任天堂

山内房治郎社長時代（1889年 - 1929年）

当時は会社の形態ではないが便宜上「社長」と表記している。

• 1889年9月23日 - 山内房治郎が京都府京都市下京区で任天堂骨牌（山内房治郎商店）を創業。花札の製造を始める。
• 1902年 - 日本で初めてとなるトランプの製造を開始。

山内積良社長時代（1929年 - 1949年）

• 1929年 - 任天堂骨牌（山内房治郎商店）2代目店主に山内積良が就任。
• 1930年 - 本社となる鉄筋コンクリート4階建てのビルが完成。
• 1947年11月 - 京都市東山区今熊野東瓦町に株式会社丸福を設立。

山内溥社長時代（1949年 - 2002年）

• 1949年9月 - 代表取締役社長に山内溥が就任。丸福かるた販売株式会社に商号変更。
• 1950年3月 - 任天堂かるた株式会社に商号変更。合名会社山内任天堂（現・株式会社山内）よりかるた製造業務を継承。
• 1951年7月 - 任天堂骨牌株式会社に商号変更。
• 1952年10月 - 京都府京都市東山区福稲上高松町に工場（現・京都リサーチセンター）を設置。
• 1953年5月 - 日本初となるプラスチックトランプの製造に成功。1956年より量産開始。
• 1955年1月 - 季節性需要のトランプ事業に売上不振が重なり、工場の操業短縮と人員削減を計画。これに対し労働組合が6月までストライキを実施。
• 1959年
  • 9月 - 工場のある京都市東山区福稲上高松町に本社を移転。
  • 11月 - ウォルト・ディズニー・プロダクションとキャラクターの版権使用契約を結ぶ。翌年に「ディズニートランプ」を発売し、ヒット商品になる。トランプ事業は持ち直し、日本で70%以上の市場シェアを獲得。
• 1960年 - 「ダイヤ交通株式会社」を設立してタクシー事業に参入。翌年には近江絹糸紡績との共同出資で「日本三旺食品工業株式会社」を設立して加工食品事業に参入。経営多角化を図ったが、後に撤退。
• 1961年 - 東京都千代田区に東京支店を設置。
• 1962年1月 - 大阪証券取引所市場第二部、京都証券取引所に株式上場（現在は市場統合）。
• 1963年10月 - 任天堂株式会社に商号変更。
• 1967年
  • アメリカの玩具メーカー Milton Bradley（英語版） と業務提携し、「ツイスター」などを日本でライセンス生産・販売開始。
  • 自社開発の玩具「ウルトラハンド」を発売。100万台以上を売り上げるヒット商品となる。以後、玩具の開発に注力する。
• 1969年 - 電子玩具第1弾「ラブテスター」を発売。
• 1970年
  • 5月 - 電子玩具「光線銃SP」を発売。
  • 7月1日 - 大阪証券取引所市場第一部に指定。
  • 7月28日 - 『週刊文春』での山内の発言が玩具業界を侮辱しているとして日本玩具国際見本市協会から謝罪公告を要求されるが、応じず。31日に同協会を脱退。
• 1971年 - 簡易複写機「コピラス」を発売。10万台以上を出荷するヒット商品になる。
• 1973年 - 業務用レジャーシステム「レーザークレー射撃システム」を開発。
• 1975年 - 業務用メダルゲーム機「EVRレース」を開発。
• 1976年4月23日 - 任天堂レジャーシステムがアミューズメント業界の団体である、全日本遊園協会へ加入。
• 1977年7月1日 - 三菱電機と共同開発した据置型ビデオゲーム機「カラーテレビゲーム15」と「カラーテレビゲーム6」を発売。
• 1978年 - 業務用ビデオゲーム機を開発し、販売を開始。
• 1980年
  • 4月 - アメリカのニューヨーク州に現地法人「Nintendo of America Inc.」を設立。初代社長に山内の娘婿である荒川實が就任。
  • 4月28日 - 携帯型ゲーム機「ゲーム&ウオッチ」を発売。その後、8年間で約70機種を展開して4,800万台以上を販売する。
• 1981年7月9日 - アーケードゲーム版『ドンキーコング』の稼動を開始。この中でのちに任天堂を代表するキャラクターとなる「マリオ」が初めて登場する。
• 1982年
  • 2月 - アメリカのワシントン州に現地法人「Nintendo of America Inc.」を設立し、既存のニューヨーク州法人を吸収合併。
  • 2月28日 - 業務用ゲームの販売を手掛けてきた任天堂レジャーシステムが解散され、製造から販売まで任天堂に一本化される。
  • 業績が前年の約3倍に拡大して8月連結決算の売上高は661億4,100万円、営業利益は227億200万円の黒字になる。
• 1983年
  • 7月15日 - 据え置き型ゲーム機「ファミリーコンピュータ」を発売。
  • 7月21日 - 東京証券取引所市場第一部に株式を上場。
  • 京都府宇治市に宇治工場を設置。
• 1985年
  • 8月14日 - アーケードゲーム機のリースおよび直営店の閉鎖を発表、業務用からの撤退は否定。
  • 9月13日 - ファミリーコンピュータ用ゲームソフト『スーパーマリオブラザーズ』を発売。のちに世界でもっとも売り上げたゲームソフトとしてギネス世界記録に認定された。
• 1989年
  • 2月28日 - アミューズメント業界の団体である、日本アミューズメントマシン工業協会から脱退。アーケード業界から既に撤退していることを受けたもの。
  • 4月21日 - 携帯型ゲーム機「ゲームボーイ」を発売。
• 1990年
  • 2月 - ドイツに現地法人「Nintendo of Europe GmbH」を設立。
  • 11月21日 - 据え置き型ゲーム機「スーパーファミコン」を発売。
• 1991年3月 - スーパーファミコンの周辺機器、サテラビューを販売、放送開始。
• 1993年2月 - フランスに現地法人「Nintendo France S.A.R.L.」を設立。
• 1995年7月21日 - 3Dゲーム機「バーチャルボーイ」を発売。
• 1996年
  • 6月21日 - 任天堂公式サイトを開設。
  • 6月23日 - 据え置き型ゲーム機「NINTENDO 64」を発売。
• 1997年 - 任天堂製品の流通問屋親睦団体「初心会」が日本の流通環境の変化にともない解散。
• 2000年11月 - 京都府京都市南区上鳥羽鉾立町11番地1（現在地）に本社を移転。
• 2001年
  • 3月21日 - 携帯型ゲーム機「ゲームボーイアドバンス」を発売。
  • 9月14日 - 据え置き型ゲーム機「ニンテンドー ゲームキューブ」を発売。

岩田聡社長時代（2002年 - 2015年）

• 2002年5月31日 - 代表取締役社長に岩田聡が就任。代表取締役増員による集団指導体制を開始。
• 2004年
  • 8月 - 前代表取締役社長の山内溥が個人で出資していたシアトル・マリナーズの持分すべてが、Nintendo of America Inc.へ移転されてNOAが球団の筆頭オーナーとなる。
  • 11月21日 - 携帯型ゲーム機「ニンテンドーDS」を発売。世界で1億5,000万台あまりを売り上げ、最も普及した携帯型ゲーム機となった。
• 2006年
  • 7月 - 韓国に現地法人「韓国任天堂株式会社」を設立。
  • 11月19日 - アメリカで据置型ゲーム機「Wii」を発売（日本では12月2日に発売）。同日発売のWii専用ゲームソフト『Wii Sports』は本体同梱版を含めると世界でもっとも売れたゲームソフトとなった。
• 2008年11月1日 - 携帯型ゲーム機「ニンテンドーDS」の上位モデル「ニンテンドーDSi」を発売。新たにカメラ機能など新たな機能を搭載。
• 2009年
  • 5月7日 - 3月期決算で売上高1兆8,386億2,200万円、営業利益5,552億6,300万円の過去最高益を記録したことを発表。
  • 10月 - 世界のグローバル企業2,500社を対象とした調査で、2009年の「グローバルチャンピオン」に任天堂が選出。
• 2011年2月26日 - 携帯型ゲーム機「ニンテンドーDS」の新型モデル「ニンテンドー3DS」を発売。新たに裸眼3D液晶ディスプレイを搭載し、コンピュータ性能など様々な機能が向上。
• 2012年
  • 2月 - 「ニンテンドー3DS」が日本における販売台数が500万台を突破。ゲームプラットフォームとしては史上最速の記録になった。
  • 「ニンテンドー3DS」の価格値下げによる逆ザヤ状態や円高などの影響により、3月期の決算で377億円の営業赤字を計上。
  • 11月18日 - アメリカで据え置き型ゲーム機「Wii U」を発売（日本では12月8日に発売）。
• 2014年
  • 1月30日 - QOL事業への参入を発表。
  • 10月11日 - ニンテンドー3DSの上位モデルに当たる携帯型ゲーム機「Newニンテンドー3DS」を発売。コンピュータ性能など機能が向上。
  • 7月から12月までの半年間で「ニンテンドー3DS」用ソフトのダブルミリオン達成ソフトが5本生まれる。これは日本のゲーム市場において初めての記録となる。
• 2015年
  • 3月17日 - 株式会社ディー・エヌ・エーと業務、資本提携してスマートデバイス向けのゲームソフトを開発することを発表。また、新型家庭用ゲーム機「NX（コードネーム。のちのNintendo Switch）」を開発中であることを発表。
  • 5月8日 - 3月期決算で4期ぶりに営業黒字回復。
  • 7月11日 - 代表取締役社長の岩田が胆管腫瘍のため死去。

君島達己社長時代（2015年 - 2018年）

• 2015年9月15日 - 代表取締役社長に君島達己が就任。組織再編により、統合開発本部とシステム開発本部を統合して技術開発本部を、情報開発本部と企画開発本部を統合して企画制作本部を設立し、ビジネス開発本部を新設。
• 2016年
  • 6月29日 - 組織再編により、監査等委員会設置会社に移行して執行役員制度を導入。外国人役員としてレジナルド・フィサメィが執行役員に就任。
  • 7月6日 - 世界の多数の国で株式会社ポケモン（開発、配信、運営はNiantic, Inc.）からゲームアプリ『Pokémon GO』をリリース。その爆発的な人気から以降約半月にわたり任天堂の株価が高騰する。
  • 7月22日 - 株式会社ポケモンが任天堂の持分法適用関連会社であることを発表して以降は株価が落ち着いた。
  • 8月22日 - Nintendo of America Inc.が保有しているシアトルマリナーズ運営会社の持分の一部を売却。
  • 8月25日 - 2017年4月3日付でジェスネット株式会社を子会社化すると同時にジェスネットが株式会社アジオカより、ビデオゲーム卸売事業を譲受することを取締役会において決議。
  • 10月20日 - 家庭用ゲーム機「Nintendo Switch」の情報を公開。
  • 11月29日 - ユニバーサル・パークス&リゾーツが運営しているユニバーサル・スタジオ・ジャパン、ユニバーサル・オーランド・リゾート、ユニバーサル・スタジオ・ハリウッドで任天堂のテーマパークを展開することを発表。
  • 12月15日 - iOS向けゲームアプリ『SUPER MARIO RUN』を150の国と地域のApp Storeで配信開始。開始4日間のダウンロード数が4,000万を超え、App Storeにおける最速記録になった。
• 2017年
  • 3月3日 - 日本、アメリカ、ヨーロッパなどで携帯型ゲーム機としても利用できる据え置き型ゲーム機「Nintendo Switch」を発売。
  • 4月3日 - ジェスネット株式会社を子会社化し、任天堂販売株式会社に商号変更。
• 2018年
  • 2月1日 - ユニバーサル・スタジオとの共同出資により、ユニバーサルの傘下であるイルミネーション・エンターテインメントと共同でスーパーマリオのアニメーション映画の製作を開始したことを発表。
  • 4月 - 3月期決算で7年ぶりに売上高1兆円超を計上。
  • 4月27日 - 株式会社サイバーエージェントの傘下である株式会社Cygamesの発行済み株式数の約5%を取得し、スマートデバイス向けゲーム事業での業務提携を行うことを発表。

古川俊太郎社長時代（2018年 - 現在）

• 2018年
  • 6月28日 - 代表取締役社長を務めていた君島の退任により、代表取締役社長に古川俊太郎が就任。
• 2019年
  • 4月16日 - Nintendo of America Inc.代表取締役社長および任天堂執行役員を務めていたフィサメィの退任により、Nintendo of America Inc.代表取締役社長および任天堂執行役員にダグ・バウザーが就任。
  • 11月22日 - 渋谷PARCO（東京都渋谷区）に日本初のオフィシャルショップ「Nintendo TOKYO」がオープン。
• 2020年
  • 1月30日 - 取締役会の諮問機関として「指名等諮問委員会」の設置を取締役会で決議。
  • 10月16日 - ユニバーサル・スタジオ・ジャパンに「マリオ・カフェ&ストア」がオープン。
• 2021年
  • 3月1日 - Next Level Gamesを子会社化。
  • 3月18日 - ユニバーサル・スタジオ・ジャパンに「スーパー・ニンテンドー・ワールド」がオープン。
  • 6月2日 - 宇治小倉工場を改修し資料館施設にすることを発表。
• 2022年
  • 4月1日 - 株式会社SRDを子会社化。
  • 4月4日 - 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場へ移行。
  • 4月12日 - 京都市が2021年12月8日に公募型プロポーザルにより募集していた市有地の有効活用事業者に選定され取得。2027年12月に本社第2開発棟（仮称）として竣工予定。
  • 10月3日 - 株式会社ダイナモピクチャーズを子会社化し、ニンテンドーピクチャーズ株式会社に商号変更。
  • 11月11日 - 二店目のオフィシャルショップとなる「Nintendo OSAKA」を大丸梅田店13Fにオープン。
• 2023年
  • 4月28日 - 映画『ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー』公開。
  • 4月3日 - DeNAとの合弁子会社としてニンテンドーシステムズを設立。
  • 7月3日 - 欧州子会社のNintendo of Europe GmbHにNintendo France S.A.R.LとNintendo Benelux B.V.を吸収合併。
  • 10月17日 - 三店目となるオフィシャルショップ「Nintendo KYOTO」を京都髙島屋S.C.の新しい専門ゾーン「T8（ティーエイト）」の開業に合わせてオープン。
• 2024年
  • 1月 - Nintendo of Europe GmbHの社名をNintendo of Europe AGに変更。
  • 5月21日 - Shiver Entertainmentを子会社化することを発表。
  • 8月1日 - Nintendo of Europe AGにNintendo Ibérica, S.A.を吸収合併する他、Nintendo of Europe AGの商号をNintendo of Europe SEに変更。
  • 10月2日 - 京都府宇治市小倉町神楽田にニンテンドーミュージアムを開業。
• 2025年
  • 1月16日 - 家庭用ゲーム機「Nintendo Switch 2」を発表。
  • 2月10日 - 台湾に現地法人「台湾任天堂股份有限公司」を設立。
  • 6月5日 - 日本、アメリカ、ヨーロッパなどで、「Nintendo Switch 2」を発売。
  • 8月27日 - 株式会社ワープスター（2025年4月1日より連結子会社化）の商号を「ニンテンドースターズ株式会社」に変更するとともに、任天堂の知的財産権（IP）を用いた映画における二次利用事業を担う子会社として事業再編したことを発表。
  • 9月26日 - シンガポールに現地法人「Nintendo Singapore Pte. Ltd.」を設立。
  • 11月17日 - タイに現地法人「NINTENDO（THAILAND）CO., LTD.」を設立。
  • 11月27日 - 開発体制の強化を目的に、Bandai Namco Studios Singapore Pte. Ltd.（本社：シンガポール）の株式を取得する株式譲渡契約を株式会社バンダイナムコスタジオと締結。任天堂の子会社としたうえでNintendo Studios Singapore Pte. Ltd.に商号変更し、開発業務を継続する予定であることを発表。

• 
  創業当時の任天堂本店
• 
  旧合名会社山内任天堂本社（1930年代半ばから後半）
• 
  旧合名会社山内任天堂本社（京都府京都市下京区鍵屋町）
• 
  旧合名会社山内任天堂本社入口に掲げられた看板
• 
  旧任天堂東京支店（東京都台東区浅草橋、解体済）
• 
  Nintendo of Europe旧社屋
• 
  1949年の新年記念撮影

ゲームソフト事業

任天堂はハードウェアとソフトウェアの開発を共に手がけるビジネスを展開している。元代表取締役社長の岩田聡は「Game Developers Conference 2011」の講演で、「任天堂は、『ゲーム機は、どうしても遊びたいソフトを楽しんでいただくために仕方なく買っていただくものだ』と考えています。ご存じのように任天堂は、他社製プラットフォーム（ゲーム機）向けにゲームを提供しません。お客様にいい意味で驚いてもらうためには、自社ハードウェアと自社ソフトウェアをマッチさせることが最も確実な方法だと考えるからです。当社はまず第一にゲームクリエーターであり、その次にハードウェア製造者なのです」と語っている。「ゲーム機は、どうしても遊びたいソフトを楽しんでいただくために仕方なく買っていただくもの」という言葉は山内溥の発言の一つであり、それを引用したものとされる。

ハードウェアに関しては堅牢性と耐久性を重視している。かつてハードウェア開発責任者を務めていた竹田玄洋によると、それは子供ユーザーに配慮したものであり、ゲーム機が壊れてしまったときに「僕が壊した」ではなく、「勝手に壊れた」となってしまう事態を見越したうえでの設計文化ができ上がっているのだという。任天堂ハードウェアの頑丈さを顕著に示す事例として、湾岸戦争で爆撃に巻き込まれたゲームボーイが正常に動作した事例がある。また宮本は2024年のニンテンドーミュージアム記念インタビュー内でハードウェアについて、任天堂は当然技術研究をしているが、一番適正な売りどきが来たときに商品化している歴史がある。競合メーカーとか、新しい先端の技術とか、全然関係ないところにある会社である。ゲーム機戦争とか呼ばれる競争に任天堂を巻き込まないでほしい。と任天堂の基本スタンスを語っている。

なお、任天堂名義での外部向け開発はフジテレビジョンの『夢工場ドキドキパニック』（任天堂情報開発本部）ぐらいである。他には『サンリオカーニバル2』も任天堂情報開発本部が担当した外部向け開発作品であり、実際は1990年代初頭に外部向けの開発を専業とした電通との合弁子会社として設立していた「株式会社マリオ」の名義を借りており、同作のパブリッシャーで、サンリオ子会社のゲーム会社であるキャラクターソフトぐらいしか株式会社マリオへの開発依頼が来ず、他には『ハローキティワールド』（パックスソフトニカ）とといったゲームタイトルも株式会社マリオの名義を借りていた。

2000年代中期のニンテンドーDSとWiiの時代からは「ゲーム人口の拡大」を基本戦略として、幅広い年代を対象としたハードウェアとソフトウェアの開発を行っている。岩田聡は2004年の経営方針説明会の中でユーザーのゲーム離れによるゲーム市場縮小の現状と熟練者、初心者間の意識の乖離について触れ、その打開策としてタッチパネルや音声認識機能を搭載したニンテンドーDSを制作して全員が同じスタートラインに立てることを目指したと語っている。なお、近年は「ゲーム人口の拡大」の定義を広げて「任天堂IP（知的財産）に触れる人口を拡大する」とし、後述のようにIPの活用にも注力している。

任天堂は有料追加コンテンツというビジネスを否定していない。代表取締役社長を務めていた岩田の時代では高額課金を誘発する「ガチャ課金」については、一時的に高い収益が得られたとしてもユーザーとの関係が長続きするとは考えていないため、「ガチャ課金」は行わないとしていた。

QOL事業

任天堂は自社を娯楽企業であるとしているが2014年以降は、その娯楽の定義を「QOL（Quality of Life、生活の質）を楽しく向上させるもの」と再定義して事業領域の拡大を目指している。これは自社内だけで完結するものではなく、アイデアを持っているさまざまなパートナーが参加できるようにしたいとしている。

事業の第1弾として「健康」をテーマに掲げている。この事業では「QOLセンサー」という装置を用いる。この装置を用いて睡眠や疲労状態に関するデータをクラウドサーバーに送信し、その分析結果に基づいてQOL改善のための提案がなされる。これを日々続けることで傾向を探り、QOLの向上を目指すことを目的としている。

スマートデバイス事業

2016年配信の『Miitomo』より、スマートデバイスでのゲームビジネスを展開している。この事業単体での収益化を実現したうえで、ゲーム専用機事業との相乗効果を生み出して任天堂の事業全体の最大化を目指している。

ゲームアプリの販売方式については「売り切り型」「アイテム課金型」とあるがゲームの種類によって使い分けていくとしている。なお、「アイテム課金型」のゲームについて一般的には「Free to Play」（プレイ無料、無料で遊べる）という言葉が用いられるが、任天堂はゲームの価値を維持したいという観点から「Free to Start」（始めるのは無料）という呼称を用いている。

ゲーム以外にもNintendo みまもり Switch、Nintendo Switch AppなどのNintendo Switchと連動したアプリや、マイニンテンドー、Nintendo Music、Nintendo Today!などのモバイルアプリが展開されている。

知的財産の活用

任天堂にとって、世界で支持される豊富なIPを抱えていることは強みの一つである。以前まではそうしたキャラクターIPをゲーム外で用いることに消極的な立場をとっていたが、2014年以降はその方針を転換して積極的に活用するようになった。

活用例の一つとして、さまざまなゲームと連動させることができるフィギュア「amiibo」の販売を2014年12月より展開している。このamiiboが店頭に並ぶことで任天堂キャラクターの存在感を維持する効果も期待されている。

また、ユニバーサル・パークス&リゾーツが展開しているテーマパークへの登用、映像コンテンツ化、商品化などさまざまな計画を予定している。

玩具の製造・販売

花札、トランプ、かるた（百人一首）、麻雀（麻雀牌）、将棋（将棋盤、駒）、囲碁（碁盤、碁石）の製造、販売を行っている。

以前行っていた事業

上記の玩具のほか、以前にはウルトラハンド、ウルトラマシン、ラブテスター、光線銃シリーズ、テンビリオンなどの独自製品や、ルーレット、野球盤、ボードゲーム、ツイスター（ライセンス生産）、組立式コースター、組立ブロック、トランシーバー、ラジコンカー、人形といった玩具を製造・販売していた。

玩具以外では、家庭用綿あめ製造機、ベビーカー「ママベリカ」、簡易コピー機「NCMコピラス」、電気時計、電子楽器、無線式簡易掃除機など多種多様な製品の製造、販売、タクシー、食品事業などの経営も行っていた。

据置型ゲーム機

• 
  カラーテレビゲーム15
• 
  カラーテレビゲーム6
• 
  レーシング112
• 
  ブロック崩し
• 
  コンピュータTVゲーム
• 
  ファミリーコンピュータ
• 
  スーパーファミコン
• 
  AV仕様ファミリーコンピュータ
• 
  バーチャルボーイ
• 
  NINTENDO 64
• 
  スーパーファミコンジュニア
• 
  ニンテンドーゲームキューブ
• 
  Wii
• 
  Wii Family Edition
• 
  Wii U
• 
  Wii Mini

携帯型ゲーム機

• 
  ゲーム&ウオッチ
• 
  ゲーム&ウオッチ マルチスクリーン
• 
  ゲームボーイ
• 
  ゲームボーイポケット
• 
  ゲームボーイライト
• 
  ゲームボーイカラー
• 
  ゲームボーイアドバンス
• 
  ゲームボーイアドバンスSP
• 
  ニンテンドーDS
• 
  ゲームボーイミクロ
• 
  ニンテンドーDS Lite
• 
  ニンテンドーDSi
• 
  ニンテンドーDSi LL
• 
  ニンテンドー3DS
• 
  ニンテンドー3DS LL
• 
  ニンテンドー2DS
• 
  Newニンテンドー3DS
• 
  Newニンテンドー3DS LL
• 
  Newニンテンドー2DS LL

ハイブリッド型ゲーム機

• 
  Nintendo Switch
• 
  Nintendo Switch Lite
• 
  Nintendo Switch（有機ELモデル）
• 
  Nintendo Switch 2

業務用ゲーム機

以下は任天堂のIPを使用し、かつ任天堂も開発に関わっているものもあるが、あくまで他社の製品であるのでコメントアウト（2022年9月18日）

• F-ZERO AX（2003年）※セガが開発
• マリオカート アーケードグランプリ（2005年）※ナムコが開発
• マリオカート アーケードグランプリ2（2007年）※バンダイナムコゲームスが開発
• リズム天国（2007年）※セガが開発
• マリオカート アーケードグランプリ デラックス（2013年）※バンダイナムコゲームスが開発
• ルイージマンション アーケード（2015年）※カプコンが開発
• マリオ&ソニック AT リオオリンピック アーケードゲーム（2016年）※セガ・インタラクティブとの共同開発
• マリオカート アーケードグランプリVR（2017年）※バンダイナムコエンターテインメントが開発
• マリオ&ソニック AT 東京2020オリンピック アーケードゲーム（2020年 - ）※セガ・インタラクティブとの共同開発

ゲーム周辺機器

主なゲームソフトウェア

その他

この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。 出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方） 出典検索?: "任天堂" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL (2021年7月)

• 
  任天堂の花札
• 
  任天堂のトランプ
• 
  ウルトラマシンと化粧箱
• 
  ポケモンミニ

新ガイドライン

「Nintendo Creators Program」では広告収益を受け取るには動画の審査が必須だったのに対して、新ガイドライン「ネットワークサービスにおける任天堂の著作物の利用に関するガイドライン」は動画の審査が不要で実況できる任天堂ソフトの制限もなくなった。

新ガイドラインは個人を対象にしているため法人は対象外であるが、YouTuberの事務所（MCN）である UUUMのように包括的許諾をとる所もある。また、タレント事務所に所属するタレントやMCNに所属するYouTuberなどが個人で行う場合はガイドライン対象となるが、業務として投稿する場合はガイドライン対象外となる。

歴代社長

役員

取締役

執行役員

開発者

企画制作本部（旧情報開発本部及び旧企画開発本部）

• 手塚卓志 - 企画制作本部上席統括。『スーパーマリオシリーズ』『ゼルダの伝説シリーズ』『ヨッシーシリーズ』『どうぶつの森シリーズ』などのプロデューサー。
• 江口勝也 - 企画制作本部副本部長。『どうぶつの森シリーズ』『Wii Sports シリーズ』『Nintendo Land』などのプロデューサー。
• 坂本賀勇 - 企画開発本部企画開発部統括。『メトロイドシリーズ』『メイド イン ワリオシリーズ』『リズム天国シリーズ』『トモダチコレクションシリーズ』などのプロデューサー。
• 田邊賢輔 - 企画開発本部統括。『メトロイドプライムシリーズ』『マリオストライカーズシリーズ』『ペーパーマリオシリーズ』などのプロデューサー。
• 青沼英二 - 企画制作本部。『ゼルダの伝説シリーズ』のプロデューサー。
• 野上恒 - 企画制作本部。『ヨッシーシリーズ』『どうぶつの森シリーズ』などのデザイナーやディレクター、『スプラトゥーンシリーズ』のプロデューサー。
• 紺野秀樹 - 情報開発本部制作部。『マリオカートシリーズ』のプロデューサー。2025年退社。

社外

• 桜井政博 - 有限会社ソラ 代表取締役社長。『星のカービィシリーズ』『大乱闘スマッシュブラザーズシリーズ』の生みの親。

環境問題への対応

有害な化学物質の使用中止、地球温暖化対策（二酸化炭素排出量の削減）、リサイクルなどの環境問題への取り組みに関して、任天堂は環境保護団体のグリーンピースから大手電子機器メーカーの中で最低の評価を受けている。

任天堂はグリーンピースの報告書に対して「製品の企画から廃棄まで、環境規制を遵守するためにあらゆる努力をしている」と反論している。

ペアレンタルコントロール

Wii以降の任天堂のゲーム機には子供にふさわしくないコンテンツの使用を保護者が制限できるペアレンタルコントロール（保護者による使用制限）という機能がある。

ただ、子供がその機能を設定することなく利用している場合があり、「ニンテンドー3DS」のソフトウェアである『いつの間に交換日記』や『うごくメモ帳 3D』において、一部の子供ユーザーがインターネットでフレンドコードを交換して公序良俗に反する画像をやり取りしてしまう問題が発生していた。こうした事態を受けて任天堂は該当サービスの中止を発表。

任天堂は、ペアレンタルコントロール機能をユーザーに理解してもらえるよう務めるとして、「Newニンテンドー3DS」と「Newニンテンドー3DS LL」において、子供が安心して利用できるよう最初からフィルタリング機能が有効の状態で販売している。解除にはクレジットカードでの認証と手数料30円（税別）が必要となっている（現在は一度解除した人のみ解除可能。）。

2017年3月2日、Nintendo Switch本体と連動してゲームのプレイ状況を管理できるスマートフォン向けの無料アプリ『Nintendo みまもり Switch』（英名：Nintendo Switch Parental Controls）を配信している。

他から不正入手の情報で不正ログインの発生

2020年4月24日、ニンテンドー3DSシリーズやWii Uで使用しているニンテンドーネットワークID（以下「NNID」）に約16万件の不正ログインが発生。不正ログインを受けたNNIDから「ニックネーム、生年月日、国 / 地域、メールアドレス」が第三者に閲覧された可能性があるという。また、NNIDを経由したニンテンドーアカウントへの不正ログインも発覚。これに対して任天堂は不正ログインの被害拡大を防止するため、NNID経由でニンテンドーアカウントにログインする機能を廃止。加えて不正アクセスされた可能性のあるNNIDやニンテンドーアカウントに対して順次パスワードリセットを行う措置をとった。今回の不正ログインにより発生した不正購入に対しては、個別に調査した上で購入の取り消しなどの対応を行うという。

メディアやインターネットでの風評被害

一部のメディアやまとめサイトにより、任天堂が公式に発表したわけではない情報を公式のように報じられたり、関係者の発言を歪めた形で伝えられたりすることがある。こうした状況について任天堂はすべてに反応してしまうとデマの拡散につながりかねないため、会社や株主に迷惑がかかると判断した場合に機動的に対応するとしている。また、対策としてインターネットプレゼンテーションNintendo DirectやSNSなどで情報を直接発信する取り組みを行っている。

2012年2月20日、日本経済新聞が報じた記事について岩田はTwitterで、「月曜日に電子版媒体で当社に対する不正確な報道がありました。このようなことが何度か続いていますが文脈を無視して恣意的に言葉を抜き出したり、事実と憶測を混ぜて書いたり、まるでゴシップ誌のような手法を採られていることに驚いています」と言及している。6月5日、日本経済新聞は「『Wii U』にカーナビゲーションや電子書籍などの機能を搭載」という臆測記事を掲載。これに対して任天堂が同日に否定した。

2012年6月8日、朝日新聞の記事の中で岩田がインタビューを受けていないにもかかわらず、任天堂ホームページの動画から岩田の発言部分を抜き出してインタビューのように仕立てて掲載した。これに対して任天堂は朝日新聞に抗議した。朝日新聞は抗議に対して謝罪したとしているが、その時点では記事を訂正せず、2014年9月14日の紙面に任天堂と新聞読者に対する謝罪文を掲載した。

2015年1月、任天堂が開始したサービス「Nintendo Creators Program」について、一部で「YouTubeで同プログラムに登録していない任天堂のゲーム動画は削除される」というデマが広まっていた^[要出典]が、そうした規約はない。2014年5月27日、サービス開始前の任天堂公式Twitterでは「任天堂は以前より、不適切なものを除いて、YouTube上の任天堂の著作物を含む映像を正式に許諾しています」とコメントしている。

2016年10月20日、任天堂が公開したNintendo Switchの紹介動画の中でベセスダ・ソフトワークスのゲームソフト『The Elder Scrolls V: Skyrim（以下「スカイリム」）』の映像を用いた際、すでにベセスダが公式に歓迎のコメントを出していたにもかかわらず、あるまとめサイトは「スカイリム映像、無断使用だった」と報じた。この問題を取り上げたBuzzFeed Japanの取材に対し、任天堂広報は「今回の映像で使用されているゲームはすべて許可をとっております」と、まとめサイトの記事を否定している。10月21日、まとめサイトは捏造を認めて記事を訂正した。

ポケットペア訴訟から派生した特許取得に関する問題

日本では2024年9月よりゲーム・パルワールドと開発元のポケットペアに対して特許侵害を理由に訴訟を行っているが、同様にアメリカでも訴訟を行うべく特許の申請を行っていた。しかし、アメリカ特許庁審査官に申請した23件の特許に関するクレームのうち、22件が特許性無しとみなされて棄却された。2025年11月に入るとアメリカの特許商標庁長官から直々にポケモンに関連する任天堂の特許の再審査という異例の措置が命じられる。アメリカでは2012年以来13年ぶりの事態となった。そして、2026年3月に自明性を理由に26件全ての特許が拒絶された。非最終拒絶であったものの、その後任天堂からの応答が無く、2か月の取り消し期限が過ぎたため特許取り消しとなった。特許商標庁長官のJohn Squiresは、無責任に投げだした任天堂を非難するとともに「このような特許を一度通過させてしまったことはアメリカ特許商標庁の信用を損なう恥ずべき失敗」だと語った。

任天堂がパルワールドを訴える根拠としている特許について、ポケットペア側が『ダークソウル3』のMODである『Pocket Souls』などを例に出し、「任天堂が侵害していると述べた特許はすでに実効日以前に先行技術がある」と主張したことに対し、「MODはそれが動作する元のゲームのように独立して存在するものではないため、先行技術には当たらない」と反論した。この反論に対してゲーム業界記者で法律アナリストのフロリアン・ミューラーは、「多くのMOD開発者の“膨大な創造性を完全に無視”していることを示すもの」だと強く非難した。仮に裁判所がこの主張を認めるようなことになれば、特許の悪用を試みる悪意ある存在にとって、MODが「格好の標的」と見做されかねず、ゲームのMOD文化に深刻なダメージを与える可能性がある。また、たとえMODがゲーム本来の機能ではないとしても、特許法上の先行技術の基準とは関係性が無く、特許法が定める『公知の発明』には、特定の形式は定められていないため、MODが「誰でもダウンロードできるフォーラム」に投稿され、その「投稿日も記録されている」のであれば、それはまさに『公知の状態』に当たる。さらに、独立して存在しない技術を先行技術とは見做さないという流れを生み出しかねず、ゲーム以外にもソフトウェアなど様々な技術分野において甚大な影響を及ぼす可能性が高いとされた。

任天堂が出願した特許について、日本の特許庁が2026年7月に拒絶査定を出した。審査官は2013年にYouTubeで公開されたファンメイドゲームの動画などを根拠に、一部の請求項に特許の要件である「進歩性」がないと判断。任天堂側は意見書で、動画がポケモンの著作権を侵害するゲームを映したものと反論したが、審査官は「引用発明における著作権侵害の有無は進歩性判断と無関係」と退けた。一方で任天堂側は意見書で、特許庁が引用した動画「ポケモンのゲームではなくポケモンの著作権を侵害するゲームの動画」だと主張。「Pokemon」「ポケモン」「サトシ」「ピカチュウ」「フシギダネ」「モンスターボール」などについても、「……を侵害するキャラクタ」と呼ぶべきだとし、「（審査官が）わざわざ侵害品を正規品のように誤った認定をしているのは極めて不適切」と反論した。これに対し、審査官は拒絶査定で反論。特許法において「電気通信回線を通じて公衆に利用可能になった発明から、著作権を侵害するものを除外する規定はない」と指摘。審査基準にも、著作権侵害の有無が進歩性判断に影響するとの定めはなく、関連する最高裁判決や知財高裁大合議判決も存在しないとした。そのうえで、「引用発明における著作権侵害の有無は進歩性判断と無関係」と結論付けた。拒絶理由通知書では、引用したゲームを正規品とも侵害品とも認定していないと説明。任天堂の「審査官が動画をポケモンの正規品ゲームのものと認めた」という意見について、「万が一、そのようなことを考える者がいたとしても、それは非常識な誤解というべきもの」だとも述べた。キャラクター名を記載したのは、動画内に登場する複数のオブジェクトを区別し、拒絶理由を理解できるようにするためだとも説明。「ピカチュウ」を「黄色い小動物の姿をしたオブジェクト」、「サトシ」を「赤い帽子を身につけた少年の姿をしたオブジェクト」などと言い換えても、進歩性判断には影響しないとした。弁理士の栗原潔は、特許の話をしているにも関わらず著作権について繰り返し述べた任天堂の意見書を「不可思議」だと指摘した。

現在

日本テレビ系列

• 世界まる見え!テレビ特捜部
• 月曜から夜ふかし（2023年4月から）
• ZIP!（火曜・木曜7時台前半→2022年10月から隔日7時台中盤）
• THE突破ファイル
• 有吉の壁
• 金曜ロードショー（2023年10月から）
• ヒューマングルメンタリー オモウマい店（中京テレビ制作、2024年10月から）
• 世界の果てまでイッテQ!（2025年4月から、60秒提供）

テレビ朝日系列

• ドラえもん（2005年版）（2022年4月から）
• プリキュアシリーズ（ABCテレビ制作、2022年10月から）

テレビ東京系列

• ポケットモンスターシリーズ

フジテレビ系列

• サザエさん（2021年10月から）
• めざましテレビ（2021年10月から・隔日6時台後半）

TBS系列

• CDTVライブ!ライブ!

その他

• アサデス。KBC（KBCテレビ）※水曜のみ

過去

注釈

出典