マクセル

マクセル株式会社
Maxell, Ltd.
東京本社が入る太陽生命品川ビル
種類 株式会社
機関設計 監査等委員会設置会社
市場情報
東証1部 6810
1977年11月1日 - 2010年3月29日
東証プライム 6810
2014年3月18日上場
大証1部(廃止) 6810
1977年11月1日 - 2010年3月29日
略称 マクセル
本社所在地 日本の旗 日本
〒108-8248
本店所在地 〒618-8525
京都府乙訓郡大山崎町字大山崎小字小泉1番地
設立 1960年(昭和35年)9月3日
(マクセル電気工業株式会社)
業種 電気機器
法人番号 9120901001761 ウィキデータを編集
事業内容 機能性部材料、電池、デバイス、光学部品および電気機械器具の製造・販売、グループ経営戦略立案等
代表者 代表取締役社長:中村啓次
資本金 122億300万円
発行済株式総数 5,334万1,000株
売上高 連結:1,450億41百万円
(2020年3月期)
純利益 連結:△104億87百万円
(2020年3月期)
純資産 連結:929億12百万円
単独:892億57百万円
(2020年3月31日現在)
総資産 連結:1,788億73百万円
単独:1,403億67百万円
(2020年3月31日現在)
従業員数 連結:4,180名
(2022年3月31日現在)
決算期 3月31日
主要子会社 マクセルフロンティア株式会社 100%
関係する人物 勝田善春
外部リンク https://www.maxell.co.jp/
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日立マクセル時代の本店(2010年、大阪府茨木市)

マクセル株式会社(英: Maxell, Ltd.)は、東京都港区に本社を置く、電池・磁気テープ・光学部品・理美容・健康・医療などの製造および販売、CDやDVDなどの光ディスクの販売を行う日本の企業。マクセルグループの中核企業である。ブランドタグラインは「Within, the Future」。

旧社名は日立マクセル株式会社(ひたちマクセル、英: Hitachi Maxell, Ltd.)で、日立グループの一社だった。

概要

当時日立グループだった日東電工(現在は独立)が、1961年に乾電池・磁気テープ事業から撤退するのに先立ち、受け皿として1960年に設立された企業である。2015年5月までは母体の日東電工と同じ大阪府茨木市に本社を置いていた(日東電工は2006年に大阪市北区へ移転した)。

記録メディアと電池を中心とした電気機器メーカーで、微粒子材料をセパレータやフィルムに付着させる技術から、乾電池や磁気テープが生まれたといわれる。音楽用オープンリールテープ、および音楽用カセットテープが有名だが、もともとフィリップスが提案した磁気テープの規格であるコンパクトカセットを日本初で製品化し、1966年7月に発売を開始したことから始まる。電池ではアルカリマンガン乾電池や酸化銀電池を日本初でそれぞれ製品化している。過去には、記憶メディア部門はTDKやソニー、乾電池部門はパナソニック オートモーティブ&インダストリアルシステムズ社とのシェア争いが熾烈を極めた時期もあったが、現在の部門別売上高ではそれぞれ後塵を拝している。

社名の「マクセル」は乾電池のブランド名「MAXELL」(Maximum Capacity Dry Cell=最高の性能を持った乾電池)から。

1980年代から1990年代末までは、個人用途(民生品)のカセットテープやミニディスクのブランクメディア商品のテレビCMで、ミリオンセラーを達成した有名アーティストの楽曲をタイアップにした作品が放送されていた事でも知られる。

設立の経緯から日立グループに属し、共同で材料の調達や、日立製作所へOEMで製品の供給も行っていた。しかし営業面では、マクセルの主力分野が乾電池や磁気テープ、光ディスクであることからも判るように、他の日立グループの企業とはやや独立した活動を行っている面があった。

当社は委員会等設置会社だったが、上場廃止および100%子会社化の際に監査役設置会社に戻っている。また、2011年4月に事業再編により電池事業を日立製作所完全子会社の日立マクセルエナジーに移管したため、当社の社名の由来である電池事業は一部の製品の販売が残るのみとなっていたが、2013年1月に吸収合併したため、両社で一時期分担して手掛けていた電池事業に関する一切の事業を再び担うこととなった。

また、経済産業省によって2018年度の健康経営優良法人(ホワイト500)に、2020年度から2024年度の健康経営優良法人に認定されている。

日立製作所による完全子会社化

2009年(平成21年)7月に日立製作所が「社会イノベーション事業の強化」と称して、上場している日立グループ5社を順次株式公開買付け(TOB)と株式交換方式で完全子会社化させる方針を決定。このうちマクセルについては電池事業などで日立製作所の社会インフラ部門とのシナジー効果を期待する点が挙げられた。2009年(平成21年)8月から10月上旬にかけてTOBが実施されたが全株取得には至らなかったため、2010年(平成22年)4月1日に簡易方式での株式交換を実施し、完全子会社化される事が2010年(平成22年)1月に発表された。これに伴い、株式交換の効力発生日前の2010年(平成22年)3月29日に上場廃止され、一般株主が保有する日立マクセル株は日立製作所の株式に1:5.66の比率で交換された。

再上場、日立グループからの独立と持株会社化

2014年3月18日、迅速な経営判断を行えるようにするため東京証券取引所に再上場した。再上場と同時に、日立製作所は保有株の大半を売却、出資比率を33.3 %に引き下げた。

2017年3月21日には、日立製作所がさらに保有する株式を売却すると発表、出資比率を14.76 %に引き下げ持分法の適用外となり、日立グループから独立した。また、マクセル自体も同月17日に会社分割による持株会社体制への移行を検討すると発表、同年10月1日に移行するとともに、商号も日立からの独立を明確にする意味合いからマクセルホールディングス株式会社に変更した。事業自体は、マクセル株式会社、マクセル情映テック株式会社(2017年10月1日付で日立情映テックから商号変更、現:マクセルフロンティア)、マクセルシステムテックがそれぞれ継承する。

再び事業会社へ

2021年10月1日を効力発行日として、持株会社であるマクセルホールディングス株式会社を存続会社、主要事業会社(完全子会社)であるマクセル株式会社を消滅会社とする吸収合併を行い、合併後の称号をマクセル株式会社とした。東京証券取引所のおける銘柄略称もマクセルHDからマクセルへ変更となり、従来存在したマクセル株式会社は設立からわずか4年で解散した。

沿革

主な製品

マクセル製のオーディオカセット(ノーマル、ハイポジ(クロム)、メタル)
マクセル製の電池

一般の目に触れることはないが、他社へのOEM用として、コンピュータテープ、光学レンズ、磁気カード、ICカードの製造を行っている。

個人向け商品としては、乾電池と磁気テープ(VHS・オーディオカセット「UR」「UL」「CD'sシリーズ」「UDシリーズ」「XLシリーズ」「MX」「Metal-Vertex」等)や追記型DVD(DVD-R・DVD-RAM)などのデータメディアが特に知られている。このうち、VHS等の映像記録用磁気テープメディアやDATやDDS等のデジタルデータ記録用磁気テープメディアからはすでに完全撤退。CD-R/CD-RW、追記型DVD・BD-Rやミニディスク等、光ディスクの自社生産からは撤退しており、台湾メーカなどに生産委託を行ったOEM製品を「Maxell」ブランドで発売している。この他では、日立ブランドのシェーバーやドライヤー等のヘアケア製品、女性向けのフェイスケア製品などの理美容家電がある。

主に日立製作所製の薄型テレビWoooに搭載されるデジタルテレビ放送番組の録画再生機能の記録媒体用途として扱われる、日立製作所が開発したリムーバブルハードディスクメディア「iVDR」の発売元であることでも知られる。ただし、内部のHDDは日立グローバルストレージテクノロジーズ(日立と米IBMのHDD部門を統合)のOEM製品である。

かつては、「XLシリーズ」や「響」、「Metal Vertex」など高級(プレミアム)オーディオカセットテープを数多く発売していて、国内大手メーカーとしては最後までオープンリールテープ(最末期にはEEポジション(コンパクトカセットでいうTYPE-II/CrO2(クロム)/ハイポジション相当)専用ブランクオープンリールテープも製造)も手がけていたが、2000年代に入るとiPodなどに見られる携帯型デジタルオーディオプレーヤーやスマートフォンの台頭等の理由でDAT用テープを含む高級テープやリールテープは販売終了された。

iVDR対応BDレコーダー「アイヴィブルー」

現行モデル(在庫品限り)

BIV-TW1100
TW1000の後継機。トリプルチューナー搭載。前作1000シリーズに無かった「新番組自動録画」機能を初搭載。iVポケットを2系統搭載し、片方で録画中にもう片方で録画した番組を再生可能。
BIV-WS1100
WS1000の後継機。ダブルチューナー搭載。主要機能はWS1100と共通。

上述機種がマクセル製BDレコーダー最終機種となり、本機を以てマクセルはBDレコーダー生産より撤退。これに伴い日立コンシューマーマーケティングリビングサプライ社は2017年8月、日立チェーンストールのみで販売する「Wooo」ブランドBDレコーダー「DVL-BRT20」を発売している(パナソニックディーガ2016年秋冬モデル「DMR-BRW1020」のOEMで、2012年モデル「DVL-BRT12」以来5年ぶりの再発売。アナログAV出力端子と光デジタル出力端子は廃止され、TV受像機及びシアターとは別売りHDMIケーブルでしか繋げない。アナログAV入力端子は1系統搭載)。

生産終了モデル

  • 本体HDDは1TB(WS500のみ500GB)。BIV-TW1000のみ4Kアップコンバート出力対応(ただしホームシアターと組み合わせる場合はシアターが4K映像パススルー対応である場合とそうでない場合とで接続方法が異なり、4K非対応シアターと組み合わせる場合はシアターを間へ挟まずに「アイヴィブルー」と4K対応TVを直接繋ぎ、シアターは別系統で独立接続する)。
BIV-TW1000
本体トリプルチューナー搭載、スカパー!プレミアムサービスと合わせて4番組同時録画対応。4Kアップコンバート出力対応。iVポケットを2系統搭載しており(二つのiVDRへ同時録画、一方で録画中にもう一方のiVポケットでiVDRの再生など)多彩な使い方が可能。無線LAN内蔵。
BIV-WS1000
本体Wチューナー搭載、スカパー!プレミアムサービスと合わせて3番組同時録画対応。ただし無線LANは非搭載(有線LAN接続のみ)でiVポケットは1系統のみ。HDMI端子も4K非対応。
BIV-WS500
本体HDDは500GB、Wチューナー搭載。その他仕様はWS1000と共通。
BIV-R1021
BIV-R521
  • 本体HDDは500GB。Wチューナー搭載でスカパー!プレミアムサービスと合わせて3番組同時録画対応(但し4Kには非対応)。無線LANは非搭載(有線LAN接続のみ)でiVポケットは1系統のみ。

広告宣伝関係

各種記録媒体、電池においてライバルとなるソニーグループのソニー・ミュージックエンタテインメント(のちに同子会社のソニー・ミュージックレーベルズ、およびソニー・ミュージックダイレクトへ移管)からリリースされるタイトルを多用している(ただし、末期にはavexからリリースされるタイトルが中心)。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ↑ 当初はC-60のみの発売だったが、その後1967年(昭和42年)にC-90を、1968年(昭和43年)にC-120、およびPopular C-30を順次追加した。

出典

  1. ↑ コーポレートガバナンス体制 - マクセル株式会社
  2. ↑ “社名の由来”. マクセル株式会社. 2020年10月18日閲覧。
  3. ↑ 企業集団の状況
  4. ↑ “認定企業一覧”. ACTION!健康経営|ポータルサイト(健康経営優良法人認定制度). 経済産業省. 2024年9月18日閲覧。
  5. ↑ “過去の認定企業一覧”. ACTION!健康経営|ポータルサイト(健康経営優良法人認定制度). 経済産業省. 2024年9月18日閲覧。
  6. ↑ 子会社の東京証券取引所上場およびそれに伴う所有株式の売却について日立製作所ニュースリリース2014年2月14日
  7. ↑ 親会社及びその他関係会社の異動に関するお知らせ日立マクセルニュースリリース2014年3月18日
  8. ↑ 東京証券取引所市場第一部上場のお知らせ日立マクセルニュースリリース2014年3月18日
  9. ↑ “日立製作所と日立マクセルの資本関係変更に関するお知らせ”. 日立マクセルニュースリリース (2017年3月21日). 2017年3月22日閲覧。
  10. ↑ “主要株主である筆頭株主の異動及びその他の関係会社の異動の予定に関するお知らせ”. 日立マクセルニュースリリース (2017年3月21日). 2017年3月22日閲覧。
  11. 1 2 “日立、日立マクセルを持ち分法適用外に 保有株の一部を売却”. 日本経済新聞. 2017年3月21日.
  12. ↑ 2017年10月1日、「マクセルホールディングス株式会社」へ社名変更 ブランドスローガンおよびブランドステートメントを制定日立マクセル 2017年9月25日
  13. ↑ “日立マクセル、10月より「マクセル」として第2の創業”. 日経テクノロジー. 2017年9月25日.
  14. ↑ マクセルホールディングス株式会社 組織改正・人事異動について (PDF)
  15. ↑
  16. ↑ 企業訪問 日立マクセル 次世代をにらみ、多角化を進める読売ADレポート「ojo!」2000年12月号
  17. ↑ 女子ソフトボール部の活動に関するお知らせ日立マクセルニュースリリース2013年7月24日
  18. ↑ 東京本社住所移転のお知らせ日立マクセルニュースリリース2015年4月28日
  19. ↑ 『京都本社設置(二本社制)に関するお知らせ』(プレスリリース)日立マクセル、2016年4月4日。
  20. ↑ 『主要株主である筆頭株主の異動及びその他の関係会社の異動に関するお知らせ』(プレスリリース)日立マクセル、2017年3月22日。
  21. 1 2 『会社分割による持株会社体制への移行に伴う吸収分割契約締結ならびに商号変更及び定款の一部変更に関するお知らせ』(プレスリリース)日立マクセル、2017年4月27日。
  22. ↑ 『株式の売出し及び主要株主である筆頭株主の異動に関するお知らせ』(プレスリリース)マクセルホールディングス、2017年11月17日。
  23. ↑ 株式会社泉精器製作所の株式取得の完了及び商号変更に関するお知らせマクセルホールディングス 2018年10月1日
  24. ↑ 弊社株主の変更と今後のお取引に関するお知らせ泉精器製作所 2018年10月1日
  25. ↑ クレハエラストマー株式会社の株式の取得(子会社化)に関するお知らせマクセルホールディングス 2018年10月30日
  26. ↑ 連結子会社間の合併及び商号変更に関するお知らせマクセルホールディングス 2019年12月25日
  27. ↑ 合併公告マクセルホールディングス 2021年5月11日
  28. ↑ 株式会社村田製作所及び株式会社東北村田製作所の一次電池事業の譲受に関するお知らせマクセル 2025年6月16日
  29. ↑ 株式会社村田製作所からの一次電池事業の譲受についてマクセル 2025年6月16日

関連項目

外部リンク