TOYO TIRE

TOYO TIRE株式会社
Toyo Tire Corporation
TOYO TIRE本社
TOYO TIRE本社
種類 株式会社
機関設計 監査役会設置会社
市場情報
東証プライム 5105
1955年5月25日上場
略称 トーヨータイヤ、TOYO TIRES
本社所在地 日本の旗 日本
〒664-0847
兵庫県伊丹市藤ノ木二丁目2番13号
北緯34度47分2秒 東経135度25分21.3秒 / 北緯34.78389度 東経135.422583度 / 34.78389; 135.422583座標: 北緯34度47分2秒 東経135度25分21.3秒 / 北緯34.78389度 東経135.422583度 / 34.78389; 135.422583
設立 1945年(昭和20年)8月1日
(東洋ゴム工業株式会社)
業種 ゴム製品
法人番号 7120001049019 ウィキデータを編集
事業内容 タイヤの製造販売及び自動車用部品の製造販売
代表者 代表取締役社長兼CEO 清水隆史
資本金 559億3,500万円
売上高
  • 連結:5,949億2,300万円
  • 単体:3,054億4,300万円
(2025年12月期)
営業利益
  • 連結:973億5,000万円
  • 単体:635億円6,100万円
(2025年12月期)
純利益
  • 連結:636億1,400万円
  • 単体:416億4,200万円
(2025年12月期)
純資産
  • 連結:5,226億5,900万円
  • 単体:3,081億7,000万円
(2025年12月)
総資産
  • 連結:7,532億4,800万円
  • 単体:4,393億7,900万円
(2025年12月)
従業員数
  • 連結:9,941人
  • 単体:3,766人
(2025年12月31日現在)
決算期 12月31日
会計監査人 有限責任あずさ監査法人
主要株主
  • 三菱商事 20.01%
  • 日本マスタートラスト信託銀行(信託口)12.12%
  • 日本カストディ銀行(信託口)5.40%
  • STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 3.58%
  • JPモルガン証券株式会社 2.37%
  • STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 510312 2.02%
  • THE NOMURA TRUST AND BANKING CO., LTD. AS THE TRUSTEE OF REPURCHASE AGREEMENT MOTHER FUND 1.77%
  • STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 510331 1.68%
  • STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 1.65%
  • 日本証券金融株式会社 1.39%
(2025年12月31日現在)
外部リンク www.toyotires.co.jp
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TOYO TIRE株式会社(トーヨータイヤ、英: Toyo Tire Corporation)は、兵庫県伊丹市に本社を置く自動車タイヤ・自動車用部品のメーカーである。

旧社名は東洋ゴム工業株式会社(とうようゴムこうぎょう、英: Toyo Tire & Rubber Co., Ltd.)で、2019年1月1日に現社名に変更した。ただし、ブランド名およびロゴにおいては「TOYO TIRES」と複数形であるが、社名においては「TOYO TIRE」と単数形である。なお、日本語での読みはいずれも「トーヨータイヤ」とされている。

概要

1945年8月1日設立。乗用車用タイヤをはじめ、SUV(スポーツ・ユーティリティ・ビークル)/ピックアップトラック向けのライトトラック用タイヤのほか、トラック・バス用タイヤなど自動車タイヤの製造・販売を主幹事業(売上高の9割)としている。

三菱商事グループの一員である。また、三和グループの三水会とその後身社長会である水曜会およびみどり会の主要な構成企業でもある。

自動車タイヤは「TOYO TIRES」、「NITTO」の2つのブランドを擁し、差別化された付加価値の高い製品を主力の北米をはじめ、日本、ヨーロッパ、東南アジアなど世界市場へ展開している。また、日本、アメリカ、ドイツのグローバル三極にR&Dセンターを配し、高性能・高品質を具現化する技術基盤を整えている。生産拠点は日本、アメリカ、マレーシア、中国に構え、2022年には欧州初の生産工場をセルビアに開設した。

「まだ、走ったことのない道へ。」をブランドステートメントとし、サッカー日本代表やロサンゼルス・ドジャースなど、スポーツ分野へのスポンサーも務めている。

2017年5月、本社を大阪市内から同社発祥の地の一つである伊丹市へ移転。同年中に化工品事業を売却し、モビリティ分野に経営資源を集中した。2018年11月には三菱商事株式会社と資本業務提携契約を締結。509億円の追加出資により、三菱商事が、出資比率20%の筆頭株主になった。翌2019年1月、自動車タイヤ、自動車用部品を事業の中核に据え、経営機能・経営基盤の強化に取り組む意思を込め、TOYO TIRE株式会社に商号を変更した。同社では同年を「第二の創業の年」と位置づけている。

モータースポーツ

過酷なオフロードレースとして知られる「ダカールラリー」や「バハシリーズ」で好成績を収めるほか、本場ヨーロッパの本格的なサーキットレース「ニュルブルクリンク24時間レース」に参戦するなど、モータースポーツにも盛んに取り組んでいる。また、東京オートサロンやアメリカのSEMAショーなど、世界的なモビリティ関連ショーケースで同社ブランドの世界観を訴求している。

D1グランプリ(D1GP)等のドリフト走行イベントにも力を入れており、中でもD1GPでは自社のワークス・チームを長年エントリーしてきたが、2026年限りでワークス活動を終了することを明らかにしている(タイヤ供給自体を継続するかどうかは未定)。

主な製品

OPEN COUNTRY(オープンカントリー)シリーズ
SUV/ピックアップトラック向けブランド。北米で開催されるバハ1000や中東で開催されるダカールラリーに参戦するオフロードレース用のタイヤとしても同ブランドが使用されている。先行的に北米で人気を博した「OPEN COUNTRY A/T Ⅲ」が2022年7月、日本でも発売された。
PROXES(プロクセス)シリーズ
TOYO TIRESのプレミアムタイヤブランド。欧州で開催されるニュルブルクリンク24時間レースに参戦するレース用としても同ブランドが使用されている。日本では2023年2月に「PROXES Sport 2」が市場投入され、同年3月には「PROXES Comfort Ⅱs」が発売された。
OBSERVE(オブザーブ)シリーズ
スタッドレスタイヤのシリーズ。SUV用スタッドレスタイヤとしてOBSERVE GSi-6をグローバルに展開。国内ではOBSERVE GIZ2が展開されている。

沿革

注記

2007年、当時事業を行なっていた化工品(断熱パネル)において不正に認定を受けていたことが判明した。すでに事業を撤退している。

2015年3月13日、当時、製造・販売していた建築用免震ゴムの性能検査データを偽装し、不正に製品出荷していたことが発覚し、これを発表。同日付で該当する製品の国土交通大臣認定が取り消された。2015年以降、該当する設置済みの製品改修工事を実施。

2015年10月14日、当時事業を行なっていた一般産業用防振ゴムにおいて、納入先と確約した規格値に満たない検査データを改竄して納品していたことが発覚し、これを発表。

2015年12月25日、同年11月に発足した新経営陣が一連の不正問題を総括し、再発防止策を発表。信頼回復に向けて経営基盤の改革断行を宣言した。四半期ごとに自社ホームページで取り組み内容を継続的に公開している。

主要事業所

主な国内関連会社

主な海外関連会社

自動車タイヤ生産拠点

提供番組

2025年8月現在

過去

CM

2020年4月より、コーポレートカラーである青をイメージとして「青を灯せ」をキーフレーズにした企業CMが公開された。

2022年11月より、サッカー日本代表のスポンサーとしてのCMが放送されている。

不祥事