OpenDocument

OpenDocument Text
拡張子 .odt
MIMEタイプ application/vnd.oasis.
opendocument.text
開発者 OASIS
種別 ワープロソフトフォーマット
国際標準 ISO/IEC 26300
テンプレートを表示
OpenDocument Spreadsheet
拡張子 .ods
MIMEタイプ application/vnd.oasis.
opendocument.spreadsheet
開発者 OASIS
種別 表計算ソフトフォーマット
国際標準 ISO/IEC 26300
テンプレートを表示
OpenDocument Presentation
拡張子 .odp
MIMEタイプ application/vnd.oasis.
opendocument.presentation
開発者 OASIS
種別 プレゼンテーションソフトウェアフォーマット
国際標準 ISO/IEC 26300
テンプレートを表示
OpenDocument Database
拡張子 .odb
MIMEタイプ application/vnd.oasis.
opendocument.database
開発者 OASIS
種別 データベースフォーマット
国際標準 ISO/IEC 26300
テンプレートを表示
OpenDocument Graphics
拡張子 .odg
MIMEタイプ application/vnd.oasis.
opendocument.graphics
開発者 OASIS
種別 図像フォーマット
国際標準 ISO/IEC 26300
テンプレートを表示
OpenDocument Formula
拡張子 .odf
MIMEタイプ application/vnd.oasis.
opendocument.formula
開発者 OASIS
種別 数式処理システムフォーマット
国際標準 ISO/IEC 26300
テンプレートを表示

OpenDocument（オープンドキュメント、日: オフィス文書のためのオープン文書形式）は、XMLをベースとしたオフィススイート用のファイルフォーマットである。

構造化情報標準促進協会 (OASIS)、国際標準化機構 (ISO) / 国際電気標準会議 (IEC)および日本産業規格 (JIS X 4401:2014)、韓国工業規格、ブラジル、南アフリカの標準規格に認定されている。 競合国際規格として、「ISO/IEC 29500:Office Open XML(OpenXML, OOXML) 」がある。

概要

OpenDocumentは、OpenOffice.orgが利用していたドキュメントファイルフォーマットを元に策定された、オフィスソフト用の文書ファイルフォーマットである。

一つの規格でありながら、テキスト、表計算（スプレッドシート）、プレゼンテーションの他、数式、グラフィックドキュメント、データベースの各形式をサポートしている。

多言語対応となっており、仕様上は、文章・段落・文字列について、各々「言語」及び「国又は地域」を指定できるようになっている。

データの記述方法とその（画面上および紙上での）表現方法については一定の規格があるが、詳細な表現方法については各アプリケーションに依存している。そのため、閲覧するオペレーティングシステムやアプリケーションによって、表示される結果が異なることがある。しかし最近ではソフト間の対応によって、これらの問題は改善されつつある。

仕様

ODFは、複数のXMLファイルをZIP形式でデータ圧縮したファイルである。

ODFファイルの中身となっているXMLファイルはそれぞれ次のような内容となっている。

content.xml
テキストコンテンツ
meta.xml
メタ情報。
settings.xml
設定情報
styles.xml
テキストのスタイル情報
meta-inf/manifest.xml
XMLファイルの構造
Thumbnails/thumbnail.png
サムネイル画像（必須ではない）

ファイルの種類

ファイルの種類 拡張形式 MIMEタイプ ODF仕様
ワープロ .odt application/vnd.oasis.opendocument.text 1.0-
表計算 .ods application/vnd.oasis.opendocument.spreadsheet 1.0-
プレゼンテーション .odp application/vnd.oasis.opendocument.presentation 1.0-
図形 .odg application/vnd.oasis.opendocument.graphics 1.0-
グラフ .odc application/vnd.oasis.opendocument.chart 1.0-
数式 .odf application/vnd.oasis.opendocument.formula 1.0-
イメージ .odi application/vnd.oasis.opendocument.image 1.0-
マスタードキュメント .odm application/vnd.oasis.opendocument.text-master 1.0-
データベース .odb application/vnd.oasis.opendocument.base 1.2-

バージョン

経緯

一般にプロプライエタリなフォーマットでは、そのプロプライエタリさを支えている「ライセンス」の文言上の禁止事項により以下のような問題点があることが極めて多い（著作権法上、そのような禁止事項にどのような法理があるのかはともかく）。

互換性が無い
複数のデータ形式は互換性がない。特定の製品で作成したデータは、基本的に他社の製品では使用することができない。
仕様が非公開
データ形式は公開されていないため、第三者が相互変換のためのツールを作成するなどの対策を行うことや対応するシステムを開発することは困難である。

このことは、既に広く使われている製品を選択せざるを得ない状況を生み、特定製品に依存するシステムを生むため、営業戦略において効果的であった。実際、MS-DOS全盛時代において表計算ソフトLotus 1-2-3、日本国内でワープロソフト一太郎を普及させ、Windows全盛期においてはオフィススイート製品の分野においてMicrosoft Officeの独占に近い状態をもたらした一因ともなっている。

このように、特定ベンダによって独占されたファイル形式に依存すること（ベンダロックイン）は、コンピュータの環境が変わると過去のドキュメントの参照や編集ができなくなるなど、知的資産としてのドキュメントの存在意義を低下させる上に、電子文書の活用を妨げるものでもあった。

また、Microsoft Officeが提供されていないオペレーティングシステム（Linuxなど）の普及に伴い、Microsoft Officeとデータを交換できるオフィススイート向けファイル形式も必要とされていた。

要するに情報化社会において、（法学的にはともかく）コンプライアンスを遵守しライセンスに従わなければならないならば、プロプライエタリなフォーマットで作られたデータは、サポートの終了などによりゴミになってしまうか、ライセンス違反を犯すか、という多大なリスクとなっていた。

よって、特定ベンダに独占されないオープンなファイル形式（オープンフォーマット）の要求、オフィススイート共通のドキュメントファイル形式を策定する動きが起こり、特定のベンダーに依存しないオフィススイートのためのファイル形式として、OASISのオフィス文書のためのオープン文書形式技術委員会によって策定された。なお、策定開始時の仕様は、サン・マイクロシステムズが「OpenOffice.org」のファイル形式をもとに作成したものである。

反応

支持団体

OpenDocumentは、一部の公共団体、企業とソフトウェア製品から支持されている。

採用

組織 採用時期 備考
国土交通省（日本） 2007年 2007年頃から申請書などでODF形式を採用
マサチューセッツ州政府（アメリカ） 2007年1月1日 2005年9月2日に米国マサチューセッツ州が2007年1月1日以降の同州の公文書のフォーマットをODFとする方針を発表した。その後、担当者の辞任等が相次ぎ、2007年8月1日、マサチューセッツ州は、ODFに加えOOXMLを同州の公文書フォーマットの一つとして追加採用する方針を発表している。
マレーシア政府 2007年8月 2007年8月、ODF形式をマレーシアの公共機関で採用する計画を発表
ベルギー政府 2007年9月 ベルギー政府は、2007年9月から連邦政府全省庁でODFの可読を義務化、2008年9月からODF を文書交換用ファイル形式として採用した。
会津若松市役所（日本） 2008年8月 2008年8月よりOpenOffice.orgを標準ソフトとして840台に導入し、ODF形式を標準フォーマットとして採用した。
交野市役所（日本） 2010年7月 Microsoft Office 2007ならびに2010年7月からOpenOffice.orgを標準ソフトとして導入し、ODF形式を標準フォーマットとして採用した。
経済産業省（日本） 2011年 2011年ごろから一部調達仕様により、ISO 26300(ODF)形式により保存したファイルの納品を要求。
徳島県庁（日本） 2011年7月1日 2011年7月1日からOpenOffice.orgを標準ソフトと位置付け約4,000台に導入し、ODF形式を標準フォーマットとして採用した。
JA福岡 2011年12月6日 2011年12月6日からLibreOfficeを標準ソフトとして約400台に導入、ODFを標準フォーマットとして採用した。
甲賀市役所（日本） 2012年4月 2012年4月ごろよりLibreOfficeを導入。ODFを標準フォーマットとして採用

ポルトガル政府 2012年11月 ポルトガル政府は、2012年11月、ODF形式を採用
イギリス政府 2014年6月 イギリス政府は、2014年6月、政府が利用する外部交換用文書形式としてODF採用を発表
台湾中央政府 2015年6月 2015年6月、台湾中央政府は政府の利用する文書形式としてODFの利用を発表。自治体や企業にODFの利用を呼びかける。
イタリア国防省 2015年9月 イタリア国防省は使用するオフィスソフトをLibreOfficeに移行し、省内で利用する文書形式にODFを採用。
フランス政府 2015年7月 2015年7月、フランス政府は政府内で利用する文書形式としてODFの利用を確認。OOXMLの利用は却下された。
北大西洋条約機構 義務的な利用

アプリケーションソフトウェアの対応

The Document Foundation
LibreOffice は、ODFを標準ファイル形式として採用している。
Apacheソフトウェア財団
Apache OpenOfficeは、 ODFを標準ファイル形式として採用している。
ジャストシステム
一太郎 2006、花子 2007も追加モジュール（一太郎は2006年9月、花子は2007年2月リリース）によってODFの入出力に対応した。また、三四郎 2008、Agree 2008では2008年10月リリースの修正プログラムを適用することで対応する。4製品ともその後のバージョンでは標準で対応している。また、JUST Slideは当初から標準で対応している。JUST CalcとJUST Focusでは、法人向け版のみ対応している。
マイクロソフト
2009年に「2007 Office system Service Pack 2 (SP2)」をリリースし、Word、Excel、PowerPointでODFの読み込み、保存に対応した。また、Windows 7付属のワードパッドでも対応した。
→「OpenDocumentをサポートするアプリケーションの一覧」を参照

批判

脚注

[脚注の使い方]
  1. 1 2 JIS X 4401:2014「オフィス文書のためのオープン文書形式 (OpenDocument) v1.1」（日本産業標準調査会、経済産業省）
  2. ↑ OpenDocument Format for Office Applications (OpenDocument) v1.0
  3. ↑ ISO/IEC 26300:2006 Information technology -- Open Document Format for Office Applications (OpenDocument) v1.0
  4. ↑ http://www.standard.go.kr/CODE02/USER/0B/03/SerKS_View.asp?ks_no=KSXISOIEC26300&OlapCode=STAU020201 KSXISOIEC26300:Information technology - Open Document Format for Office Applications:(OpenDocument) v1.0
  5. ↑ ABNT Catalogo：ABNT NBR ISO/IEC 26300:2008:Information technology - Open document format for office aplications (OpenDocument) v1.0
  6. ↑ https://www.sabs.co.za/content/uploads/files/SANS26300%28colour%29.pdf SANS 26300 Information technology - Open technology - Open Document Format for Office Applications (OpenDocument) v1.0
  7. ↑ Open Document Format for Office Applications (OpenDocument) Version 1.2, Part 1: Introduction and OpenDocument Schema, Committee Draft 04, 15 December 2009 2010年6月6日閲覧。
  8. ↑ “OpenDocument 1.1 Specifications”. OASIS (2006年). 2006年10月31日閲覧。
  9. ↑ “Approval of OpenDocument v1.1 as OASIS Standard”. OASIS. 2007年2月6日閲覧。
  10. ↑ “Members Approve OpenDocument Version 1.1 as OASIS Standard”. OASIS. 2007年2月15日閲覧。
  11. ↑ ISO/IEC 26300:2006/Amd 1:2012 - Open Document Format for Office Applications (OpenDocument) v1.1, (8 March 2012) 2012年4月12日閲覧。
  12. ↑ “ISO/IEC 26300:2006/DAM 1 - OpenDocument v1.1”. 2011年3月29日閲覧。
  13. ↑ Geyer, Carol (2011年10月5日). “Members Approve OpenDocument Format (ODF) Version 1.2 as OASIS Standard 2008-02-11”. Oasis`s News. OASIS. 2011年11月26日閲覧。
  14. ↑ “ISO/IEC 26300-1:2015 - Information technology - Open Document Format for Office Applications (OpenDocument) v1.2 - Part 1: OpenDocument Schema” (2015年5月13日). 2015年6月2日閲覧。
  15. ↑ “ISO/IEC 26300-2:2015 - Information technology - Open Document Format for Office Applications (OpenDocument) v1.2 - Part 2: Recalculated Formula (OpenFormula) Format” (2015年5月13日). 2015年6月2日閲覧。
  16. ↑ “ISO/IEC 26300-3:2015 - Information technology - Open Document Format for Office Applications (OpenDocument) v1.2 - Part 3: Packages” (2015年5月13日). 2015年6月2日閲覧。
  17. ↑ “OpenDocument V1.3 OASIS Standard published”. OASIS (2021年6月16日). 2024年3月21日閲覧。
  18. ↑ “オープンなドキュメントフォーマット「ODF 1.3」がOASIS標準として承認”. OSDN Magazine (2021年6月24日). 2025年4月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年9月16日閲覧。
  19. ↑ “ODF 1.3、OASIS委員会標準として承認” (英語). LibreOffice日本語チームBlog (2020年1月23日). 2021年9月16日閲覧。
  20. ↑ “ODF Alliance members”. ODF Alliance. 2009年5月24日閲覧。
  21. ↑ ODPG 2014年4月1日閲覧。
  22. ↑ c71210710583b702b0a4c4e8d49fe578.pdf：日本 OpenOffice.org & OpenDocument Format 利用推進グループを設立 ～　企業・団体での利用促進を目指すとともに、国内のコミュニティ活動を支援　～
  23. ↑ 建設産業・不動産業：関連書類ダウンロード - 国土交通省
  24. ↑ “Malaysia formally embraces Open Document Format” (英語). ZDNET (2007年8月13日). 2025年6月30日閲覧。
  25. ↑ Belgium adopts OpenDocument | Apps & wearables | Techworld
  26. ↑ “OSSオフィスソフトとODF文書を導入しています”. www.city.aizuwakamatsu.fukushima.jp. 2025年6月30日閲覧。
  27. ↑ “大阪府交野市がOpenOffice.orgとODF採用、中古PCのLinuxによる再生も”. 日本経済新聞 (2010年8月17日). 2025年6月30日閲覧。
  28. ↑ http://www.meti.go.jp/information_2/downloadfiles/2012032113420107.pdf[PDFファイルの名無しリンク]
  29. ↑ “徳島県、無料のOpenOffice.orgを庁内の標準オフィスソフトに”. 日経クロステック（xTECH） (2011年5月30日). 2025年6月30日閲覧。
  30. ↑ 高橋信頼 (2011年12月7日). “JA福岡市がLibreOffice導入、MS Officeから移行で約840万円削減見込む”. ITpro. 2011年12月7日閲覧。
  31. ↑ “Libre Office について/甲賀市”. 甲賀市役所. 2017年4月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年6月30日閲覧。
  32. ↑ 0646006465.pdf
  33. ↑ Open document formats selected to meet user needs - GOV.UK
  34. ↑ 國家發展委員會-推動ODF-CNS15251為政府文件標準格式
  35. ↑ 台湾で進行するLibreOffice導入、「完全移行を強いないのがコツ」 | 日経 xTECH（クロステック）
  36. ↑ 簡報_slat：台湾における LibreOffice/ODF への移行
  37. ↑ Italian military to switch to… | Joinup
  38. ↑ French Government IT Directorate Stands Its Ground : ODF Supported, OOXML Rejected | April
  39. ↑ NATO Open Systems Working Group (NOSWG). “3.4. NNEC Core Enterprise Services”. nhqc3s.nato.int. 2008年7月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年6月30日閲覧。
  40. ↑ “2007 Microsoft Office system Service Pack 2”. マイクロソフト (2009年4月30日). 2010年4月18日閲覧。
  41. ↑ “ワードパッドを使用する”. windows.microsoft.com. 2012年6月16日時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年6月30日閲覧。
  42. ↑ Morten Welinder (Gnome) (2005年6月15日). “OpenDocument for Spreadsheets”. 2011年12月11日閲覧。 “"So there. As far as spreadsheets are concerned, the OpenDocument Standard v1.0 is the equivalent of giving precise punctuation rules for sentences without telling if it is for English, German, French, or something else."”
  43. ↑ Marco Fioretti. “OpenDocument office suites lack formula compatibility”. 2008年5月11日閲覧。
  44. ↑ Jirka Kosek (DocBook specialist, participating member in OASIS, W3C and ISO/IEC). “From the Office Document Format Battlefield”. 2011年12月11日閲覧。 “"the opendocument format lacks various “enterprise” features, including standardized support for spreadsheet formulas and digital signatures"”

参考文献

関連項目

外部リンク

ウィキニュースに関連記事があります。国際標準化機構がオープンドキュメントを認定