Apple TV (ストリーミングサービス)

発端

Appleは長年、テレビのストリーミングサービスを開始することに関心を持っているとの噂が立っており、同社はこれまで様々なテレビ企業とコンテンツ配信に関する交渉を行っていた。しかし、Apple側が出した要望に相手企業側が難色を示したことにより、交渉はいずれも決裂することとなった。ウォール・ストリート・ジャーナルが報じた内容によれば、これら決裂の原因には交渉にあたった同社のソフトウェアおよびサービス担当上級副社長のエディ・キュー（Eddy Cue）が相手企業の幹部たちに傲慢な印象を与えてしまったことも含まれるとされている。

2016年10月、CEOのティム・クックはテレビに対して「非常に興味深い」と語っており、同社が独自のコンテンツ制作に取り組み始めたことに加え、「（コンテンツ制作は）創造と所有権両方の観点から私たちにとって素晴らしい機会であり、私たちが注力している分野だ」と述べた。

人員の確保

2017年6月、Appleはソニー・ピクチャーズ テレビジョンの共同社長であるジェイミー・エリックとザック・ヴァン・アンバーグを引き抜き、番組制作全般を監督する役職に就任させた。同年8月には、マット・チャーニスが国内クリエイティブ開発部門の責任者として採用された。この年の後半、AppleはApple TV+の幹部チームを補充し続け、キム・ローゼンフェルドが現行番組および台本なしの番組部門の責任者として、ジェイ・ハントがヨーロッパ方面のクリエイティブディレクターとして、モーガン・ワンデルが国際クリエイティブ開発部門の責任者として、タラ・ソレンセンが子供番組部門の責任者として、マックス・アロンソン、アリ・ウードゥフル、カリーナ・ウォーカー、マイケル・リーが開発およびクリエイティブ部門の幹部として参加した。

2019年を通じて、Appleは台本なしコンテンツチームの構築を続け、同年4月にモリー・トンプソンがドキュメンタリー部門の責任者として採用された。11月にはローゼンフェルドが役職を退き、自身の会社であるハーフ・フル・プロダクションズを通してAppleとコンテンツ制作におけるファーストルック契約を結び、コンテンツ制作に専念することとなった。これによりチェルニスはローゼンフェルドが担当していた現行の台本ありの番組の監督業務を引き継ぐこととなった。

開発に関する報道

2018年5月、Appleが独自のコンテンツサービスの姉妹プロジェクトを開始し、Apple製品を持っている人に同社のアプリストアから個別にダウンロードしたアプリを通じて加入させるのではなく、iOSやtvOS上のApple TVアプリを通じて直接サブスクリプションでの動画サービスを開始する見込みであることが報じられた。

同年10月、Appleが今後のオリジナルコンテンツを、すべてのiOSおよびtvOS搭載の製品にプリインストールされているApple TVアプリ内に設置する、まだ開発中の動画サービスを通じて配信すると報じられた。このサービスは、Apple製品を持っている人に無料で提供されるオリジナルコンテンツと、HBOやStarzといったメディア企業のサブスクリプションチャンネルの両方を備え、オンラインのみのサービスに申し込むことができると予想されていた。同月末、Appleが2019年前半にアメリカでこのサービスを展開し、さらにその数ヶ月後には約100カ国に提供を拡大する意図があると報じられた。

発表内容

2019年3月25日、Appleは正式名称がApple TV+となったコンテンツサービスを発表するプレスイベントを開催した。このイベントでAppleは、今後配信予定のオリジナルコンテンツのティーザー映像を公開すると共に、一部コンテンツの正式発表を行い、それに参加する俳優やプロデューサーがステージに登場した。発表されたコンテンツには、教育番組『セサミストリート』の製作会社であるセサミワークショップによる初のシリーズ『Helpsters 〜お助けモンスターズ〜（英語版）』や、オプラ・ウィンフリーによるApple TV+向けの初のプロジェクトとして、職場のセクハラに関するドキュメンタリー『Toxic Labor』(仮題)や、メンタルヘルスに関するドキュメンタリーシリーズなどが発表されている。

同年9月10日には、Apple TV+が11月1日にサービス開始となり、月額4.99ドル（1週間無料体験付き）で最大6人の家族とアカウントを共有できることが発表された。またAppleは、新しいApple TV、Mac、iPhone、iPad、iPod touchといった製品を購入した人にApple TV+を1年間無料で提供すると発表した。また、Apple OneのプランにもApple TV+が含まれている。音楽サブスクリプションサービスApple Musicに割引価格で加入している学生には、当面の間、Apple TV+も追加費用なしで提供される。

無料サブスクリプション期間の延長

2019年11月1日の本サービス開始後、AppleはiPhoneを含む自社製品を購入した人に、Apple TV+の無料サブスクリプションを最大1年間提供することを発表した。Appleは当初、2020年11月1日に終了する予定だった無料期間を2021年2月28日まで延長したが、その後2021年1月中旬に同年7月31日まで再延長することを発表している。

2021年6月中旬、Appleは自社ウェブサイトにて、2021年6月30日以降に新規加入するユーザーに対し、無料期間が従来の1年間ではなく3ヶ月間となる旨を伝えている。

値上げ

2022年10月24日、Appleはコンテンツの拡充に伴う費用増加などを理由として、本サービスの月額料金を引き上げることを発表した。アメリカではこれまでの月額料金（4.99ドル）と比べて40%増の6.99ドル、日本ではこれまでの月額料金（600円）と比べて50%増の900円にそれぞれ引き上げた。この価格改定は日本時間の同月25日までに実施された。

他社サービスとの連携

2024年5月、コムキャストとの間で協業を行い、Xfinityのユーザー向けにApple TV+とPeacock、Netflixのバンドルプランの提供を開始した。

2024年10月、Amazon.comはAmazon Prime Videoの追加チャンネルとして、Apple TV+の提供を開始した。Amazon.comは「世界中の何億人もの加入者にApple TV+を提供できる」と述べており、後にイギリスとカナダ、オーストラリア、オランダなどでも同様の措置を実施している。日本では2025年4月9日から提供を開始した。

名称変更

2025年10月13日、Appleは本サービスの名称をApple TVに変更した。オリジナル作品再生前に流れるオープニングロゴについても、同年11月4日までに既存作品を含めて、全て名称変更後の映像に差し替えられた。

新型コロナウイルス感染拡大による影響

2020年3月13日、Appleは新型コロナウイルス感染症の世界的流行により、当時進行中だった撮影をすべて中断し、シリーズ番組の制作をすべて無期限延期とした。

2020年半ば、Appleが往年のテレビ番組や映画の配信権を大量に取得していることが報じられ、その理由について各ニュースサイトは、感染拡大時にオリジナル作品を制作するための時間稼ぎとして、往年の作品の配信ラインアップへの追加により加入者の興味を引き、サービス利用を習慣づけさせることで、新規オリジナル作品が公開される頃にある程度の視聴者層を確保するためとの見方を示した。

また、感染拡大により映画の劇場公開が相次いで中止となる状況に乗じ、Appleは話題性のある新規コンテンツの獲得に努め、2020年5月にトム・ハンクス主演の映画「グレイハウンド」、次いで7月にはウィル・スミス主演の映画「自由への道」の配信権を獲得した。 また、Appleは「007 ノー・タイム・トゥ・ダイ」の配信権に関して3億5000万ドルから4億ドルで購入を検討したと報じられているが、この金額は製作会社のメトロ・ゴールドウィン・メイヤーが提示していた6億5000万ドルから8億ドルにはほど遠い金額だった。

著名人とのパートナーシップ、その他オリジナルコンテンツや番組制作に関する決定事項の年表

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