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本社:汐留住友ビル | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 略称 | JSR |
| 本社所在地 |
〒105-8640 東京都港区東新橋一丁目9番2号汐留住友ビル |
| 設立 |
2023年6月15日 (JICC-02株式会社) |
| 業種 | 化学 |
| 法人番号 | 1010401175166 |
| 事業内容 | デジタルソリューション(半導体材料、ディスプレイ材料、エッジコンピューティング等)、ライフサイエンス、リチウムイオンキャパシタ、合成樹脂等 |
| 代表者 | 代表取締役CEO兼社長 堀哲朗 |
| 資本金 | 163億円 |
| 発行済株式総数 |
普通株式1億224万株 A種優先株式186万株 B種優先株式186万株 |
| 売上高 |
連結:4,407億18百万円 (2026年3月期) |
| 純利益 |
連結:593億29百万円 (2026年3月期) |
| 純資産 |
連結:4,072億79百万円 (2026年3月期) |
| 総資産 |
連結:1兆1,710億88百万円 (2026年3月期) |
| 従業員数 |
連結:6,951名 (2026年3月31日現在) |
| 決算期 | 3月末日 |
| 主要株主 |
JIC PE共同投資ファンド1号投資事業有限責任組合 89.72% (2026年3月31日現在) |
| 主要子会社 |
テクノUMG KBI Biopharma, Inc. |
| 関係する人物 |
石橋正二郎(初代社長、ブリヂストン創業者) 川崎京市(元社長) 吉田淑則(元社長) 小柴満信(元社長、経済同友会副代表幹事) 川橋信夫(元社長) |
| 外部リンク | https://www.jsr.co.jp/ |
| 特記事項:連結経営指標は国際会計基準のため、売上高は売上収益、純利益は親会社の所有者に帰属する当期利益、純資産は親会社の所有者に帰属する持分。 | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 |
大証1部(廃止) 4185 2013年7月15日上場廃止 |
| 略称 | JSR |
| 本社所在地 |
〒105-8640 東京都港区東新橋一丁目9番2号汐留住友ビル |
| 設立 |
1957年12月10日 (日本合成ゴム株式会社) |
| 業種 | 化学 |
| 法人番号 | 6010401082746 |
| 事業内容 | デジタルソリューション(半導体材料、ディスプレイ材料、エッジコンピューティング等)、ライフサイエンス、リチウムイオンキャパシタ、合成樹脂等 |
| 代表者 | 代表取締役CEO兼社長 堀哲朗 |
| 資本金 | 233億70百万円 |
| 売上高 |
連結:4,046億31百万円 (2024年3月期) |
| 純利益 |
連結:△55億51百万円 (2024年3月期) |
| 純資産 |
連結:3,757億94百万円 (2024年3月期) |
| 総資産 |
連結:7,713億55百万円 (2024年3月期) |
| 従業員数 |
連結:7,997名 (2024年3月31日現在) |
| 決算期 | 3月末日 |
| 主要株主 |
JICC-02株式会社 100% (2024年6月27日現在) |
| 特記事項:2024年12月1日付でJICC-02株式会社(現・JSR株式会社)に吸収合併され解散。 連結経営指標は国際会計基準のため、売上高は売上収益、純利益は親会社の所有者に帰属する当期利益、純資産は親会社の所有者に帰属する持分。 | |
JSR株式会社(ジェイエスアール、英: JSR Corporation)は、日本の化学メーカーである。
1957年(昭和32年)、合成ゴムの国産化を目指して政府および関連民間企業の出資によって設立された国策会社・日本合成ゴム株式会社を前身とする。
1969年(昭和44年)に完全民営化し、事業の多角化を進める。
創立40周年を迎えた1997年(平成9年)、現社名(日本合成ゴム株式会社の英文社名 Japan Synthetic Rubber Co.,Ltd.に由来)に商号変更した。
高分子化学分野で培った研究開発力を活かして技術革新を進め、ファインケミカル、ライフサイエンスを第二、第三の収益柱としている。信越化学、日東電工と並び、化学業界屈指の高収益企業である[要出典]。
企業理念は "Materials Innovation"。
石油化学系材料ではなく、半導体系材料や液晶表示系材料などの情報電子材料に注力し、収益を伸ばしている。液晶ディスプレイ(LCD)用材料で世界トップシェアの製品が数種あるほか、半導体関連ではフォトリソグラフィ工程に用いるフォトレジストが世界トップ、シリコンウェハーを加工するCMP(化学機械研磨)工程に用いるCMPスラリー、CMPパッドも新たな収益源に成長しつつある。また、優れた光学特性を有する合成樹脂を開発し、光ファイバー用コーティング材や光学接着剤、透明樹脂などでも高いシェアを持つ。
2006年(平成18年)1月には本田技研工業との燃料電池用材料共同開発の進展を発表、同年2月には米IBMとの半導体製造技術共同研究による最先端の成果を発表するなど、次代の材料開発を推進し、2017(平成29)年度にはライフサイエンス分野を収益の柱と位置付けている。