き事業継続の検討を進めるとしていた。しかし、最終的には同年12月25日に2020年3月31日をもって放送を終了すると発表した。

2022年（令和4年）4月19日、TFMは冨木田・千代ら旧経営陣4人に対し、計4億8230万円の損害賠償を求めて、東京地方裁判所に提訴したことを発表した。

2024年（令和6年）10月10日、東京地裁（笹本哲朗裁判長）は「取締役としての任務を怠った責任がある」などとして、4人に計約2億8000万円の支払いを命じた。一方、元会長ら2人が同社に退職慰労金を求めた訴訟では、請求通り同社に計約2億8000万円の支払いを命じた。

社長によるパワハラ言動

2024年6月から8月にかけて、社長の黒坂修が大声で恫喝するなど、不適切な言動があったとする内部通報が複数件寄せられ、常勤監査役による調査が行われた。9月26日に取締役会で調査報告がなされたが、それに先立ち黒坂の代表職及び社長職の辞意が表明された。これを受けて10月1日付で会長の唐島夏生が代表取締役社長執行役員に就任、黒坂が取締役会長に就く人事を発表した。あわせてガバナンスの強化を目的とした組織体制の変更を実施するほか、黒坂による言動が元で社内の混乱やモチベーション低下、人材の流出を招いたとして、黒坂の月額報酬の一定率を年度内（8ヶ月）分の減額処分を既に実施していることを発表、また唐島についても混乱を未然に防げなかったとして月額報酬の一定率削減を10月より3ヶ月間実施することも決定した。

その他の不祥事・事案

今後の予定・その他

TOKYO FMは総務省に、国内では従来地上アナログテレビ放送で使用されていた周波数帯域、VHF-Low帯（95～108 MHz）の利活用方策に、既存FM局が広域放送を実施できるよう、そのための周波数の配分、FM中継局用の周波数の追加配分を希望・提案している。

また、番組供給会社のジャパンエフエムネットワークと特別加盟局のinterfmを除く当局含めたJFN系列38局は関連会社の東京メトロポリタンテレビジョン（TOKYO MX）とともにACジャパン（旧・公共広告機構）の正会員企業の一つである。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. 1 2 J-WAVEをキー局とするJAPAN FM LEAGUE（JFL）は五大都市にしか参加局を持っていない。
  2. ↑ TFMでは2005年から代表取締役会長、2009年から取締役相談役を歴任。2011年からは名誉相談役（現任）を務めている。MXでは2007年から取締役会長、2010年から代表取締役会長を歴任。2024年からは名誉相談役（現任）を務めている。マスメディア集中排除原則により両社の代表取締役を兼務することができないため、長らく代表権を有さない「取締役社長」「取締役会長」となっていた。TFMの代表取締役退任後、MXの代表取締役に就任した。
  3. ↑ 「見えるラジオ」は株式会社エフエム東京の登録商標（第4005056号）。コールサインはJOAU-FCM。
  4. ↑ 新ロゴの表記は「Tokyofm」とT以外小文字へ変更されたが、ステーションネームの綴り自体は大文字のまま。
  5. ↑ TOKYO FMホームページでは、「多摩・武蔵野」とアナウンスされている。
  6. ↑ この場合、原稿などの紙を触る時のノイズや机に手が当たったときの音などがダイレクトに乗ってしまうなどの問題があった。
  7. ↑ 『ONE MORNING』、『Blue Ocean』、『ALL-TIME BEST』（Ginza Sony Park Studioからの放送休止以後）、『サステナ*デイズ』、『山崎怜奈の誰かに話したかったこと。』、『THE TRAD』、『Skyrocket Company』、『News Sapiens』、『SCHOOL OF LOCK!』（「生放送教室」と呼ばれている）
  8. ↑ 『JUMP UP MELODIES TOP 20』、『TOKYO TEPPAN FRIDAY』、『SCHOOL OF LOCK! 教育委員会』、『COUNTDOWN JAPAN』、『桑田佳祐のやさしい夜遊び』、『やまだひさしのラジアンリミテッドF』
  9. ↑ 『ONE MORNING』、『山崎怜奈の誰かに話したかったこと。』、『Skyrocket Company』、『SCHOOL OF LOCK!』（「音楽室」と呼ばれていた）、『JUMP UP MELODIES TOP 20』
  10. ↑ JFN配信番組についても、FMセンタービル内のスタジオのいくつかを「JFN配信番組専用」として占用している。これは後からできたJFNセンターには生番組や録音番組を制作・放送するスタジオやマスターなどの「放送局としての機能」を持ち合わせていないこともあるが、JFNセンター開設前からFMセンタービルでJFNの番組制作を行っていた事情にもよる。JFN用のスタジオは入口上の表示灯にJFNロゴが描かれている。
  11. ↑ 『ディア・フレンズ』、『SCHOOL OF LOCK!』内の「GIRLS LOCKS!」・「ARTIST LOCKS!」、『松任谷由実のYuming Chord』など。
  12. ↑ 東海大学付属望星高等学校の授業番組。FM東海で1959年6月1日 から放送。エフエム東京に引き継ぎ後は平日の早朝と夜間（5:00 - 6:30、18:30 - 20:48。日曜・祝日を除くに放送。のちに『高校通信教育講座』の番組名となり、1988年に一般地上波での放送が終了。テーマ曲はサン＝サーンス『動物の謝肉祭』より「白鳥」。
  13. ↑ 地上波放送後は、専用受信機を要する「超短波音声多重放送」（1998年廃止）に移行し、更に1995年からはミュージックバードに移管。現在はインターネットを活用した通信教育講座に移行。
  14. ↑ 「Lo-D」は、当時の日立製作所のオーディオブランド。1970年代は、家電メーカーがオーディオの専門ブランドを持つことが多く、そうしたブランド（Technicsなど）も番組スポンサーとなっていた。
  15. ↑ 1985年以降のライバル局の増加（同年10月にエフエム群馬[疑問点 – ノート]、12月にはFMヨコハマ、1988年8月にエフエム富士（当時はJFN系列に加盟。差別化を図るため1992年に独立局となった）、10月にJ-WAVE、エフエム埼玉、1989年10月に、千葉県にベイエフエムが開局。）やネット局を抱える事情と考えられる。
  16. ↑ 1990年代中盤までは、J-POPを『ジャパニーズ・ポップス・リフレイン』の表現を用いて放送していた。J-POPの名称が、J-WAVEから生まれたものであるため。
  17. ↑ 番組制作の効率化の観点から、TFM制作『6Sence』とJFNC制作『*good Morning! That's Wakeman Show』の平日朝のワイド番組が統合され、TFM制作としてスタート。
  18. ↑ タイムテーブル上は5:00起点だが、実際の番組構成上は6:00であったため。
  19. ↑ 以前放送の『Bible』と似た形式。
  20. ↑ かつての『ワールド・オブ・エレガンス』などはすべてあらかじめ収録してあったものである。
  21. ↑ 22時台とあわせて23:30 - 23:55に放送されていたことがあったが、金曜23時台の放送は3年半ぶりとなった。2019年4月 - 12月の金曜23時台は、派生番組『SCHOOL OF LOCK! UNIVERSITY』が放送されていた。
  22. ↑ 『クロノス』内の『三井住友アセットマネジメント マーケットレポート』（2009年4月 - 2012年3月、大阪・愛知へネット）や『クロノス』→『ONE MORNING』内の『NOEVIA Song of Life』（2014年4月から大阪へネット）など
  23. ↑ 編成によっては深夜3:00の時報。
  24. ↑ 従来は2019年12月に退社した古賀涼子元アナウンサーが担当し、古賀の告知アナウンスを2020年9月まで使用した。
  25. ↑ エフエム青森・青森本局、エフエム岐阜・岐阜本局、エフエム福岡・北九州中継局と同一。これらの局でも「はちじってんれい」「はちじってんゼロ」ではなく「はちじゅう」と表現する。
  26. ↑ 当日のみオープニングを4:54に放送。
  27. ↑ 同日からTOKYO FM NEWS、TOKYO FM トラフィックレポート、ドライバーズ・インフォで使用されるジングルもリニューアルされた。
  28. ↑ 短いバージョンはTOKYO FM NEWS、TOKYO FM トラフィックレポートのジングルとしても使用されていた。
  29. ↑ 同日からTOKYO FM NEWS、TOKYO FM トラフィックレポート、ドライバーズ・インフォで使用されるジングルもリニューアルされた(TOKYO FM NEWS♪、TOKYO FM トラフィックレポート♪、TOKYO FM TOKYO FM 80.Love♪など、m-flo時代と異なりそれぞれジングルは異なるものが使用されている。)。
  30. ↑ 東日本大震災発生で1年間中断。ただし、特別番組の理念は“ヒューマン・コンシャス”に基づくことを説明している。
  31. ↑ このため、TOKYO FMやJFNでは競合する石油元売他社のCMは引き受けない。『コスモ ポップス ベスト10』も三菱電機の後を継いで一社提供しているので、流れるのはコスモのもののみ（後番組の『COSMO POPS STATION』もスポンサーごと引き継いだ）。ただし、「番組・コーナー枠」を買って流すものではJX日鉱日石エネルギー（『DREAMS COME TRUE 中村正人の ENERGY for ALL』）があるほか、かつてはJA-SS（『JA-SS NEWS ALIVE』）なども流れたり、各地方によっては地元の石油元売り会社のCMが流れることがあるが、かといってP・T枠などでいつも流れるものではない。
  32. ↑ この数年はイメージキャラクター出演のCM（歴代では榮倉奈々や加藤夏希など。2017年からは桜井日奈子）、ALA（アミノレブリン酸）にまつわるもの（ALAちゃん役CV：釘宮理恵）が流れることもある。12月になると、「（都道府県）のコスモ石油を代表して（利用）お礼申し上げます・・・」で始まる全国のコスモ石油SS店のスタッフによるあいさつ等が流れている。こちらも参照。
  33. ↑ CIが導入された、2009年2月号からの名称。2008年9月号までは「80（ハチジュウ）」、2008年10月号 - 2009年1月号は「ハチジュウ」の名称で発行していた。
  34. ↑ テレビ熊本に在籍していた2008年に急死。

出典

  1. 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 会社概要 - TOKYO FM 会社案内
  2. ↑ トップメッセージ - TOKYO FM 会社案内
  3. 1 2 3 4 5 6 7 8 9 第61期決算公告 - 株式会社エフエム東京
  4. ↑ 2020年 ＴＯＫＹＯ ＦＭ コミュニケーションズ・グループ年賀式,エフエム東京,2020年1月7日
  5. ↑ グループ企業 - TOKYO FM 会社案内
  6. ↑ “第三者割当増資に関するお知らせ”. InterFM897. 2024年10月11日閲覧。
  7. ↑ 地上系放送事業者 総務省電波利用ホームページ
  8. ↑ 日本民間放送連盟『日本民間放送年鑑2016』コーケン出版、2016年11月25日、280頁。
  9. ↑ 日本民間放送連盟『日本放送年鑑'78』洋文社、1978年12月、169頁。
  10. ↑ 日本民間放送連盟『日本民間放送年鑑'92』コーケン出版、1992年11月、237頁。
  11. ↑ 日本民間放送連盟『日本民間放送年鑑2003』コーケン出版、2003年11月、244頁。
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外部リンク